事業ポートフォリオ改革による低採算分野の縮小と資源再配分
FY2019に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「流動資産において、現金及び預金が借入金返済等により１億81百万円減少し、在庫圧縮等の取り組みにより原材料及び貯蔵品が２億67百万円減少しました。」
事業再生計画後も、在庫圧縮等による資産効率化と財務体質改善の取り組みを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした厳しい経営環境のなかではありますが、昨年６月に取引先金融機関の皆様の同意による事業再生計画期間終了後も継続してコスト削減を進め、財務体質の健全化による経営基盤の安定化に努めてまいりました。」
事業再生計画期間の終了後も、コスト削減と財務体質の健全化を継続していると記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は足下の販売状況に合わせた生産体制の再構築、コストダウンの施策の前倒し、事業再生計画の各施策を速やかに確実に実施してまいりました。」
販売状況に応じた生産体制の再構築、コストダウンの前倒し、不採算分野の整理・売却を含む事業再生計画の施策を実行した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響から徐々に回復の兆しは見えてきましたが、オフィス設備需要減による空調製品関係は引き続き低調に留まり、売上高は減少いたしました。しかしながら、構造改革の効果、不採算製品の原価改善及び整理・撤退を進めてきた結果、増益となりました。」
国内住宅設備部門で、不採算製品の原価改善および整理・撤退を進めた結果、売上高減少下でも増益となった。低採算分野の縮小・撤退と収益改善の進展を記載した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当事業の国内住宅設備部門におきましては、新規着工戸数及び住宅リフォーム需要の低調な推移の中、新型コロナウイルス感染症の影響は軽微であったと言えますが、オフィス設備需要減による空調製品関係は低調に留まり、売上高は減少いたしました。しかしながら、構造改革の効果として不採算製品の整理・撤退を進めたことで、収益は増益となりました。」
不採算製品の整理・撤退を進めた結果、住宅設備部門は売上高が減少したものの収益が増益となり、低採算分野の縮小・撤退を実行した効果を記載した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「住宅設備・冷機部品事業では、新規住宅着工並びにリフォーム需要とも低調に推移し、売上高の減少により収益が悪化しました。国内住宅設備部門におきましては、新規着工戸数及び住宅リフォーム需要の低調な推移の中、新型コロナウイルス感染症の影響は軽微でしたが、不採算製品の整理・撤退を積極的に進めた結果、売上高は減少いたしました。」
不採算製品の整理・撤退を積極的に進め、低採算分野の縮小・撤退を実行段階で明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は２０１９年度を初年度とする３年間の再建中期計画を新たに作成し、事業構造改革に着手いたしました。その内容は以下の通りでありました。① 事業ポートフォリオ改革 ② 自動車部品事業での生産安定化および販売拡大 ③ 聖域なきコスト削減と経営・組織力強化 ④ 財務体質の健全化 ⑤ 海外事業環境変化への対応」
事業ポートフォリオ改革を含む5項目の再建中期計画を実行段階に進め、国内改革の成果と中国子会社売却を記載した。 - FY2019初出有価証券報告書
「各事業・製品の採算性を再検証し、採算性が低く、改善の見通しが立たない分野については、価格改定の申し入れ、縮小もしくは返却等の施策を実行し、赤字の根源を断つと共に経営資源をより収益性、成長性に優れる分野に配分していくことと致します。」
「中期経営計画2019-2021」の第1の方針として、低採算・改善見込みの乏しい分野の価格改定、縮小、返却と、高収益・成長分野への資源配分を初めて具体的に掲げた。