ものづくり構造改革による収益力強化
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「更なる企業体質向上のため、継続して業務品質の向上を目指す共に、生産工程の機能を見直し、全ての無駄を今まで以上に排除して生産性・財務体質の改善を図ると同時に、常に信頼性の維持・向上を第一として、品質マネジメントシステムを確実に履行・維持し、安定した品質の確保により、お客様の視点に立つモノづくりを行います。」
業務品質、生産工程の見直し、無駄の排除、生産性・財務体質の改善、品質マネジメントシステムの維持を引き続き掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「更なる企業体質向上のため、継続して業務品質の向上を目指すとともに、生産工程の機能を見直し、全ての無駄を今まで以上に排除して生産性・財務体質の改善を図ると同時に、常に信頼性の維持・向上を第一として、品質マネジメントシステムを確実に履行・維持し、安定した品質の確保により、お客様の視点に立つモノづくりを行います。」
ものづくり構造改革は、業務品質、生産工程の見直し、無駄の排除、生産性・財務体質の改善、品質マネジメントシステムの履行へ具体化されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内事業においても海外事業と同様に収益面において全社における事業構造改革及び経営効率化の効果が表れた結果、当期純利益で2017年３月期以来の黒字化を達成いたしました。」
事業構造改革と経営効率化の効果が国内事業の収益面に現れ、当期純利益が2017年3月期以来の黒字となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら住宅設備・冷機部品事業では、新規住宅着工並びにリフォーム需要とも低調に推移し売上高は減少したものの、構造改革の効果が如実に現れ収益は増益となりました。」
住宅設備・冷機部品事業では、売上高が減少する中でも構造改革の効果が明確に現れ、セグメント利益は301百万円、前年同四半期比113.6％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら住宅設備・冷機部品事業では、新規住宅着工並びにリフォーム需要とも低調に推移し売上高は減少したものの、構造改革の効果が如実に現れ収益は増益となりました。この結果、売上高は2,369百万円(前年同四半期比23.7%減）、セグメント利益は163百万円（前年同四半期比171.9%増）となりました。」
住宅設備・冷機部品事業で、構造改革の効果が明確に現れ、減収下でもセグメント利益が前年同期比171.9％増の163百万円となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、2019年度を初年度とする３カ年の再建中期計画を策定し、事業構造改革を推進しております。」
事業構造改革を再建中期計画の施策として引き続き推進していると記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内におきましては、事業構造改革の各施策を矢継ぎ早に実行した結果、その成果が第２四半期以降数字に表れ始め、改革に勢いが出てきました。」
事業構造改革を実行し、第2四半期以降に成果が数値へ表れ始めたと説明した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、新たに策定した再建中期計画の事業構造改革による成果が第２四半期から見え始めたことにより収益は改善いたしました。」
再建中期計画に基づく事業構造改革の成果が第2四半期から現れ、収益改善につながったと記載した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「国内の自動車部品事業では、中東向け乗用車及びトラックが堅調であり、三次元加飾工法による乗用車部品も依然堅調に推移し、また、新たに策定した再建中期計画の事業構造改革による成果が第２四半期から見え始めたことにより収益が増加いたしました。」
再建中期計画の事業構造改革について、第2四半期から成果が見え始め、国内自動車部品事業の収益が増加したと説明した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内の自動車部品事業では、中東向け乗用車及びトラックが堅調であり、三次元加飾工法による乗用車部品も依然堅調に推移し、また、新たに策定した再建中期計画の事業構造改革による成果が見え始めたことにより損失が減少いたしました。」
再建中期計画の事業構造改革による成果が見え始め、国内自動車部品事業の損失が減少したと説明した。 - FY2019前進有価証券報告書
「かかる状況下、当社は国内においては、住宅設備・冷機部品事業の大幅な販売減、自動車部品事業の相次ぐ機械故障や生産現場の混乱等により、リーマンショック以来の大きな赤字を計上するに至り、抜本的な構造改革が待ったなしの状況となりました。そこで外部コンサルタントの協力を得て、主に国内事業を対象に2019年度を初年度とする３ヵ年の再建中期計画を作成し、事業の構造改革に着手致しました。」
構造改革は一般的な改善方針から、外部コンサルタントの協力を得た国内事業中心の3カ年再建計画として具体化し、着手段階に進んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況への対応策として、当第３四半期より従来の事業分野別の生産販売体制から全社生産部門を生産本部へ集約し、住宅設備事業の生産場所を縮小・集結させる一方、販売が好調な自動車部品事業の生産場所の拡大のため活用させると同時に、新倉庫を建設する等の全体最適な生産体制を一元管理するための組織改正を実施し構造改革を計画通り推進中でありますが、当第３四半期より順次その効果を手取りつつあるものの、通期では第３四半期までの損失が残る予定であります。なお、来期においてはこの生産体制の構造改革効果が、全て収益に寄与する予定であります。」
全社生産部門の生産本部への集約、住宅設備の生産場所の縮小・集結、自動車部品の生産場所拡大、新倉庫建設を含む組織改正を実施し、当第3四半期から効果を取り始めた。来期に構造改革効果が全て収益に寄与する予定を示した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況への対応策として、従来の事業分野別の生産販売体制から全社生産部門を生産本部へ集約し、住宅設備事業の生産場所を縮小・集結させる一方、販売が好調な自動車部品事業の生産場所の拡大のため活用させると同時に、新倉庫を建設する等の全体最適な生産体制を一元管理するための組織改正により構造改革を推進中です。下期には順次その効果が手取れるものの効果期間が足りず損失が残りますが、来期にはこの生産体制の構造改革効果が、全て収益に寄与する予定でおります。」
全社生産部門の生産本部への集約、住宅設備の生産場所の縮小・集結、自動車部品の生産場所拡大、新倉庫建設を含む生産体制改革を推進中とした。下期から効果が出始め、来期に全て収益寄与する予定を示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新規分野及び既存分野での新製品の生産開始に伴う製造現場の混乱は概ね終息したものの、対応のため追加された費用の削減は途上であり減益となりました。」
新製品の生産開始に伴う製造現場の混乱が概ね終息する段階に進んだ一方、対応に伴う追加費用の削減はなお途上にあると記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「各工程の自動化と省人化、材料リサイクル率の向上、検査自動化、品質管理体制再構築による不良率低減、直行率向上等の諸活動の効果は表れつつあります。」
ものづくり構造改革の効果が現れつつあり、海外子会社への水平展開も開始した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
ものづくり構造改革による収益力強化を、中期経営計画の重点施策として引き続き進めていると記載した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
ものづくり構造改革による収益力強化を、中期経営計画の重点施策として引き続き進めていると記載した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「重点施策（①ASEAN地域での収益拡大と財務基盤強化、②ものづくり構造改革による収益力強化、③ダイバーシティ推進およびグローバル人材育成とグローバル運営体制）を進めております。」
ものづくり構造改革による収益力強化を、中期経営計画の重点施策として引き続き進めていると再確認した。 - FY2017-Q3引き上げ有価証券報告書
「さらに、現在、当社で進めております「ものづくりの構造改革」をグループ全体に横展開してコストダウンを加速させ、収益を改善してまいります。」
従来の「他の連結子会社」への横展開から「グループ全体」への横展開へと、施策の適用範囲を広げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、他の連結子会社におきましても、現在、当社で進めております「ものづくりの構造改革」を横展開してコストダウンを加速させ、収益を改善してまいります。」
ものづくり構造改革を他の連結子会社へ横展開し、コストダウンと収益改善を進める方針を再掲した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、他の連結子会社におきましても、現在、当社で進めております「ものづくりの構造改革」を横展開してコストダウンを加速させ、収益を改善してまいります。」
当社で進めているものづくり構造改革を他の連結子会社にも横展開し、コストダウンを加速する段階に進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「ものづくり構造改革による収益力強化」
自動化・省人化、品質管理の再構築、直行率向上などを通じた労働生産性・収益力の強化を掲げた。