経営ビジョン2020の達成と第三ステージ
FY2016に初出。26回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画2027」の２年目を迎え、変化する事業環境を的確に捉えつつ、中長期的な企業価値の向上を視野に入れた経営に一層注力し、長期ビジョン「積水樹脂グループビジョン2030」の実現に向けて、これまでの諸施策の効果が早期に現れるよう、取り組んでいる。」
中期経営計画2027の2年目および長期ビジョン2030の実現に向けた取り組みを継続している。経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは長期ビジョン「積水樹脂グループビジョン2030」の実現に向けた「中期経営計画2027」を2024年５月に策定し、スタートさせた。同計画では長期ビジョンの３つの基本方針「人的資本の価値最大化」、「成長戦略による拡大」及び「サステナビリティ経営の推進」に、４つ目の方針「資本コストや株価を意識した経営への取り組み」を加え、企業価値の向上に向けた施策について、全社をあげて推進、実行している。」
中期経営計画2027を2024年5月に策定して実行段階へ移行し、長期ビジョンの3方針に資本コスト・株価を意識した経営を4つ目の方針として追加している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「この長期ビジョンの実現へ向けた中間期間となる2025年３月期から2027年３月期の３年間についての成長戦略や人財戦略、資本政策などをまとめた新たな経営計画として、『中期経営計画2027』を策定した。」
従来の中期経営計画2024から、長期ビジョン2030の中間期間を対象とする中期経営計画2027へ計画枠組みを移行した。対象期間は2025年3月期から2027年3月期である。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月１日より新たな経営体制をスタートさせ、「中期経営計画２０２４」の基本戦略である「基盤事業の拡大」、「未来に向けた新たな基盤づくり」や「環境対策」を着実に推進するとともに、成長の原動力である「人的資本の価値最大化」を経営の軸として、事業活動を推進している。」
中期経営計画2024の基本戦略を引き続き推進している。人的資本の価値最大化を経営の軸とする整理も示しているが、計画の枠組み自体に変更はない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、多様な従業員が活躍できる組織・風土づくりの基盤整備として、人財育成方針の制定や諸制度の改革を実施するなど、2024年３月期を最終年度とする「中期経営計画２０２４」を実現するべく、事業活動を推進している。」
中期経営計画2024を2024年3月期まで推進する枠組みを継続しており、計画自体の重要な変更はない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、本年４月１日より新たな経営体制をスタートさせ、環境の変化に適応した事業戦略を着実に推進するために事業本部・開発組織の見直しを行うとともに、多様な人材が活躍できる基盤整備としての人事諸制度改革を実施するなど、２０２４年３月期を最終年度とする「中期経営計画２０２４」を実現するべく、事業活動を推進している。」
中期経営計画2024の実現に向け、新経営体制の開始、事業本部・開発組織の見直しに加えて、多様な人材が活躍できる基盤整備として人事諸制度改革を実施したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、本年４月１日より新たな経営体制をスタートさせるとともに、環境の変化に適応した事業戦略を着実に推進するために事業本部・開発組織の見直しを実施するなど、２０２４年３月期を最終年度とする「中期経営計画２０２４」を実現するべく、事業活動を推進している。」
中期経営計画2024の実現に向け、2022年4月1日から新たな経営体制を開始し、事業本部・開発組織の見直しを実施したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは２０２２年３月期より２０２４年３月期を最終年度とする「中期経営計画２０２４」を策定し、将来のあるべき姿を明示したビジョンのもと、ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）経営を基軸に経営基盤を強化し、着実な成長、未来に向けた新たな基盤づくりや環境対策を基本戦略とする。」
「中期経営計画2024」、2024年3月期を最終年度とする時間軸、新たなビジョンおよび基本戦略を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、長引くコロナ禍による環境変化に対応するために公共分野へ経営資源を重点配分するとともに、時代・風を読み、可能性のある分野に対して積極的に取り組むことで「中期経営計画2024」を実現するべく、「持続可能な社会の実現に向けて、世界の人々の安全・安心と快適な暮らしを支えることを基軸に、価値ある製品の創造とサービスを通じて世界の人々に信頼され、感動を提供し続ける企業グループを目指します。」という新たなビジョンのもと、事業活動を推進している。」
「中期経営計画2024」と新たなビジョンのもと、公共分野への資源重点配分と可能性のある分野への取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、コロナ禍による環境変化に対応するために公共分野へ経営資源を重点配分するとともに、「中期経営計画2024」を公表し、「持続可能な社会の実現に向けて、世界の人々の安全・安心と快適な暮らしを支えることを基軸に、価値ある製品の創造とサービスを通じて世界の人々に信頼され、感動を提供し続ける企業グループを目指します。」という新たなビジョンのもと、事業活動を推進した。」
経営ビジョン2020・従来の中期経営計画から、「中期経営計画2024」と新たなビジョンを公表する枠組みへ移行した。2024年を示す時間軸と、製品・サービスを通じて安全・安心等を支える達成手段を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はない。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを明記し、従来の経営戦略を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、４期連続で１００億円を上回る１０６億６千９百万円、営業利益率は１６．５％となった。また、ＲＯＥは７．３％と前年から０．１ポイント改善した。」
経営ビジョン2020や従来の中期経営計画を直接掲げる表現から、営業利益・営業利益率・ROEなど継続的な経営指標の改善を重視する整理へ移行している。営業利益は4期連続で100億円を上回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、企業として本来の事業活動の成果を示す「営業利益」「営業利益率」を重要な経営指標と位置付けて、その向上を目指すとともに、ＲＯＡ・ＲＯＥを重視し資本効率化の改善に努めてきた。……当連結会計年度における営業利益は、３期連続で１００億円を上回る１０３億５千３百万円、営業利益率は１５．３％となった。また、ＲＯＥは７．２％となった。」
2020年3月期を最終年度とする経営ビジョン2020について、営業利益が3期連続で100億円を上回り、営業利益率15.3％、ROE7.2％となったと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループの強みである“総合力”や“巻き込み力”を最大限に発揮するべく、事業戦略を確実に実行するための諸施策を推進している。」
中期経営計画に関連する事業戦略を、総合力・巻き込み力を発揮して実行する方針を引き続き示している。計画期間や新たな数値目標の変更は記載していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループの強みである“総合力”を最大限に発揮するべく、事業戦略を確実に実行するための諸施策を推進している。」
中期経営計画に関連する事業戦略を確実に実行する方針を引き続き示している。計画期間や新たな目標値の変更は記載していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、２期連続で１００億円を上回る１００億８千２百万円、営業利益率は１５．０％となった。また、ＲＯＥは７．３％となった。なお、年間配当金は１０期連続で増配し、配当性向は中期経営計画の目標値２７％以上を２期連続で達成した。」
2020年3月期を最終年度とする中期経営計画に関し、営業利益100億円超を2期連続で確保し、営業利益率15.0％、ROE7.3％、配当性向目標の2期連続達成を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、「中期経営計画（４ヵ年）」の３年目となる今年度は、当社グループの“総合力”を最大限に発揮し事業戦略を確実に実行するために、諸施策を推進している。」
4ヵ年の中期経営計画の3年目として、総合力を発揮し事業戦略を実行する方針を引き続き示している。新たな数値目標や達成実績は記載していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下、「中期経営計画（４ヵ年）」の３年目となる今年度は、当社グループの“総合力”を最大限に発揮し事業戦略を確実に実行するために、１事業本部制から２事業本部制に組織体制を見直し責任を明確にして事業運営を推進している。」
4ヵ年の中期経営計画の3年目として、計画の事業戦略を確実に実行する方針を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営計画（４ヵ年）」３年目となる今年度を重要な年度と位置づけ」
4ヵ年の中期経営計画が3年目に入り、当年度を重要な年度と位置づけて計画を推進している。新たな数値目標や達成実績は示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、“総合力・巻き込み力・スピード力”をキーワードに２０２０年３月期を最終年度とする「中期経営計画」の諸施策を推進した。」
2020年3月期を最終年度とする中期経営計画と3つのキーワードを引き続き掲げ、諸施策を推進している。新たな目標値や達成マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは、“総合力・巻き込み力・スピード力”をキーワードに２０２０年３月期を最終年度とする「中期経営計画」の諸施策を推進した。」
2020年3月期を最終年度とする中期経営計画と、そのキーワードを引き続き掲げて施策を推進している。新たな数値目標や計画達成のマイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「“総合力・巻き込み力・スピード力”をキーワードに２０２０年３月期を最終年度とする「中期経営計画」の諸施策を推進している。」
2020年3月期を最終年度とする中期経営計画を、キーワードを追加しつつ引き続き推進している。新たな数値目標や完了実績は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「・連結売上高目標 １，０００億円 ・連結営業利益目標 １２０億円 ・ＲＯＥ ８.２％ ・配当性向 ２７％以上」
2020年3月期を最終年度とする中期経営計画について、連結売上高1,000億円、連結営業利益120億円、ROE8.2％、配当性向27％以上という数値目標を明示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「２０２０年３月期を最終年度とする新たな「中期経営計画」(４年間)を策定し、「基盤事業の進化と総合」「グローバル展開の拡大」「新事業創出」などにより拡大基調を継続すべく施策を推進している。」
経営ビジョン2020の最終ステージに位置づけられていた新たな中期経営計画を実際に策定し、2020年3月期を最終年度とする4年間の計画と三つの主要施策を具体化している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「「経営ビジョン２０２０」の最終ステージとしての新たな中期経営計画を策定し、グループ一丸となって鋭意邁進していく。」
従来の第三ステージから、経営ビジョン2020の最終ステージに位置づけを変更し、新たな中期経営計画を策定する段階として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「経営ビジョン２０２０」の目標達成に向けた３ｒｄステージとしての中期経営計画を策定し、連結業績拡大に向けグループ一丸となって鋭意邁進してまいる所存である。」
2020年を含む経営ビジョンと、その第三段階に当たる中期経営計画を業績拡大の枠組みとして掲げている。