基礎研究と製品開発による新製品創出
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、新規基盤技術の獲得に向けて、UHF帯RFIDにおける電波環境改善を目的とした電波吸収技術及び電波の可視化技術の研究を開始した。さらに、広域通信技術を活用したサービスの研究にも取り組んでいる。」
新規基盤技術としてUHF帯RFIDの電波吸収・可視化技術の研究を開始し、広域通信技術を活用したサービス研究も進めている。グループ全体の研究開発費は1,339百万円である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は６億６千２百万円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発活動の金額を662百万円としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「路車間連携による新しい交通安全施設の研究としては、スマートポール用LED情報板を開発し、大阪・関西万博の自動運転バス走行支援システムの社会実験に参画した。さらに省電力で路車間連携を可能とする通信端末と太陽電池式LED情報板を開発し、和歌山県太地町の自動運転車両走行支援の実証試験に参画した。」
自動運転バス・車両の走行支援に向け、スマートポール用LED情報板、通信端末、太陽電池式LED情報板を開発し、2地域の社会実験・実証試験に参画した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「防音壁材は、高速道路関連大型工事の端境期であることや工期の長期化・遅延の影響を受けながらも、本年８月に国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」に登録された「長耐久ガラスコーティング透明板」が採用され、順調に推移した。」
長耐久ガラスコーティング透明板のNETIS登録と採用を、製品開発・技術の具体的な進展として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「基礎研究では、当社コア技術の高度化を目指した防音技術の研究や、循環型社会構築に求められるリサイクル樹脂の高度利用を目的とした研究、また環境対応や機能性を付与するための表面処理技術の研究に取り組んでいる。他方で新規基盤技術の獲得として、次世代通信の電波環境改善技術の研究や、広域通信技術を活用したサービスの研究に取り組んでいる。」
従来のコア技術高度化・環境対応に加え、次世代通信の電波環境改善技術や広域通信技術を新規基盤技術として研究している。研究開発費は1,139百万円である。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２億５千４百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当四半期の研究開発活動の金額を254百万円としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は985百万円であり、各事業分野別の研究開発目的、主要課題、研究開発成果及びそれらの費用は次のとおりである。」
研究開発費985百万円を投じ、無線同期型LED視線誘導標、交通安全施設の社会実証、環境配慮型人工芝、全自動ストレッチ包装機など複数の新製品・技術を上市または開発した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況について重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2022前進有価証券報告書
「交通・標識製品は、防災・減災をターゲットとし、スマートフォンによる遠隔操作機能を付加したLED電光表示板「オプトマーカーⅤ - IoT」、50mの距離で機器間の動作連動を実現した業界初の無線同期タイプのLED視線誘導標「ナビリード」……を上市した。」
IoT・無線同期、簡易施工、環境配慮など具体的な機能を備えた複数の新製品を上市し、研究開発の成果を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更がないことを明記している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、基礎研究と製品開発に分けられ、基礎研究については技術研究所において異常気象対策としてIoT・センシング技術、循環型社会構築に向けたリサイクル技術の研究開発、並びに既存コア技術の高度化に取り組んでいる。製品開発については開発本部において機能・コスト・施工・デザイン等、多角的な観点から、主に各セグメントに所属するそれぞれの開発グループが新製品の開発を推進している。」
技術研究所と開発本部を軸に、IoT・センシング、リサイクル技術、既存コア技術高度化および新製品開発を進める研究開発体制を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期においては、自然災害に対する防災・減災対策、居住地域での騒音対策や交差点・通学路における歩行者の交通安全対策など、社会の課題解決に向けた付加価値の高い製品の総合提案に継続して取り組むとともに、新型コロナウイルスと共存する社会における新たな課題解決に向けて、ソーシャルディスタンス対策製品、飛沫防止対策製品などの新製品を開発・販売した。」
従来の社会課題対応製品に加え、新型コロナウイルス共存社会向けのソーシャルディスタンス対策製品・飛沫防止対策製品を開発・販売したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「交通安全製品は、車線分離標「ポールコーン」に防カビ・防汚性能を特殊コーティングした「ポールコーンプラス」を市場ニーズが高まっている大口径タイプに適用し、また高規格道路の暫定二車線に設置が進むワイヤロープ柵向け安全用品の拡充を進めた。さらには路面照射式線状反射光「プロジェクションガイド」や、冠水対策など直近の市場課題に対し、センサ等を利用しＬＥＤ表示板「オプトマーカーⅤ」のシステム展開を図った。」
防カビ・防汚、大口径化、ワイヤロープ柵、冠水対策などの市場課題に対応する新製品の上市・品ぞろえ拡充・システム展開を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動の基本状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「路面標示材は、ドライバーへの視覚効果による注意喚起を目的とした貼付式路面標示材「ソリッドシート」が高規格道路における逆走防止に採用されるなど、好調に推移した。通路シェルター製品は、新製品「スカイウイング」がバリアフリーに配慮した意匠性を評価され駅前整備やバス停向けに採用されるなど、前年同期を上回る成績となった。」
製品開発の成果として、逆走防止向け貼付式路面標示材やバリアフリー対応の新製品が実際の整備案件に採用され、成績に寄与している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、路面標示材は、短い工期にも対応可能な貼付式路面標示材「ジスラインＳ」が自転車道整備工事に採用されるなど、順調な成績を収めた。また、防護柵は、施工性の高い歩行者用防護柵「フレックスロープ」が各地の道路改良工事で採用され好調に推移した。通路シェルター製品は、新製品「スカイウイング」がバリアフリーに配慮した意匠性を評価され駅前整備に採用されるなど、大幅に伸長した。」
貼付式路面標示材、歩行者用防護柵、新製品の通路シェルターが自転車道・道路改良・駅前整備に採用されたという具体的な製品展開の進展を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「騒音対策製品は、高架桁下騒音対策として耐衝撃性能を備えた日照阻害対策レンズ板を使用した「高衝撃アルミ枠レンズ板」を上市した。交通安全製品は、市場ニーズが高い防カビ・防汚性能を特殊コーティングにより向上させた車線分離標「ポールコーンプラス」や、リチウムイオン電池を搭載し長寿命化した太陽電池式小型照明灯「ソーラールミL1」、インバウンド対策として直感的にわかりやすいピクト・アニメーション表示を標準搭載し、スマートフォン型リモコンにてメンテナンス性を向上させ、従来製品の更新需要にも対応したLED電光表示板「オプトマーカーⅤ」を上市した。」
複数の新製品を上市し、耐衝撃、防カビ・防汚、長寿命、インバウンド対応など具体的な顧客課題に対応した製品開発の進展を記載している。研究開発費は1,013百万円。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「グラウンド用人工芝は、温度上昇抑制機能、安全性及び耐久性が評価され、なかでもホッケー用人工芝の整備が各地で進み、売上を伸ばした。」
人工芝製品について、機能・安全性・耐久性が評価され、ホッケー用人工芝の各地での整備進展と売上伸長を記載している。研究開発活動の状況自体には重要な変更がないとも記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「交通安全製品は、電子製品「オプトマーカー」が、国土交通省交通安全対策工事、標識設置工事に採用され、また道路の冠水を検出し注意喚起を行うシステム製品が採用され大幅な伸長となったものの、車線分離標「ポールコーン」は逆走防止対策が一巡するなど高規格道路における需要が低調に推移したため、前年同期を下回る成績となった。」
交通安全分野で、オプトマーカーや道路冠水の検出・注意喚起システムが実際に採用され、製品開発の成果と売上伸長を記載している。一方、ポールコーンは需要一巡により前年同期を下回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「包材関連製品は、ストレッチフィルム包装機が、工場・物流施設内などの人手不足による省人・省力化ニーズの高まりを背景に顧客要望に対応した全自動機の新製品開発や提案営業を積極的に取り組み大幅な売上伸長を示した」
人手不足に対応する全自動包装機について、顧客要望に対応した新製品開発と提案営業を進め、大幅な売上伸長につながったと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「グラウンド用人工芝「ドリームターフ」は、耐久性並びに機能性に優れた製品が野球場やサッカーグラウンドなどに幅広く採用されるとともに、小学校などの学校施設整備において温度上昇抑制機能や安全性が評価され大幅に売上を伸ばした。また、テニスコート用人工芝「サンドグラス」は、民間テニスクラブや企業の福利厚生施設並びに市町村が管理する施設に採用されるなど堅調に推移した。」
人工芝製品について、野球場・サッカーグラウンド・学校施設・民間テニスクラブ等への採用拡大と、ドリームターフの大幅な売上伸長を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、高速道路下部に設置する裏面吸音板は、軽量で橋梁の点検を容易にするパネル構造の新製品が首都高速道路のメンテナンス工事において評価され売上増に寄与した。」
橋梁点検を容易にするパネル構造の新製品が実際のメンテナンス工事で評価され、売上に寄与したとして、研究開発・製品開発の成果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「農業支柱は、個別の栽培方法に特化した製品開発や高い防錆効果をもつ農業ハウス用資材「パイライン」が採用され売上を伸ばした」
個別の栽培方法に特化した製品開発と、農業ハウス用資材「パイライン」の採用・売上伸長という研究開発成果を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「騒音対策製品は、高架桁下騒音対策として軽量で耐久性能を有した「裏面吸音板」を上市した。交通安全製品は、高速道路などで発生している逆走車両に向けた対策として、車線分離標「ポールコーン」を上市した。」
新規材料・コア技術の高度化という研究開発方針について、裏面吸音板、ポールコーン等の具体的な製品上市を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「グラウンド用人工芝「ドリームターフ」は、耐久性と機能性に優れた新製品が評価され保育園・幼稚園の園庭などに採用され堅調な伸びを示した。また、フィールドホッケー専用人工芝も公認ホッケー場に採用されるなど売上増加に寄与した。」
既存の新製品の採用拡大に加え、フィールドホッケー専用人工芝が公認ホッケー場に採用され、製品開発の成果として新たな採用実績と売上寄与を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「グラウンド用人工芝「ドリームターフ」は、耐久性と機能性に優れた新製品が評価され保育園・幼稚園の園庭などに採用され堅調な伸びを示した。また、リース会社と連携した小学校などの学校施設整備向けの受注活動も売上増加に寄与した。」
新製品の採用先が保育園・幼稚園へ広がり、リース会社との連携による学校施設向け受注活動も売上増加に寄与したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「グラウンド用人工芝「ドリームターフ」は、前年下期に上市した耐久性と機能性に優れた新製品が売上に寄与し堅調に推移した。また、テニスコート用人工芝「サンドグラス」は、企業の福利厚生施設向けコートなど幅広く受注し大幅な売上増となった。」
前年下期に上市した人工芝新製品が売上に寄与し、別製品も幅広い受注と売上増を示したとして、製品開発の成果を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「基礎研究部門は株式会社積水樹脂技術研究所において、新規材料の創出をめざした研究開発、並びに既存コア技術の高度化及び拡大に取り組んでいる。製品開発部門は、各セグメントに所属するそれぞれの開発部門が、機能・コスト・施工・デザイン等、多角的な観点から新製品開発を推進している。」
新規材料、既存コア技術の高度化、機能・コスト・施工・デザインを軸に研究開発を進めている。