事業ポートフォリオ経営による化学事業の復活・成長
FY2018に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-07-01。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- 2026-07-01再掲ガバナンス
「スペシャリティ事業に経営資源を重点的に投入するとともに、収益性の低い事業からの撤退・縮小、機械事業及びセメント関連事業の自立化を達成することで、前中期経営計画で掲げた「化学を中核とする企業グループ」から「スペシャリティ化学企業」へポートフォリオを転換」
スペシャリティ事業への重点投入、低収益事業の撤退・縮小、機械事業およびセメント関連事業の自立化によるポートフォリオ転換が再確認されました。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらに、損益変動が大きく温室効果ガス(GHG)排出量の多いアンモニア・カプロラクタム・ナイロンポリマーについては、タイの製造設備の縮小・停止を一年前倒して2026年3月までに完了、日本の製造設備の縮小・停止を2027年3月及び2028年3月に予定するなど、事業構造の改革に向けた施策を進めています。」
ベーシック事業の縮小・停止について、タイでの前倒し完了と日本での2027年・2028年の実施予定が具体化しました。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに、2025年1月28日に公表した、アンモニア、カプロラクタム、ナイロンポリマー等の生産撤退・縮小を着実に実行するとともに、機械事業及びセメント関連事業については株式上場により自立化を進めることで、スペシャリティ化学企業へポートフォリオを転換します。」
スペシャリティ事業への投資拡大に加え、ベーシック事業の生産撤退・縮小、機械・セメント関連事業の自立化を組み合わせたポートフォリオ転換が具体化しました。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、スペシャリティ化学の成長と地球環境への貢献を両輪とする成長を目指し、スペシャリティ事業への積極的な投資による事業拡大と、アンモニア・カプロラクタムチェーンを始めとするベーシック事業の縮小・再構築に取り組み、グループとしての事業構造転換を進めています。」
スペシャリティ事業への積極投資と、アンモニア・カプロラクタムチェーン等のベーシック事業の縮小・再構築を組み合わせる事業ポートフォリオ転換が、LANXESS社のウレタンシステムズ事業買収の目的として具体化されました。 - FY2024前進有価証券報告書
「中期経営計画の基本方針に変更はありませんが、当該事業環境を踏まえ、当社グループの業績変動を小さくし安定した成長軌道に乗せるべく、スペシャリティ事業の拡大とベーシック事業の構造改革をより一層加速させます。」
スペシャリティ事業への重点投入と、ナイロンポリマー・カプロラクタム等のベーシック事業の構造改革を、業績安定化に向けて加速する方針が明確化されました。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後については、現状の生産能力は約5万トン/年、売上規模は約400億円ですが、2030年までに生産能力を8万トン/年以上まで増強し、600億円以上の売上規模を目指します。」
化学事業のポートフォリオ経営について、コンポジットを含むスペシャリティ事業の生産能力・売上規模を2030年までに拡大する具体的な目標が示されました。 - FY2021前進有価証券報告書
「化学事業は当社グループの成長を牽引する中核事業であるとの認識のもと、脱炭素社会に対応・貢献する安定性と成長力を併せ持つ事業を目指しております。これを実現するために事業のスペシャリティ化を加速し、ベーシックケミカルズ事業による安定的な収益確保とスペシャリティ事業の拡大による成長力の強化を図ります。」
化学事業をベーシックケミカルズによる安定収益とスペシャリティ事業の成長に分け、脱炭素対応と高付加価値化を組み合わせる方針が具体化しました。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は現中期経営計画においてナイロン6事業を積極拡大事業と位置づけ、市場優位性を持つ押出用途の更なる強化と、射出用途の事業領域の拡大を進めております。」
ナイロン6事業の積極拡大策として、PCTNA社を買収し、射出・コンパウンド事業の北米拠点と樹脂コンパウンド技術・ノウハウを獲得しました。 - FY2019前進有価証券報告書
「主な取り組み成果と課題 化学セグメントでは、ナイロン及びセパレータの生産能力増強、フェノール法アノン設備等によるコスト削減、ポリイミドの事業構造変革など概ね計画通りに実行することができました。」
事業ポートフォリオ経営のもと、化学の積極拡大・再構築に関係する能力増強、コスト削減、ポリイミドの事業構造変革が実行されたと評価されています。 - FY2018初出有価証券報告書
「将来の成長に向けた事業構造改革として事業ポートフォリオ経営を推進しています。」
化学セグメントの復活とさらなる成長に向け、事業を「育成分野」「積極拡大事業」「基盤事業」「再生・再構築事業」等に位置付けて運営する考え方が初めて明示された。