リチウムイオン電池・次世代蓄電池材料の開発拡大
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2024対処有価証券報告書
「また、半導体等の部材不足が解消され、ｘＥＶ市場は順調に回復しています。」
自動車生産低調によるセパレータ減収の記載から、部材不足解消とxEV市場回復による需要改善の記載へ進みました。 - FY2024-Q3自動車生産回復基調とセパレータ減収が併存有価証券報告書
「セパレータ事業は、自動車生産が漸次回復基調であるものの、上期が低調に推移した影響等により、減収となりました。」
自動車生産に回復基調がみられる一方、上期の低調さが残り、セパレータ事業は減収となりました。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「セパレータ事業は、自動車生産が低調に推移した影響等を受け、減収となりました。」
自動車生産の低調によるセパレータ減収が継続して記載され、電池材料事業を取り巻く需要面の下押し要因が再確認されました。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「セパレータ事業は、自動車生産が低調に推移した影響等を受け、減収となりました。」
電池材料では、従来の能力増強・車載用途拡大の方針に対し、自動車生産低調の影響によるセパレータ減収が引き続き記載されました。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「セパレータ事業は、半導体不足等による自動車減産等の影響を受け、減収となりました。」
半導体不足等による自動車減産を背景とするセパレータ事業の減収が、第2四半期累計でも継続して記載されました。一方、機能品セグメント全体は分離膜・セラミックスの需要好調により増収増益となりました。 - FY2023-Q1セパレータ減収有価証券報告書
「セパレータ事業は、半導体不足等による自動車減産の影響を受け、減収となりました。」
電池材料では、従来の増販・能力増強の記載から、自動車減産の影響によるセパレータ減収が記載されました。 - FY2022-Q2セパレータ増販と電解液連結除外が併存有価証券報告書
「電池材料事業は、自動車向けの需要回復によりセパレータの販売数量が増加したものの、電解液事業が昨年度下期より連結対象から外れた影響が大きく、減収となりました。」
自動車向け需要の回復によりセパレータ販売数量は増加しましたが、電解液事業の連結除外の影響が大きく、電池材料事業全体は減収となりました。 - FY2021再掲有価証券報告書
「セパレータについては、宇部マクセル株式会社での無塗布・塗布型セパレータの一体運営により一層の効率化を推進するとともに、開発強化とコスト低減により車載用途を軸とした増加需要の獲得に取り組んでおります。」
セパレータ事業の一体運営、開発強化、コスト低減、車載用途の需要獲得を継続しています。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「今般、提携をさらに拡大し、相乗効果による製品開発力の向上並びに購買、生産及び販売体制の効率化による経営基盤の強化を図るとともに研究開発を統合し、両社の持つ知的財産・技術開発力を一体化することで、国内外における競争力をさらに高め、本事業の長期的な発展を図ることで合意しました。」
電解液事業について、三菱ケミカルとの提携拡大、研究開発・知的財産・技術開発力の統合に進みました。2020年10月1日の共同新設分割による事業統合として具体化されています。 - FY2019前進有価証券報告書
「本統合により、宇部マクセルは原膜からの一貫生産・供給体制を実現し、塗布型・無塗布型を併せ持った製品ラインアップの拡充を背景に、市場の幅広いニーズに効率的に対応します。当社は車載用途に急成長が続くセパレータの市場において、事業をマクセルとの合弁で一体運営することにより競争力を高め、更に拡大・発展させることをめざします。」
2019年1月1日、セパレータ事業を宇部マクセルへ統合し、原膜からの一貫生産・供給体制を実現しました。当社の議決権比率は51％から66％へ増加しました。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「電池材料事業は、車載向けを中心とした堅調な需要を背景にセパレータの生産能力増強を行い、販売数量が増加したことにより、増収となりました。」
車載向け需要を背景としたセパレータの生産能力増強、販売数量の増加および増収が再確認された。前四半期から新たな設備完成等の追加マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「電池材料事業は、車載向けを中心とした堅調な需要を背景にセパレータの生産能力増強を行い、販売数量が増加したことにより、増収となりました。」
車載向け需要を背景にセパレータの生産能力増強を実施し、販売数量の増加と増収につながった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「電池材料事業は、車載向けを中心とした堅調な需要を背景にセパレータの生産能力増強を行い、販売数量が増加したことにより、増収となりました。」
車載向け需要を背景にセパレータの生産能力増強を実施し、販売数量の増加と増収につながった。 - FY2018前進有価証券報告書
「「積極拡大事業」におけるスペインのナイロン工場と堺工場のセパレーター増設」
電池材料分野では、堺工場のセパレーター増設が2017年度の計画進展として挙げられた。車載向け需要を背景に増販も進み、常熟宇菱電池材料有限公司との電解液ライセンス契約も締結された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電池材料事業は、市場拡大にともない競争が激化する中で、車載向けを中心とした堅調な需要を背景に販売数量が増加したことから、増収となりました。」
車載向けを中心とした電池材料の需要・販売数量の増加と、市場拡大に伴う競争激化が引き続き記載された。新たな買収や設備完成などの追加マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電池材料事業は、市場拡大にともない競争が激化する中で、車載向けを中心とした堅調な需要を背景に販売数量が増加したことから、増収となりました。」
車載向けを中心に需要と販売数量の増加が続いた一方、市場拡大に伴う競争激化も明記された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「電池材料事業は、車載向けを中心とした堅調な需要を背景に販売数量が増加したことから、増収となりました。」
車載向けを中心とした電池材料の需要と販売数量の増加が引き続き記載されたが、新たな買収や設備完成などの追加マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「リチウムイオン電池材料はセパレータ、電解液ともにエコカーなど車載用途で、出荷は伸長しました。」
電池材料の車載用途向け出荷伸長が引き続き記載されたが、新たな買収や設備完成などの追加マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「ＡＥＴ社と当社の電池材料事業との一体運営を強化し、事業の更なる拡大を図るため、非支配株主が保有する持分を取得したものです。この結果、ＡＥＴ社は当社の完全子会社となりました。」
平成28年8月30日にAET社の非支配株主持分を取得し、取得原価771百万円で完全子会社化した。電池材料事業の一体運営・拡大に向けた具体的な進展である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「リチウムイオン電池材料の電解液およびセパレータは、価格面では厳しい状態が続いていますが、エコカーなど車載用途で、出荷は伸長しました。」
車載用途で電解液・セパレータの出荷伸長が記載された。一方、価格面の厳しさは継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、リチウムイオン二次電池及び次世代蓄電池の材料（電解液、セパレータ、導電性炭素材料など）の開発」
電池材料を化学セグメントの研究開発テーマとして明示。高機能・塗布型セパレータのプリウス搭載という採用実績も記載された。