既存事業の高度化・周辺拡大と新規事業創出
FY2016に初出。27回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発スタッフは589名にのぼりますが、これは総従業員数の約７％に当たります。」
研究開発費は124億3,200万円、研究開発スタッフは589名でした。また、沿革では2026年４月の生産技術研究所開設が記載され、研究開発基盤が拡充されました。 - 2026-05-20再定義決算説明資料
「これまで分散していた各研究・開発部門の体制を集約し、CTOをトップとする全社横断のR&D体制へ移行。」
研究開発活動について、個別部門中心の体制から、CTOをトップとする全社横断体制へ整理し直されました。 - FY2025前進有価証券報告書
「大阪研究開発センターに新棟「スペシャリティマテリアルアプリケーション棟」を建設しました。」
コンポジット材料やリサイクル・バイオポリマーの開発に向け、大阪研究開発センターの新棟建設という研究開発基盤の拡充が記載されました。また、研究開発費は99億1,700万円、研究開発スタッフは578名でした。 - FY2024前進有価証券報告書
「主な成果としては、大型２プラテンサーボ油圧機（１３００ＭＭＸⅡ-ｉ１２０）の上市を実現したことなどが挙げられます。」
研究開発成果として、機械事業で大型2プラテンサーボ油圧機の上市が実現しました。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、51億６百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第2四半期累計の研究開発費は51億600万円と記載されました。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億１千４百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費は26億1,400万円でした。 - FY2023前進有価証券報告書
「主な成果としては、大型２プラテン電動機の2,000トン機（２０００ｅｍⅢ）の上市を実現したこと等が挙げられます。」
研究開発活動の成果として、機械事業で2,000トン級の大型2プラテン電動機を上市しました。研究開発を既存事業の高度化・新規事業創出につなげる具体的な成果が追加されました。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２８億３千７百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第1四半期の研究開発費は28億3,700万円でした。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、研究開発本部については環境関連の技術開発及び新規事業創出に向けた研究開発の役割を担っています。」
研究開発本部の役割が、新規事業創出に加えて環境関連技術の開発を担う体制として整理されています。研究開発費は11,378百万円、研究開発スタッフは682名です。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８３億３千６百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第3四半期累計の研究開発費は83億3,600万円でした。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５６億６千１百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第2四半期累計の研究開発費は56億6,100万円と記載されました。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２７億６千５百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費は27億6,500万円でした。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９７億９千４百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認され、第3四半期累計の研究開発費は97億9,400万円と記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６５億１千９百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認され、第2四半期累計の研究開発費は65億1,900万円と記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３２億３千１百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認され、当四半期の研究開発費は32億3,100万円と記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、研究・開発・技術・営業を強固に連携し、事業としての意思統一、責任体制の明確化および研究開発のスピードアップを図りながら、既存事業関連の研究を各事業部のもとに集約して行っております。また、研究開発本部については新規事業創出に向けた研究開発に特化しております。」
既存事業研究を各事業部に集約し、研究開発本部を新規事業創出に特化する体制が継続されています。研究開発スタッフは787名、研究開発費は121億円でした。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９０億７千４百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第3四半期累計の研究開発費は90億7,400万円と記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５９億８千９百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第2四半期累計の研究開発費は59億8,900万円と記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３２億９千１百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費は32億9,100万円と記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、研究・開発・技術・営業の連携をより一層強化し、事業としての意思統一、責任体制の明確化および研究開発のスピードアップを図るために、研究開発本部で行っていた既存事業関連の研究を各事業部のもとに集約し、また、研究開発本部については新規事業創出に向けた研究開発に特化することになりました。」
既存事業研究を各事業部に集約し、研究開発本部を新規事業創出に特化させる組織変更を実施した。研究開発スタッフは830名、研究開発費は132億600万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９８億１千８百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認され、第3四半期累計の研究開発費は98億1,800万円と記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６４億４千８百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認され、第2四半期累計の研究開発費は64億4,800万円とされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３３億４千２百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費は33億4,200万円と記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１００億１千７百万円です。 当社は平成28年７月、将来の事業拡大のため機能品分野の研究開発拠点として、山口地区、千葉地区に加えて、大阪地区の堺工場内に「大阪研究開発センター」を開設しました。」
研究開発費は第3四半期累計で100億1,700万円とされ、大阪研究開発センターの活用方針も再掲された。センター開設自体は前四半期に記載済みで、新たな開設等の進展は示されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６５億７千９百万円です。 当社は平成28年７月、将来の事業拡大のため機能品分野の研究開発拠点として、山口地区、千葉地区に加えて、大阪地区の堺工場内に「大阪研究開発センター」を開設しました。」
平成28年7月に大阪研究開発センターを開設し、研究開発拠点を拡充した。研究開発費は第2四半期累計で65億7,900万円とされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３３億１千４百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、四半期の研究開発費は33億1,400万円とされた。活動状況に重要な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、既存事業の製造技術の高度化及び周辺や延長分野における事業拡大を図るとともに、新分野における新規事業の創出及び長期的な視野に立った基盤技術の強化を志向しております。」
研究開発スタッフ842名、総従業員数の約8％、研究開発費137億5百万円と記載。