日本ゼオン（4205）・施策前進
幹部職人事制度の2023年度改定
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備173社が書いているテーマ・逆風0社・追い風178社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに99社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年10月には従来の職能資格制度を完全に廃止し、職務等級制度へ一本化しました。」
2023年度に導入した職務起点の幹部職人事制度について、2025年10月に従来の職能資格制度を完全廃止し、職務等級制度へ一本化した。 - FY2024達成有価証券報告書
「2023年７月には職務を起点とした幹部職の新人事制度を導入しました。」
前 filing で計画されていた幹部職人事制度の改定について、2023年7月に職務を起点とする新制度を導入した。 - FY2023初出有価証券報告書
「2023年度には幹部職人事制度を改定する計画です。新しい人事制度では、「職務」と「人材要件」を明確にし、これらの見える化を図ることによって経営・事業戦略と人材マネジメントとの連動や個々の強みを発揮し成長を促していきます。」
職務・人材要件の明確化、評価・報酬の納得性向上、キャリアパスの可視化を目的とする制度改定を計画している。