重点拡大製品・新製品など高付加価値製品の拡販
FY2018-Q1に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「高付加価値品へのシフトは進捗したが、EV市場の伸長鈍化や、海外における重点感染症検査キットの需要減等の影響により、営業利益は減益となった。」
高付加価値品へのシフトを継続し、モビリティの高機能中間膜、半導体・ディスプレイ関連、環境対応製品などの販売拡大を進めた。 - 2026-04-28前進決算
「住宅事業を始めとする高付加価値品へのシフトは進捗しました」
高付加価値品へのシフトが全社の当期実績として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「高付加価値品の販売拡大に加え、為替の効果もあり、売上高は過去最高を更新した。」
高付加価値品の販売拡大を、為替効果とともに全社売上高の過去最高更新要因として継続記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、高付加価値品の販売拡大、スプレッドの確保、固定費の抑制に努め、為替の効果もあり、増益となった。」
高付加価値品の販売拡大を、スプレッド確保・固定費抑制と組み合わせた収益改善手段として継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の高付加価値品の販売が拡大したことに加え、為替が大きく円安に推移した効果もあり、売上高は第２四半期連結累計期間として過去最高となった。」
高付加価値品の販売拡大を、為替効果とともに全社の増収要因として継続記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「高付加価値品の販売拡大に加えて売値改善が進捗し、為替の効果もあり増収となった。」
高付加価値品の販売拡大を売値改善・為替効果とともに全社増収の要因として継続記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原燃料・部材価格は想定以上に高騰が継続したが、売値の改善、高付加価値品の販売拡大、コストダウンなどにより挽回、為替の効果もあり、営業利益は大幅な増益となり」
高付加価値品の販売拡大を、原燃料・部材価格高騰を補う収益改善手段として継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「高付加価値品の販売が拡大したことに加え、為替が円安に推移した効果もあり、大幅な増収となった。」
高付加価値品の販売拡大を全社の増収要因として継続記載。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「高機能品の拡販とコスト削減により、増収・増益となった。」
高機能品の拡販をコスト削減と組み合わせた収益改善施策として継続記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「重点拡大製品の販売は順調に拡大し」
重点拡大製品の販売拡大を、環境・ライフライン事業の収益改善要因として継続記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、国内の重点拡大製品の販売が順調に拡大し」
重点拡大製品の販売拡大を、環境・ライフライン事業の増収・増益要因として継続記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内事業は、重点拡大製品の販売拡大に加えて災害復旧需要があったが、集合住宅着工数減少などにより、汎用品の売上高が減少となった。」
重点拡大製品の販売拡大を、汎用品の減少を補う事業施策として継続記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「重点拡大製品の販売や海外事業が順調に推移したが」
重点拡大製品および海外事業の販売を成長要因として継続記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、住宅の完工時期ずれや集合住宅の需要減少などの影響があったが、非住宅施設・インフラ向けの重点拡大製品や、車輌・輸送分野の高機能品などが堅調に推移した。」
重点拡大製品・高機能品の販売を、住宅・集合住宅関連の影響を補う成長要因として継続記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「戦略４分野の強化、海外事業や新事業・新製品販売の拡大を図り、６期連続最高益更新を目指す。」
高付加価値製品、戦略4分野、新事業・新製品および海外事業の拡大を継続記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、重点拡大製品の拡販が順調に推移するとともに」
重点拡大製品の拡販を利益・成長に向けた施策として継続記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「高付加価値製品の販売拡大によるプロダクトミックス改善や原価低減の取り組みなどにより」
高付加価値製品の販売拡大をプロダクトミックス改善および利益改善の手段として継続記載。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇などの影響を受けたが、重点拡大製品・新製品など高付加価値製品の拡販により増益となった。」
原料価格上昇の影響に対応し、重点拡大製品・新製品を含む高付加価値製品の拡販を全社的な利益改善手段として初めて記載。