円高・為替変動による業績影響
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
積水化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益については、為替差益が4,749百万円、持分法による投資利益が2,442百万円増加したことなどにより、前連結会計年度と比較して5,842百万円増加した。」
前年同期までの為替差損を含む影響から、当年度は為替差益4,749百万円が営業外収益の増加要因となった。 - 2026-04-28対処決算
「経常利益は主に為替差益により増益し、過去最高を更新しました。」
前期の為替差損から、当期は為替差益4,749百万円の計上に変化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は、主に為替差損益の影響により減益となった。」
前年同期の為替差益から当中間連結会計期間は為替差損となり、経常利益および親会社株主帰属中間純利益の減益要因となった。損益計算書では為替差損4,110百万円を計上した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の前年同期からの減少により減益となったが、親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益により過去最高益を更新した。」
為替差益の前年同期からの減少が経常利益の減益要因となる一方、為替の効果は売上高・営業利益を支える要因として記載され、前四半期から同様の影響が続いた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の前年同期からの減少により減益となった」
前年同期まで利益を押し上げていた為替差益が減少し、経常利益の減益要因となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益および経常利益は増益となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益により大幅な増益となった。」
為替差益4,371百万円を計上し、為替効果が引き続き利益を押し上げる要因となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益5,312百万円」
為替差益5,312百万円を計上し、為替変動は当第3四半期累計の営業外収益要因となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「売上高は第２四半期連結累計期間として過去最高となった。」
為替が大きく円安に推移した効果が売上高・利益を押し上げ、為替変動の影響は増益要因として現れた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、為替の効果もあり大幅な増益となった。」
前期までの為替差損に対し、円安に推移した為替効果が経常利益および親会社株主帰属四半期純利益の増益要因となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業外収益については、持分法による投資利益が2,644百万円減少した一方で、為替差益が4,273百万円増加したことなどにより、前連結会計年度と比較して2,962百万円増加した。」
前期までの為替差損の発生に対し、当期は為替差益の増加が営業外収益の増加要因となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益2,028百万円」
前連結累計期間までの為替差損から、当第3四半期連結累計期間は為替差益2,028百万円となり、為替変動による影響が引き続き低減した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益958百万円」
前四半期累計まで計上されていた為替差損に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益958百万円となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損2,944百万円」
第3四半期連結累計期間の為替差損が2,944百万円となり、前四半期累計の1,459百万円から増加。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損1,459百万円」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は1,459百万円となり、前四半期累計の410百万円から増加。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損410百万円」
当第1四半期に為替差損410百万円を計上し、為替変動の影響が実際に発生。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外の自動車やモバイル端末の市況低迷が長期化していることや、為替が円高傾向であったことなどの影響を受けたが」
円高傾向が第3四半期連結累計期間の業績に実際に影響したと記載。四半期連結損益計算書では為替差損254百万円を計上。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損などの影響を受けた。」
為替差損1,208百万円を計上し、経常利益の減益要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損や投資有価証券評価損の影響により、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となった。」
為替差損819百万円が発生し、経常利益および親会社株主帰属四半期純利益の減益要因となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「2017年度は原材料価格の高騰や円高の影響を受ける厳しい事業環境となったが」
第1四半期の為替差損減少の記載から、通期では円高が厳しい事業環境の要因として明示された。連結損益計算書では為替差損2,480百万円を計上。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の減少などにより大幅な増益となった。」
為替差損の減少により、為替変動による経常利益への影響が前年同期から低減したと記載。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、円高や事業構造改革の影響により減収となったが」
円高および事業構造改革の影響による減収が第３四半期連結累計期間にも発生したと記載。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高や事業構造改革の影響により、全社としては減収となった。」「為替差損4,018百万円」」
円高による減収および為替差損が当第２四半期連結累計期間にも発生。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の影響などにより売上高は減少した。」「為替差損3,435百万円（前年同期実績 為替差益548百万円）」
円高による売上減少と為替差損が当四半期に実際に発生。