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KHネオケム(4189)・施策信託保有株式数の減少

業績連動型株式報酬制度による取締役報酬と株主価値連動

FY2017に初出。27回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

27記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2024-H1 – FY2025-H12018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末363百万円、147千株、当中間連結会計期間末346百万円、138千株であります。」

    BBT信託に残存する自己株式は、前年度末の147千株・3億63百万円から当中間期末の138千株・3億46百万円へ減少した。
  2. 2026-05-11前進自己株式

    「当社は、本制度の継続にあたり、将来の給付に必要と見込まれる株式を本信託が取得するための資金として、本信託に金銭を追加拠出(以下「追加信託」といいます。)することといたしました。」

    株式給付信託(BBT)の継続に向け、55百万円を追加拠出し、2026年5月27日から6月10日までの株式取得を予定していることを開示した。canonical thread t63自体は変更しない。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「なお、第16期事業年度におけるEBITDAの目標値は205億円、実績は176億円(目標値、実績値ともに表示単位未満四捨五入)でした。なお、第17期事業年度のEBITDAの期初目標値は201億円(表示単位未満四捨五入)です。」

    第16期のEBITDA実績は目標205億円を下回り、第17期の期初目標値も201億円と前期目標を下回った。なお、BBT信託保有株式は147千株へ増加している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末336百万円、136千株、当中間連結会計期間末363百万円、147千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の信託に残存する自己株式が、136千株・3億36百万円から147千株・3億63百万円へ増加した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「また、当社は、2024年3月26日開催の第14回定時株主総会において、監査等委員会設置会社に移行することに伴い、改めて取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。以下、断りがない限り本項において同じ。)を対象として本制度に係る報酬枠の設定につき決議を得ております。」

    監査等委員会設置会社への移行に伴いBBTの対象・報酬枠を再設定し、3事業年度ごとの信託拠出上限2億円、年間付与上限6万ポイントを定めた。
  6. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末266百万円、105千株、当中間連結会計期間末336百万円、136千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の信託に残存する自己株式が105千株・2億66百万円から136千株・3億36百万円へ増加した。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「前連結会計年度末及び当第1四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は266百万円、株式数は105千株であります。」

    役員を対象とする業績連動型株式報酬制度について、信託保有株式105千株・帳簿価額2億66百万円を継続して開示している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末221百万円、85千株、当第3四半期連結会計期間末266百万円、105千株であります。」

    役員を対象とする業績連動型株式報酬制度BBTの目的と、信託保有株式105千株・帳簿価額266百万円を継続して開示している。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末221百万円、85千株、当第2四半期連結会計期間末266百万円、105千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の信託に残存する株式が85千株・221百万円から105千株・266百万円へ増加した。
  10. FY2022後退有価証券報告書

    「なお、第13期事業年度におけるEBITDAの目標値は205億円、実績は167億円でした。」

    業績連動型株式報酬のEBITDA実績は167億円となり、目標205億円を下回った。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、役員の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、役員に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下「本制度」という。)を導入しております。」「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末131百万円、49千株、当第3四半期連結会計期間末221百万円、85千株であります。」

    役員を対象とするBBTの目的と、信託保有株式85千株・帳簿価額221百万円を引き続き開示している。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末131百万円、49千株、当第2四半期連結会計期間末221百万円、85千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度BBTの信託に残存する株式が49千株・131百万円から85千株・221百万円へ増加した。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「なお、第12期事業年度におけるEBITDAの目標値は130億円、実績は242億円でした。」

    第12期のEBITDAは目標130億円に対して実績242億円となり、前期の目標未達から大きく改善した。また、BBTは取締役に加えて執行役員も対象として継続されている。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、役員の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、役員に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下「本制度」という。)を導入しております。」「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末68百万円、28千株、当第3四半期連結会計期間末131百万円、49千株であります。」

    役員の業績・株式価値に連動するBBTの目的と、信託保有株式49千株・帳簿価額131百万円を引き続き開示している。
  15. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末68百万円、28千株、当第2四半期連結会計期間末131百万円、49千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の信託に残存する株式が28千株・68百万円から49千株・131百万円へ増加した。
  16. FY2020対象範囲を執行役員へ拡大し目標未達を開示有価証券報告書

    「当社は、2018年3月27日開催の第8回定時株主総会の決議により、2018年5月28日より、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役(社外取締役を除きます。)に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入し、2021年3月23日開催の第11回定時株主総会において、本制度を継続することにつき、改めて決議を得ております。また同時に、当社の執行役員についても、より一層経営へのコミットを高めるため、これまでの雇用型から委任型の制度に見直し、本制度の対象としております。」

    BBTを継続するとともに、執行役員を制度対象へ拡大した。一方、第11期のEBITDA実績は95億円で、期初目標130億円を下回った。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末36百万円、12千株、当第3四半期連結会計期間末68百万円、28千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度BBTについて、信託に残存する自己株式28千株・帳簿価額68百万円を開示している。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末36百万円、12千株、当第2四半期連結会計期間末68百万円、28千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の信託に残存する株式が12千株・36百万円から28千株・68百万円へ増加した。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、取締役の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入しております。」「前連結会計年度末及び当第1四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は36百万円、株式数は12千株であります。」

    業績・株式価値に連動するBBTの目的と、信託保有株式12千株・帳簿価額36百万円を引き続き開示している。
  20. FY2019後退有価証券報告書

    「当社は、取締役の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入しております。」「第10期事業年度におけるEBITDAの目標値は156億円、実績は129億円でした。」「第11期事業年度のEBITDAの期初目標値は130億円です。」

    第10期のEBITDA実績は目標156億円を下回り、第11期の期初目標値は130億円に引き下げられた。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末26百万円、8千株、当第3四半期連結会計期間末36百万円、12千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の目的と、信託保有株式12千株・帳簿価額36百万円を引き続き開示している。
  22. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度末26百万円、8千株、当第2四半期連結会計期間末36百万円、12千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度に基づく信託保有株式が8千株・26百万円から12千株・36百万円へ増加した。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、取締役の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入しております。」「前連結会計年度末及び当第1四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は26百万円、株式数は8千株であります。」

    業績・株式価値に連動するBBTの目的と、信託保有株式8千株・帳簿価額26百万円を引き続き開示している。
  24. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「なお、第10期事業年度におけるEBITDAの期初目標値は156億円であります。」

    業績連動型株式報酬制度について、第10期のEBITDA期初目標値156億円を設定した。前回開示された第9期目標139億円から目標値が上がっている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、取締役の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下「本制度」という。)を導入しております。」「当第3四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は26百万円、株式数は8千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度の目的と、信託保有株式8千株・帳簿価額26百万円を引き続き開示している。
  26. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、取締役の報酬について業績との連動性をより一層高めると同時に、株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、取締役に対する業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」(以下「本制度」という。)を導入しております。」「当第2四半期連結会計期間末における当該自己株式の帳簿価額は26百万円、株式数は8千株であります。」

    前期に導入を決議したBBTについて、信託による株式取得・自己株式計上が実施され、期末保有株式8千株、帳簿価額26百万円となっている。
  27. FY2017初出有価証券報告書

    「当社は、平成30年3月27日開催の第8回定時株主総会において、当社取締役に対する新たな業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入することを決議いたしました。」「当初対象期間に対応する必要資金として、110百万円を上限とした資金を本信託に拠出いたします。」「第9期事業年度におけるEBITDAの期初目標値は139億円であります。」「報酬等へ連動する達成率の上限を120%とし、下限を80%とします。」

    役員退職慰労金制度を廃止し、平成30年12月期から平成32年12月期までの3事業年度を当初対象期間とする、上限110百万円の業績連動型株式報酬制度を導入した。EBITDA期初目標139億円、達成率80~120%を報酬連動指標としている。
一緒に動いた変遷

「機能性材料の製造設備増強、設備合理化・更新および新工場建設」は、この変遷が動いた27回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1099866★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機能性材料の製造設備増強、設備合理化・更新および新工場建設10回
  3. 2アジア・米州を中心とした機能性材料の需要・販売拡大9回
  4. 3営業利益・経常利益の改善と適正利幅の確保9回
  5. 4半導体生産向け需要による電子材料の販売・利益増加8回
  6. 5国産ナフサ価格および原燃料価格の変動による販売価格・利幅への影響6回
  7. 6利益剰余金を原資とする株主配当6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
KHネオケムの次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の自己株式で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。