減収下でも上期の営業利益率は改善、Q3は高採算が続くかが焦点。

2026年1〜6月の売上高は53,299百万円と前年同期比9.3％減少した一方、営業利益は7,501百万円と24.9％増加した。売上高と営業利益から計算した営業利益率は約14.1％で、前年同期の売上高58,754百万円、営業利益6,005百万円から計算される約10.2％を約3.9ポイント上回る。売上規模が縮小するなかで利益が増えたため、単純な需要回復というより、価格反映や製品構成の変化が利益率を押し上げた可能性を検証する局面にある。

四半期ごとの振れは大きい。第1四半期は売上高25,581百万円、営業利益2,094百万円で、営業利益率は約8.2％だった。中間期累計から第1四半期を単純に差し引くと、第2四半期単独は売上高27,718百万円、営業利益5,407百万円、営業利益率約19.5％となるが、この単独四半期の数値や改善要因は資料上で独立した形では開示されていない。したがって、Q2の高採算が通常の価格・ミックス効果なのか、修繕負担の反動や一時的な出荷要因なのかは、Q3の累計数値と説明で確認する必要がある。

中間期のセグメント利益は、機能性材料5,246百万円、電子材料1,817百万円、基礎化学品2,296百万円、その他マイナス24百万円で、本社費はマイナス1,833百万円だった。電子材料では高純度溶剤の増販と品質・安定供給力の価格反映、基礎化学品では原燃料価格高騰に対する価格改定が説明されている一方、各要因の利益寄与額や数量・単価の内訳は示されていない。

Q3では、累計営業利益率が14.1％前後を維持できるか、機能性材料の減益を電子材料と基礎化学品の増益でどこまで吸収できるかを確認したい。特に、Q1で利益率を押し下げた大規模定期修繕がQ3に正常化したか、価格改定の効果が続いているか、中東情勢に伴う不確実性を理由に据え置かれた通期予想に対して実績の積み上がりが十分かが重要な確認点になる。