固定資産減損リスクの顕在化
FY2016に初出。36回の記載のうち35回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
三菱ケミカルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失を98,458百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」
固定資産・のれん・無形資産の減損損失が通期で984億58百万円となり、英国ソアノール設備302億51百万円、コークス・炭素材設備163億円、ジェイフィルム設備60億89百万円等で顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、ジェイフィルム社のプラスチックフィルムの製造設備等について減損損失6,089百万円を計上しました。」「ビナエムシーインフォニクス社の事業拠点を閉鎖することを決定しました。その結果、減損損失4,408百万円を計上しました。」
固定資産減損リスクが、ジェイフィルムの売却に伴う60億89百万円及びベトナムの有機感光体事業拠点閉鎖に伴う44億08百万円の減損損失として顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失を94,576百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。」「水素生産設備 25,843」「Siケミカルズ、特殊アクリレート、有機金属化合物などの開発・製造・販売事業 12,853」「新エチレン法（アルファ法）MMAモノマー製造設備 12,612」
固定資産・無形資産の減損損失が通期で945億76百万円に拡大した。水素生産設備、ジェレスト事業、アルファ法MMA設備、コークス設備等で減損が顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「マチソン・トライガス社が建設を進めていた水素生産設備について、建設計画の中止を決定したことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し減損損失10,758百万円を計上しました。」「本決定に伴い、生産を終了する予定の100門の製造設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失7,046百万円を計上しました。」「クリーンパートユーエスエー社の一部事業拠点を閉鎖することを決定しました。その結果、投資の回収が見込めなくなったため、減損損失3,655百万円を計上しました。」
水素生産設備、香川事業所のコークス炉及びクリーンパート米国拠点の計画中止・閉鎖等に伴い、合計約215億円の減損損失が計上された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失を33,530百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、三菱ケミカルインドネシア社の高純度テレフタル酸の製造設備です。」
固定資産・無形資産の減損リスクは、通期で335億30百万円として顕在化した。主な内訳は三菱ケミカルインドネシア社PTA設備106億52百万円、フェノール・ビスフェノールA設備42億42百万円、広島事業所のACH法MMA・アクリロニトリル設備39億93百万円である。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「三菱ケミカルインドネシア社の高純度テレフタル酸の製造設備について、ポートフォリオ改革の一環として、当社グループの連結子会社である三菱ケミカルインドネシア社の全株式を段階的に譲渡することを決定しました。当該決定に基づく売却目的保有資産への振替に伴い、処分コスト控除後の公正価値と帳簿価額の差額について損失を計上しております。同社の設備等非流動資産の帳簿価額については全額を減額し減損損失9,699百万円を計上しており」
三菱ケミカルインドネシア社のPTA設備について、株式譲渡決定に伴い非流動資産の帳簿価額全額を減額し、96億99百万円の減損損失が計上された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,413」
当第2四半期連結累計期間に34億13百万円の減損損失が計上され、固定資産・無形資産の減損発生が継続して開示された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失を96,782百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、三菱ケミカル・ユーケー社キャッセル工場のMMA生産設備並びにメディカゴ社のワクチン製造設備及び同社の事業に関連するのれんです。」
固定資産・無形資産の減損リスクが、当年度合計967億82百万円として顕在化した。キャッセル工場MMA設備で392億51百万円、メディカゴ社関連で473億58百万円の減損損失が計上された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、投資の回収が見込めなくなったため、当該工場設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失37,512百万円を計上いたしました。」「その結果、投資の回収が見込めなくなったため、同社のワクチン製造設備及び同社の事業に関連するのれんについて、減損損失48,029百万円を計上いたしました。」
キャッセル工場のMMA生産終了及びメディカゴ社のワクチン事業撤退・清算に伴い、合計約855億円の減損損失が計上された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,327」
当第2四半期連結累計期間に23億27百万円の減損損失が計上され、固定資産・無形資産の減損発生が継続して開示された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失を26,047百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、変形性関節症の治療薬開発における技術に係る無形資産（開発段階にある導入契約により取得した権利）です。」
固定資産・無形資産の減損損失は通期で260億47百万円となり、変形性関節症治療薬の開発権15,797百万円及び蒸気タービン設備3,349百万円などで発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「三菱ケミカル・ユーケー社のカッセル工場において建設中であった蒸気タービン設備の一部について、建設計画の中止を決定したことに伴い、当該設備（建設仮勘定）について帳簿価額全額を減額し、減損損失3,349百万円を計上いたしました。」
建設計画の中止に伴い、蒸気タービン設備について33億49百万円の減損損失が新たに計上された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,622」
当第2四半期連結累計期間に36億22百万円の減損損失が計上され、固定資産・無形資産の減損発生が継続して開示されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失を127,193百万円計上し、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。その主な内訳は、田辺三菱製薬㈱によるニューロダーム社の買収により取得した技術に係る無形資産(仕掛研究開発費)及びルーサイト・インターナショナル社（アメリカ）のボーモント（テキサス州）におけるMMAモノマー及びMAA工場の設備であります。」
固定資産・無形資産の減損損失は通期で1,271億93百万円となり、ニューロダームのパーキンソン病治療薬、ボーモント工場、PVOH設備、MT-5745等で発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「１．パーキンソン病の治療薬の開発 ニューロダーム社が開発を進めているパーキンソン病の治療薬について事業環境の変化に伴い収益性が低下する見込みとなり、市場調査を踏まえて計画を見直した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、当該技術に係る無形資産（仕掛研究開発費）の帳簿価額を回収可能価額43,272百万円まで減額し、減損損失84,534百万円を計上いたしました。 ２．MMAモノマー及びMAA工場の設備 MMA事業の競争力強化と供給体制の最適化を図るため、当社の連結子会社である三菱ケミカル㈱の子会社であるルーサイト・インターナショナル社（アメリカ）のボーモント（テキサス州）におけるMMAモノマー及びMAA生産を終了し、工場を閉鎖する決定を行いました。その結果、投資の回収が見込めなくなったため、当該工場設備について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失19,382百万円（内、機械装置 18,533百万円、その他 849百万円）を計上いたしました。」
ニューロダーム社のパーキンソン病治療薬に係る84,534百万円の減損に加え、ボーモント工場閉鎖に伴う19,382百万円の減損が発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「ニューロダーム社が開発を進めているパーキンソン病の治療薬について事業環境の変化に伴い収益性が低下する見込みとなり、市場調査を踏まえて計画を見直した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、当該技術に係る無形資産（仕掛研究開発費）の帳簿価額を回収可能価額43,272百万円まで減額しました。」
ニューロダーム社のパーキンソン病治療薬に係る仕掛研究開発費について、事業環境の変化と収益性低下見込みを受け、845億34百万円の減損損失が計上された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 76」
当第1四半期連結累計期間に76百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。一方、新型コロナウイルス感染症の影響に関する会計上の仮定については、当四半期末に減損の兆候を認識していないと説明されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは田辺三菱製薬㈱によるメディカゴ社の買収により取得した技術に係る無形資産(仕掛研究開発)及び製剤材料事業に関連するのれんについて減損損失を計上いたしました。」
当年度の減損損失は486億47百万円となり、メディカゴ社のMT-2271関連無形資産240億69百万円及び製剤材料事業関連のれん162億74百万円が含まれている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、ヘルスケア分野の製剤材料事業について、事業環境の悪化により収益性が大幅に低下する見込みとなり、現状も踏まえ事業計画を見直した結果、投資の回収が見込めなくなったため、関連するのれんの帳簿価額を回収可能価額15,525百万円まで減額しました。」
製剤材料事業の事業環境悪化と事業計画見直しにより、関連するのれん17,037百万円の減損損失が実際に計上された。割引率0.5％上昇時には減損損失が3,371百万円増加する感応度も示された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 960」
当第1四半期連結累計期間に960百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社である田辺三菱製薬㈱は、研究拠点再編により戸田事業所を閉鎖することを決定しており、同事業所の有形固定資産は閉鎖により遊休化する見込みであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
固定資産減損について、田辺三菱製薬の戸田事業所閉鎖に伴い52億71百万円の減損損失が発生した。当年度の減損損失合計は173億40百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,848」
当第3四半期連結累計期間に2,848百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,028」
当第2四半期連結累計期間に1,028百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 848」
当第1四半期連結累計期間に848百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は12,062百万円であります。」
固定資産及び無形資産の減損損失について、当年度累計12,062百万円が開示された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 6,250」
当第3四半期連結累計期間に6,250百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が継続して開示されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,152」
当第2四半期連結累計期間に1,152百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が追加で開示されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 82」
当第1四半期連結累計期間に82百万円の減損損失が計上され、固定資産減損の発生実績が追加で開示されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「・ポリテトラメチレンエーテルグリコール製造設備 3,121百万円 ・高機能フィルム製造設備 3,017百万円」
中国のPTMEG製造設備及び三菱樹脂の高機能フィルム製造設備について、操業停止・売却意思決定や構造改革に伴う減損損失計6,138百万円が計上された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、9,997百万円を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しました。」
中国のPTMEG製造設備及び三菱樹脂の高機能フィルム製造設備について、操業停止・売却意思決定や構造改革に伴う減損損失が計上され、累計額が9,997百万円と開示されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、7,957百万円を減損損失として要約四半期連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しました。」
中国のPTMEG製造設備及び高機能フィルム製造設備について、操業停止・売却意思決定や構造改革に伴う減損損失が計上され、固定資産減損リスクの発生実績が追加された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 874」
当四半期に874百万円の減損損失が計上され、固定資産減損リスクの新たな発生実績が示されている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、78,992百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。インドのエムシーシー・ピーティーエー・インディア社のテレフタル酸製造設備については、業績が低迷しており、将来においても事業環境の回復が想定できないことにより、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
テレフタル酸設備、電解液設備、トナー設備などで収益性低下・操業停止・計画見直しが記載され、減損損失の金額も示されている。