原燃料価格変動による在庫評価損益リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-07-31。
三菱ケミカルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その他差には、在庫評価損益の前中間連結会計期間(△33億円)と当中間連結会計期間(△113億円)の差額△80億円、持分法投資損益の差額△6億円等の金額が含まれております。」
在庫評価損は前年同期の33億円から113億円へ拡大し、原料価格下落等に伴う在庫評価損益の悪化が当中間期の減益要因として表れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ8,878百万円及び9,721百万円です。」
原燃料価格変動による在庫評価リスクについて、棚卸資産評価減が前年度の88億78百万円から97億21百万円へ増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その他差には、在庫評価損益の前中間連結会計期間(△72億円)と当中間連結会計期間(△33億円)の差額39億円、持分法投資損益の差額△11億円等の金額が含まれております。」
在庫評価損は前年同期の72億円から33億円へ縮小し、在庫評価損益の業績へのマイナス影響が39億円改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ11,378百万円及び8,878百万円です。」
原燃料価格変動による在庫評価リスクについて、当年度も棚卸資産評価減88億78百万円が計上された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差が拡大したものの、原料価格の下落に伴い在庫評価益が縮小したことに加え、コークス市況の下落等による売買差の悪化や総じて需要の減退等に伴い販売数量が減少したことにより、大幅に減少しました。」
原料価格の下落に伴う在庫評価益の縮小が、ベーシックマテリアルズの減益要因として当第３四半期連結累計期間にも実際に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差が拡大したものの、原料価格の下落に伴い在庫評価損が発生したことに加え、コークス市況の下落による売買差の悪化や総じて需要の減退等に伴い販売数量が減少したことにより、大幅に減少しました。」
原料価格の下落に伴う在庫評価損が、ベーシックマテリアルズの減益要因として当第2四半期連結累計期間にも実際に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差が拡大したものの、原料価格の下落に伴い在庫評価損が発生したことに加え、需要の減退等による販売数量の減少により、大幅に減少しました。」
原燃料価格変動による在庫評価リスクが、原料価格下落に伴う在庫評価損として当第1四半期のベーシックマテリアルズの減益要因に実際に表れた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、原料価格上昇に伴い在庫評価益が拡大したものの、総じて販売数量が減少したことに加え、石化製品やMMAモノマーにおいて原料と製品の価格差が縮小したこと等により、減少しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価益の拡大が確認され、在庫評価損益によるマイナス影響は当四半期には抑制された。一方、価格差縮小や販売数量減少がケミカルズの減益要因となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善が通期のケミカルズ増益要因となり、在庫評価リスクのマイナス影響は前年度から低減した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善が、ケミカルズセグメントの増益要因となり、在庫評価リスクの業績への影響が低減した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善が、ケミカルズセグメントの増益要因となり、在庫評価リスクの業績への影響が低減した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴い在庫評価損益が改善し、原燃料価格変動に伴う在庫評価リスクの業績への影響が当四半期には低減した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ7,523百万円及び5,758百万円であります。」
原燃料価格変動による在庫評価リスクについて、当年度も棚卸資産評価減57億58百万円が計上され、ケミカルズの減益要因としても開示された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「その他差：原料価格下落に伴う在庫評価損の発生等により減益。」
原料価格下落に伴う在庫評価損が、当第3四半期連結累計期間のケミカルズセグメントの減益要因として実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、MMAモノマー等の市況下落、石化製品における定期修理の影響拡大及び原料価格下落に伴う在庫評価損の発生、炭素製品において原料と製品の価格差が縮小したこと等により、減少しました。」
原料価格下落に伴う在庫評価損が、ケミカルズセグメントの減益要因として当第2四半期連結累計期間にも実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、MMAモノマー等の市況下落、石化製品における定期修理の影響拡大及び原料価格下落に伴う在庫評価損の発生、炭素製品において原料と製品の価格差が縮小したこと等により、減少しました。」
原料価格下落に伴う在庫評価損が、当第1四半期のケミカルズセグメントの減益要因として実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、炭素製品において原料と製品の価格差が拡大したものの、石化製品において定期修理の影響が拡大したこと及び昨年末以降の原料価格急落に伴う在庫評価損が発生したことに加え、MMAにおいて販売数量が減少したこと等により、減少しました。」
原燃料価格変動による在庫評価リスクが、2018年度下期の原料価格急落に伴う在庫評価損として実際のケミカルズ利益に影響した。棚卸資産評価減は当年度74億83百万円であった。 - FY2017初出有価証券報告書
「このため、原燃料価格の変動は、業績に影響を与える可能性があります。また、収益性の低下に基づく簿価切下げを行った場合は、業績に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格の変動が、期初在庫の売上原価への影響や棚卸資産の簿価切下げを通じて業績に影響するリスクを独立して説明している。