需要、市況、原燃料価格、為替、供給制約による業績変動
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
三菱ケミカルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2026年３月以降は中東を中心とした地政学リスクの高まりを受け一部原燃料価格が高騰するなど、先行き不透明な状況が継続しています。」
従来の市況、需要、原燃料価格、為替等の変動要因に加え、中東情勢の高まりと一部原燃料価格の高騰が年度末以降の不透明要因として明示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「米国の通商政策の影響が世界各地域に広がり、総じて経済成長には減速感が見られました。」
従来の通商政策、地政学及び中国不動産不況等に関する不透明要因に加え、米国の通商政策の影響が世界各地域に広がり、経済成長の減速感が事業環境として明示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く世界経済は、各国の経済対策による下支えがあるものの、米国における通商政策の動向や、中国における不動産不況の長期化、地政学リスクの高まり、金融資本市場の変動の影響など、先行きに対する不透明感が一段と強まる中、下振れリスクに十分留意する必要があります。」
従来の中国景気・地政学・金融市場の不透明感に加え、米国の通商政策及び中国不動産不況の長期化が、翌年度の下振れ要因として明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「地域や業種により濃淡はあるものの、総じて緩やかな回復基調で推移しました。一方で、各国の政策による金融資本市場の変動や、中国における不動産不況の長期化、地政学リスクの拡大等の影響が懸念されるなど、先行きに対し依然として不透明感のある状況が続いております。」
緩やかな回復基調が示される一方、政策に伴う金融資本市場の変動、中国不動産不況の長期化及び地政学リスクの拡大が新たな不透明要因として具体化された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における事業環境は、経済活動の正常化に伴い緩やかな持ち直しが続く一方で、物価上昇、欧米を中心とした金融引き締め、中国景気の減速、中東地域をめぐる情勢等の影響により、回復基調に一部足踏みが見られるなど、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の物価上昇、金融引き締め、中国景気減速に加え、中東地域をめぐる情勢が通期の事業環境における不透明要因として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「経済活動の正常化に伴う緩やかな回復基調が続く一方で、物価上昇による影響に加え、欧米を中心とした金融引き締めや中国景気の減速による影響等、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
経済活動は緩やかな回復基調にある一方、物価上昇、欧米の金融引き締め、中国景気の減速による不透明感が引き続き記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「経済活動の正常化に伴う緩やかな回復基調が続く一方で、物価上昇による影響に加え、欧米を中心とした金融引き締めや中国景気の減速による影響等、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
経済活動の回復基調が続く一方、物価上昇、欧米の金融引き締め、中国景気の減速による不透明感が引き続き業績変動要因として記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内では、ウィズコロナの下で社会活動や人流が増加し、緩やかな回復基調で推移した一方で、海外では、欧米を中心とした金融引き締め等による景気の下振れリスク、物価上昇に対する懸念等、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
需要・市況等による業績変動リスクについて、国内の回復基調と、海外の金融引き締め・物価上昇・景気下振れリスクが引き続き記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における事業環境は、経済社会活動の正常化が進む中で、世界経済全体では緩やかな持ち直しの動きが継続しました。しかしながら、原燃料価格の上昇やサプライチェーンの混乱に加え、各国のインフレ抑制のための金融引き締め等により景気減速のリスクが高まりました。」
従来の原燃料価格上昇・サプライチェーン混乱に加え、各国の金融引き締めによる景気減速リスクが通期の主要な事業環境要因として明示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、原燃料価格の上昇に加え、金融資本市場の変動等による景気の減速が懸念されるなど、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
原燃料価格上昇、金融資本市場の変動及び景気減速懸念による事業環境の不透明感が引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、地政学リスクに伴う原燃料価格の上昇やサプライチェーンの混乱に加え、金融資本市場の変動の影響等、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
従来の原燃料価格上昇・サプライチェーン混乱に加え、金融資本市場の変動が当四半期の事業環境における業績変動要因として明示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の長期化や中国におけるロックダウンの影響等がみられる中で、原燃料価格の上昇やサプライチェーンの混乱に加え、景気の下振れリスクが懸念されるなど、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
既に認識されていたウクライナ情勢・原燃料価格上昇に加え、中国ロックダウン、サプライチェーン混乱、景気下振れリスクが当四半期の事業環境として明示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における事業環境は、新型コロナウイルス感染症による影響から各国の経済活動に持ち直しの動きがみられる中で、国内外の需要が前期に比べ回復基調で推移しました。一方で、資源価格の動向を背景に原燃料価格は継続的に上昇しており、当第４四半期においてはウクライナ情勢の影響を受けて高騰するなど、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
需要は回復した一方、原燃料価格の継続上昇とウクライナ情勢による第4四半期の高騰が新たな業績変動要因として明確化された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年12月31日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
需要、市況、原燃料価格、為替等を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年６月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認された。一方、業績分析ではワクチン接種の進展に伴う国内外需要の回復基調が説明されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における事業環境は、上期を中心に自動車用途等の需要が低調に推移するなど新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響を受けたものの、下期以降は経済活動の回復とともに国内外の需要が持ち直し、一部の製品において市況が改善するなど、全般的に回復基調となりました。」
需要、市況、原燃料価格等による業績変動リスクについて、上期の需要低迷と下期以降の回復基調が通期の事業環境として整理された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「上期を中心に新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響を受け、自動車用途等の需要が低調に推移しました。当第３四半期以降は回復しつつあるものの、引き続き感染拡大による影響を注視する必要があります。」
新型コロナウイルス感染症、自動車用途等の需要低迷及び感染拡大の影響への警戒が継続している。一方、第3四半期以降は需要が回復しつつあると説明されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における事業環境は、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行の影響により、自動車用途を中心に需要が前年同期比で低調に推移し、足元で持ち直しの動きがみられるものの、依然として厳しい状況が継続しています。」
新型コロナウイルス感染症による自動車用途を中心とした需要低迷と厳しい事業環境が継続していると説明されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年４月１日から2020年６月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。一方、業績分析では新型コロナウイルス感染症による需要低迷が説明されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2019年４月１日から2019年12月31日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。一方、業績分析では米中貿易摩擦の影響等による半導体・自動車用途の需給緩和が引き続き説明されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2019年４月１日から2019年９月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。業績分析では、米中貿易摩擦への警戒感や半導体・自動車用途を中心とした需給緩和が引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における事業環境は、米中貿易摩擦の深刻化等への警戒感から、半導体及び自動車用途を中心に一部の製品において需給が緩和するなど、先行きに対し不透明感のある状況が続いております。」
米中貿易摩擦への警戒感、半導体・自動車用途を中心とする一部製品の需給緩和及び先行きの不透明感が継続していると説明されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、当第３四半期以降は米中貿易摩擦の深刻化等への警戒感から、一部の製品において需給が緩和するなど、先行きに対する不透明感が高まっております。」
定型の事業等のリスクでは重要な変更がないとされる一方、業績分析では米中貿易摩擦の深刻化への警戒感、一部製品の需給緩和及び先行きの不透明感の高まりが記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2018年４月１日から2018年９月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
需要、市況、原燃料価格、為替等を含む従来の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2018年４月1日から2018年６月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
需要、市況、原燃料価格、為替等を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2017年４月１日から2017年12月31日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
需要、市況、原燃料価格、為替等を含む従来の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2017年４月1日から2017年９月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
需要、市況、原燃料価格、為替等を含む従来の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2017年４月1日から2017年６月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や既存リスクの重要な変更はないと明示され、従来のリスク認識が維持されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2016年４月1日から2016年12月31日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たなリスクの発生や既存リスクの重要な変更はないと明示され、需要、市況、原燃料価格、為替等に関する従来のリスク認識が維持されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2016年４月1日から2016年９月30日まで）において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと明示され、従来のリスク認識が再確認されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中国の景気減速の継続に加え、円高の進行等先行きが不透明な状況で推移しました。」
中国景気、為替、需要等を業績変動要因とする従来のリスク認識が、当四半期の事業環境説明でも再掲されている。事業等のリスクについては重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品の多くは、国内外の需要や製品市況、原油・ナフサ・ユーティリティ等の原燃料・材料の価格や調達数量、為替、関連法規制等によって影響を受ける可能性があります。」
事業環境・原燃料・為替・法規制を、業績変動要因として広く認識している。