KAITEKI実現を通じた持続可能な社会の構築
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「社会課題に最適なソリューションを提供し続け、素材の力で顧客を感動させる『グリーン・スペシャリティ企業』になる。」という2035年のありたい姿の実現に向け、グリーンケミカル戦略を積極的に推進してまいります。」
KAITEKI実現をPurpose及びグリーン・スペシャリティ企業への転換として位置づけ、2035年のありたい姿とグリーンケミカル戦略を引き続き示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2035年のありたい姿として「社会課題に最適なソリューションを提供し続け、素材の力で顧客を感動させる『グリーン・スペシャリティ企業』になる」ことを掲げ、KAITEKIの実現と企業の持続的成長の両立を打ち出しました。」
KAITEKI実現の理念が、2024年11月に公表された「KAITEKI Vision 35」におけるグリーン・スペシャリティ企業への転換と、企業の持続的成長の両立として具体化された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、経営方針「Forging the future 未来を拓く」のもとで築いた強固な経営基盤を活かし、企業価値向上に向けた改革を加速して、KAITEKIの実現をリードするグリーン・スペシャリティの化学会社に「変身」することをめざしています。カーボンニュートラルの達成やサーキュラーエコノミーの深化といった社会課題解決への貢献を果たし、持続的な企業価値の向上を実現するため、2035年を見据えた新たなビジョンの策定を進めており、今秋に公表する予定です。」
KAITEKI実現の理念が、Forging the futureの経営基盤を活用してグリーン・スペシャリティの化学会社へ「変身」する方向と、2035年を見据えた新ビジョン策定へ再整理された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「Purpose「私たちは、革新的なソリューションで、人、社会、そして地球の心地よさが続いていくKAITEKIの実現をリードしていきます」は、当社グループが何をめざし、なぜ存在するのかを示したものです。」
KAITEKI実現の理念が、2023年1月策定の新グループ理念（Purpose、Slogan、Our Way）として再整理された。また、マテリアリティごとにMOS指標、目標及び進捗モニタリングを設定する枠組みが具体化された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境・社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会を皆さまと一緒に築くこと、すなわち「KAITEKI実現」をビジョンに掲げ、経済性や資本効率の追求（MOE）、イノベーションの追求（MOT）、サステナビリティの向上（MOS）を経営の３つの基軸として、これらに沿った企業活動を通じて生み出される価値の総和を企業価値（＝KAITEKI価値）と捉え、その向上に努める「KAITEKI経営」を実践しております。」
KAITEKI実現、MOE・MOT・MOSの3基軸及びKAITEKI価値の向上という経営方針が通期報告で引き続き示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「三菱ケミカル㈱及び同社の連結子会社である三菱ケミカルメタクリレーツ㈱は、アクリル樹脂のケミカルリサイクルの事業化に向け、2021年６月に日本国内で実証設備を建設し、事業化に向けた実証試験を進めることを2021年５月に決定しました。」「三菱ケミカル㈱とＥＮＥＯＳ株式会社（本社：東京都千代田区）は、プラスチック油化共同事業の開始に向けて、商業ベースでは国内最大規模となる年間２万トンの処理能力を備えたケミカルリサイクル設備を三菱ケミカル㈱茨城事業所（所在地：茨城県神栖市）に建設することを2021年７月に決定しました。2023年度の稼働を目標としています。」
サーキュラーエコノミーに関する取り組みが、アクリル樹脂の実証設備に加え、ENEOSとの年間2万トン規模のケミカルリサイクル設備建設・2023年度稼働目標へ拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「三菱ケミカル㈱及び同社の連結子会社である三菱ケミカルメタクリレーツ㈱は、アクリル樹脂のケミカルリサイクルの事業化に向け、2021年６月に日本国内で実証設備を建設し、事業化に向けた実証試験を進めることを2021年５月に決定しました。」
サーキュラーエコノミーに関する従来の技術方針が、アクリル樹脂の実証設備建設と実証試験という具体的な事業化段階へ進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、「KAITEKI実現」というビジョンのもと、以下のような事項をグループ全体に影響のある重大なリスクとして認識し、そのリスク低減のための対策を取っています。」
KAITEKI実現の説明が、サーキュラーエコノミー、マテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル、人工光合成、バイオプラスチック等の具体的な技術・対策と結び付けて記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、2050年のありたい社会像を想定し、そこから振り返った2030年における当社グループの「あるべき姿」を中長期経営基本戦略「KAITEKI Vision 30」として掲げており、次期中期経営計画はこのビジョンに基づき策定することになります。」
KAITEKI実現、MOE・MOT・MOSの3基軸という従来の枠組みに加え、2050年の社会像と2030年のあるべき姿を「KAITEKI Vision 30」として明示し、次期中期経営計画の基礎に位置づけた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、KAITEKI経営をさらに深化させるべく、2050年におけるめざすべき社会を想定し、そこから振り返った2030年のあるべき姿をターゲットとしたアクションプランの検討も始めました。今後、具体的な経営戦略に反映させ、サーキュラー・エコノミー（最適化された循環型社会）や地球温暖化対策等の実現に貢献する新たな価値創造に挑戦してまいります。」
KAITEKI経営について、2050年の社会像から2030年のあるべき姿を設定するアクションプランの検討開始が記載され、サーキュラー・エコノミーや地球温暖化対策を具体的な価値創造の対象としている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、環境・社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会を皆さまと一緒に築くこと、すなわち「KAITEKI実現」をビジョンに掲げ、経済性や資本効率の追求（MOE）、イノベーションの追求（MOT）、サステナビリティの向上（MOS）を経営の３つの基軸として、これらに沿った企業活動を通じて生み出される価値の総和を企業価値（＝KAITEKI価値）と捉え、その向上に努める「KAITEKI経営」を実践しております。」
KAITEKI実現という従来のビジョンを、MOE・MOT・MOSの３基軸とKAITEKI価値の向上として体系化して説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、環境・社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会をステークホルダーとともに築くこと、すなわち「KAITEKI実現」をビジョンに掲げ、経済的価値とサステナビリティの向上を、イノベーションの追求を通じて実践する「KAITEKI経営」を推進しております。」
環境・社会課題への対応と経済的価値の向上を同時に追求する基本ビジョンとして示されている。