需要変動による余剰在庫リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1在庫残高の増加有価証券報告書
「製品 4,711,762 4,964,482 仕掛品 2,119,445 2,794,875 原材料及び貯蔵品 2,326,098 2,554,145」
前連結会計年度末と比べ、製品は約253百万円、仕掛品は約675百万円、原材料及び貯蔵品は約228百万円増加した。余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2025-H1在庫構成の変化有価証券報告書
「製品 4,799,006 4,613,616 仕掛品 2,070,025 2,216,491 原材料及び貯蔵品 1,989,293 2,140,893」
前連結会計年度末と比べ、製品は185百万円減少した一方、仕掛品は146百万円、原材料及び貯蔵品は152百万円増加した。余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2024-Q2製品在庫の減少継続有価証券報告書
「製品の減少２億６千６百万円」
前連結会計年度末から製品残高が266百万円減少した。余剰在庫や長期滞留棚卸資産が減少したとは明示していない。 - FY2024-Q1製品・原材料在庫の減少有価証券報告書
「製品の減少３億７千７百万円、原材料及び貯蔵品の減少２億７千７百万円」
当第1四半期末に製品及び原材料・貯蔵品の残高が減少した。長期滞留棚卸資産の評価減や余剰在庫が減少したとは明示していない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「長期滞留の棚卸資産の評価減額(注) 904,125 1,427,548」
長期滞留棚卸資産の評価減額が前年度の904,125千円から1,427,548千円へ増加した。電子材料事業の製品検証長期化や見込み生産等に伴う在庫滞留リスクが会計上の損失として拡大した。 - FY2023-Q3在庫構成の変化有価証券報告書
「製品 4,625,496 4,539,040 仕掛品 1,985,897 2,150,736 原材料及び貯蔵品 2,437,106 2,355,580」
製品及び原材料・貯蔵品は減少し、仕掛品は増加した。製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品の合計残高は前連結会計年度末から概ね横ばいで、余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2023-Q2在庫残高の増加有価証券報告書
「製品の増加３億１千２百万円、仕掛品の増加３億６千３百万円」
製品及び仕掛品の残高が前連結会計年度末から合計6億75百万円増加した。余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2023-Q1在庫残高の増加有価証券報告書
「製品の増加４億８千８百万円、仕掛品の増加２億７百万円、原材料及び貯蔵品の増加２億６千６百万円」
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の残高が合計9億61百万円増加した。余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「長期滞留の棚卸資産の評価減額（注） 785,588 904,125」
長期滞留棚卸資産の評価減額が前年度785,588千円から904,125千円へ増加した。製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の滞留に関するリスクが会計上の評価減として拡大して現れている。 - FY2022-Q3原材料在庫の増加継続有価証券報告書
「原材料及び貯蔵品の増加７億５千４百万円」
原材料及び貯蔵品が前連結会計年度末から7億54百万円増加した。在庫増加は記載されているが、余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2022-Q2原材料在庫の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて１８億４千８百万円増加し、５１７億１千７百万円となりました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産の増加１０億３千万円及び原材料及び貯蔵品の増加６億５百万円などによるものです。」
原材料及び貯蔵品が前連結会計年度末から6億5百万円増加した。在庫増加は記載されているが、余剰在庫や長期滞留との因果関係は明示されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社及び連結子会社は製品4,886,661千円、仕掛品2,038,298千円、原材料及び貯蔵品1,706,178千円を保有し、当連結会計年度において長期滞留のたな卸資産の評価減額785,588千円を売上原価として計上しております。」
長期滞留在庫について、製品等の残高と785,588千円の評価減額を明示しており、需要変動・製品滞留に関するリスクが会計上の損失として現れている。 - FY2021-Q3製品在庫の増加継続有価証券報告書
「これは、主に現金及び預金の増加８億４千５百万円、受取手形及び売掛金の増加９億９千９百万円、製品の増加７億８千４百万円及び有形固定資産の減少７億９千１百万円などによるものです。」
製品残高が前連結会計年度末から7億84百万円増加した。在庫増加は記載されているが、余剰在庫の発生とは明示していない。 - FY2021-Q2製品在庫の増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて22億９千６百万円増加し、476億２千万円となりました。これは、主に受取手形及び売掛金の増加10億６千４百万円、製品の増加４億３百万円及び取引関係維持の目的で保有している株式の評価差額増加等による投資有価証券の増加３億４千４百万円などによるものです。」
製品残高が前連結会計年度末から4億3百万円増加した。在庫増加は記載されているが、余剰在庫の発生とは明示していない。 - FY2020製品在庫の増加継続有価証券報告書
「主として受取手形及び売掛金の減少５億８千７百万円、製品の増加４億５千５百万円、製造設備及び研究設備の新設に伴う有形固定資産の増加13億９千８百万円などによるものです。」
製品残高が前年度末から4億55百万円増加した。会社は余剰在庫とは明示していないが、在庫関連リスクに関する残高変動が通期で確認された。 - FY2020-Q2製品在庫の増加有価証券報告書
「これは、主に長期借入金の増加等による現金及び預金の増加15億４千６百万円、製品の増加３億７千６百万円及び取引関係維持の目的で保有している株式の評価差額減少等による投資有価証券の減少３億２千４百万円などによるものです。」
製品が3億76百万円増加したことを記載している。ただし、余剰在庫の発生や需要予想下振れとの因果関係は会社自身の記載にはない。 - FY2019棚卸資産評価損の増加有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益41億８千１百万円、非資金損益項目である減価償却費17億７千１百万円、当連結会計年度末日が金融機関の休日であったことなどによる売上債権の増加７億２千４百万円、たな卸資産の増加額６億４千３百万円及び法人税等の支払額11億９千９百万円などにより、35億６百万円の増加となりました。」
たな卸資産が6億43百万円増加した。また、収益性の低下による当期たな卸評価損は201,743千円となったが、会社は余剰在庫の発生とは明示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社及び子会社では、顧客需要の変動に合わせて生産調整することで、余剰在庫の発生を抑制するよう対策を講じております。しかしながら、経済状況や当社及び子会社の製品の末端市場における急激な変化等により、需要が販売予想を大幅に下回り余剰在庫が滞留した場合には、当社及び子会社の業績に影響を与える可能性があります。」
需要変動による余剰在庫リスクと、需要に応じた生産調整による対策を再掲している。 - FY2018-Q1顧客在庫調整の影響を確認有価証券報告書
「半導体材料グループは、在庫調整の影響等により、売上高は減少いたしました。」
需要変動・在庫に関する既存リスクに関連して、半導体材料グループで在庫調整が売上高減少要因となったと記載している。ただし、自社の余剰在庫発生とは明示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社及び子会社では、顧客需要の変動に合わせて生産調整することで、余剰在庫の発生を抑制するよう対策を講じております。しかしながら、経済状況や当社及び子会社の製品の末端市場における急激な変化等により、需要が販売予想を大幅に下回り余剰在庫が滞留した場合には、当社及び子会社の業績に影響を与える可能性があります。」
需要に応じた生産調整を対策として示しつつ、末端市場の急変による余剰在庫滞留の可能性をリスクとしている。