株価連動報酬としてのストックオプション
FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、当事業年度における当該指標の実績は、EBITDAマージン 23.7％、連結売上高 2,370億円、ROE 15.6％、従業員エンゲージメント指標は標準値相当であります。」
業績連動報酬の指標について、EBITDAマージン23.7％、連結売上高2,370億円、ROE15.6％、従業員エンゲージメント指標は標準値相当という年度実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「業績連動型株式報酬制度について、提出日現在の業績評価期間は、2025年12月31日に終了する事業年度から2027年12月31日に終了する事業年度までの３事業年度であり、本評価期間における評価には、持続的な企業価値創造を図るため、中期経営計画上の戦略指標であるROEの目標値および非財務指標として従業員エンゲージメント指標を使用いたします。」
業績連動型株式報酬の評価期間を2025～2027年度に設定し、ROEと従業員エンゲージメントを評価指標とする制度運用を明示している。 - FY2023業績連動指標低下有価証券報告書
「なお、当事業年度における当該指標の実績は、EBITDAマージン 18.7％、連結売上高 1,622億70百万円、ROE 7.19％、従業員エンゲージメント指標は標準値相当であります。」
業績連動報酬に用いるEBITDAマージン、連結売上高、ROEおよび従業員エンゲージメント指標について、2023年度の実績を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当事業年度における当該指標の実績は、EBITDAマージン 21.1％、連結売上高 1,754億34百万円、ROE 12.1％、従業員エンゲージメント指標は標準値相当であります。」
業績連動賞与および業績連動型株式報酬について、EBITDAマージン、連結売上高、ROE、従業員エンゲージメント指標を用いた評価を実施し、当年度実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「業績連動型株式報酬制度について、提出日現在の業績評価期間は、2022年12月31日に終了する事業年度から2024年12月31日に終了する事業年度までの３事業年度であり、本評価期間における評価には、持続的な企業価値創造を図るため、中期計画上の戦略指標であるROEの目標値および非財務指標として従業員エンゲージメント指標を使用いたします。」
業績連動型株式報酬について、2022～2024年度の3事業年度を評価期間とし、ROEに加えて従業員エンゲージメント指標を評価に用いる制度設計を明示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分による増加であります。」
2021年4月1日から6月30日までの発行済株式総数・資本準備金の推移において、譲渡制限付株式報酬として自己株式を処分したことを記載している。報酬制度の具体的な運用実績が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「各報酬要素の構成割合は、持続的な成長と中長期的な企業価値の創造を健全に動機付けることを目的として、定額報酬としての基本報酬と業績連動報酬との比率が概ね55：45となるよう設定しており」
従来のストックオプションから再編された報酬体系について、基本報酬55％、業績連動報酬45％を目安とし、年次賞与、パフォーマンス・シェア・ユニット、譲渡制限付株式報酬を組み合わせる具体的な制度設計を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的とした業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬で構成しております（社外取締役の報酬は、その役割に鑑み基本報酬のみとしております。）。」
業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬による報酬体系を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的とした業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬で構成しております（社外取締役の報酬は、その役割に鑑み基本報酬のみとしております。）。」
ストックオプション中心から再編された業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬による報酬体系を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的とした業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬で構成しております。」
従来のストックオプション中心の株価連動報酬から、業績連動型株式報酬および譲渡制限付株式報酬へ制度を再編し、既付与分を除いて新たなストックオプションは発行しないこととした。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、業績および企業価値向上ひいては株価向上への貢献意欲や士気を一層高めることを目的とした、株価連動報酬であるストックオプションで構成しております（社外取締役には役割に鑑みストックオプションを付与しないこととしております。）。」
取締役報酬を定額報酬、単年度業績連動報酬、株価連動報酬であるストックオプションで構成する方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 2019年４月３日 付与対象者の区分および人数（名） 当社取締役６ 当社執行役員７ 新株予約権の数（個）328 新株予約権の目的となる株式の種類、内容および数（株）普通株式32,800」
2019年4月3日決議に基づき、取締役6名・執行役員7名に対して328個、目的株式32,800株の新株予約権を発行した。行使期間は2019年5月17日から2049年5月16日までである。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 202 新株予約権の目的となる株式の数（株） 20,200（注）１」
当第2四半期会計期間に、202個、目的株式数20,200株の新株予約権を発行した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、業績および企業価値向上ひいては株価向上への貢献意欲や士気を一層高めることを目的とした、株価連動報酬であるストックオプションで構成しております。」
取締役報酬を定額報酬、単年度の業績連動報酬、株価連動報酬であるストックオプションで構成する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、業績および企業価値向上ひいては株価向上への貢献意欲や士気を一層高めることを目的とした、株価連動報酬であるストックオプションで構成しております。」
取締役報酬を定額報酬、単年度の業績連動報酬、株価連動報酬であるストックオプションで構成する方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年７月５日取締役会決議」
平成29年ストックオプションとして、取締役6名・執行役員5名に対し、14,500株を対象とする新株予約権を付与した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与および中長期の業績連動報酬であるストックオプション（新株予約権）で構成されております。」
取締役報酬を定額報酬、単年度業績連動報酬、ストックオプションで構成する方針を継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「取締役の報酬は、基本報酬である定額報酬、単年度の業績連動報酬である賞与に加えて、業績および企業価値向上ひいては株価向上への貢献意欲や士気を一層高めることを目的とした、株価連動報酬であるストックオプションで構成しております。」
取締役報酬の構成に株価連動報酬であるストックオプションを組み込み、当第2四半期には新株予約権293個、目的株式29,300株を発行した。行使期間は平成28年8月5日から平成58年8月4日までである。