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東京応化工業(4186)・目標前進

平成32年度のありたい姿と営業利益200億円

FY2016に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2017-Q3前進FY2020 – FY20222016: 320162017: 520172018: 020182019: 320192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
中期経営計画における業績目標の設定・達成783社が書いているテーマ・逆風73社・追い風1054社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている131社のうち14社を表示しています。上の文は131社すべてから計算しています。このテーマの1172件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間における売上高は1,396億68百万円(前年同期比25.1%増)、営業利益は288億54百万円(同45.4%増)、経常利益は302億72百万円(同48.5%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は204億9百万円(同49.9%増)となりました。」

    2027年度の定量目標を掲げる中で、2026年上半期は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。
  2. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「しかしながら、当社グループの主な需要先であるエレクトロニクス市場において、生成AI関連需要の拡大を背景に当社製品の販売が当初想定を上回って推移していること、ならびに為替相場が当社の当初前提を上回る円安基調で推移していること等を踏まえ、2026年2月9日に、2027年12月期における定量目標を連結売上高2,950億円、連結営業利益580億円、EBITDA720億円、ROE14.0%に見直しました。」

    tok中期計画2027の2027年12月期定量目標を、売上高2,700億円・営業利益480億円・EBITDA610億円・ROE13.0%から、売上高2,950億円・営業利益580億円・EBITDA720億円・ROE14.0%へ引き上げた。
  3. 2026-02-26引き上げ株主総会

    「事業環境の変化も踏まえ2027年度における定量目標の見直しをいたしました。」

    2027年度の定量目標を、連結売上高2,950億円、連結営業利益580億円、EBITDA720億円、ROE14.0%へ見直している。従来の2027年度目標から数値を引き上げた。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「なお、2027年度の目標については以下のとおりであります。連結営業利益  :480億円 連結EBITDA   :610億円 連結ROE     :13.0%」

    従来の2024年度目標である営業利益270億円以上、EBITDA350億円以上、ROE8%以上から、2027年度の営業利益480億円、EBITDA610億円、ROE13.0%へ目標を引き上げた。2024年度は売上・利益とも過去最高を更新した。
  5. FY2023通期減収減益・ROE低下有価証券報告書

    「利益面におきましては、円安に推移した為替の効果がありましたものの、売上減少や将来を見据えた投資を進めたことによる経費増加により、営業利益は227億6百万円(同24.8%減)、経常利益は242億60百万円(同21.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は127億12百万円(同35.4%減)となりました。」

    過去最高益の更新を目標としてきた中で、2023年度は営業利益等が前年度を下回り、ROEも7.2%へ低下した。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「売上、利益ともに3期連続で過去最高を更新することができました。」

    売上高、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益が増加し、売上・利益ともに3期連続で過去最高を更新したという実績を示している。
  7. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「なお、2024年度の目標については以下のとおりであります。連結営業利益 : 270億円以上 連結EBITDA  : 350億円以上 連結ROE    : 8%以上を維持」

    従来の2021年度目標から、2024年度の連結営業利益270億円以上、連結EBITDA350億円以上、ROE8%以上維持という新たな経営指標・目標へ更新している。連結営業利益の目標上限205億円から270億円以上へ引き上げられ、EBITDAも新たに加わった。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は、過去最高となる1,175億85百万円(前年度比14.4%増)となりました。利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加に加え、原油価格下落に伴う原材料費低減や減価償却費等の経費減少により、営業利益は155億89百万円(同63.3%増)、経常利益は161億29百万円(同66.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は99億26百万円(同83.5%増)となり、いずれも過去最高益を更新することができました。」

    売上高および営業利益等が過去最高となり、従来掲げていた過去最高益更新について具体的な実績を記載している。一方、2021年度の連結ROE目標8%以上に対し、当年度実績は6.7%である。
  9. FY2019再定義有価証券報告書

    「なお、2021年度の目標については以下のとおりであります。連結営業利益 : 150億円~205億円 連結ROE    : 8%以上」

    従来の営業利益200億円や過去最高益更新という表現から、2021年度の連結営業利益150億円~205億円および連結ROE8%以上という具体的な目標へ再設定している。
  10. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「新たな成長戦略の下、持続的な企業価値の向上を目指してまいります。」

    従来の具体的な利益目標ではなく、新たな成長戦略の下で持続的な企業価値向上を目指す方針を継続している。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「本中期計画は、前年までに築き上げた成果を足掛かりに、全社戦略に掲げた「顧客の声を的確に捉え、迅速に応え、顧客とのパイプを、より太く、より強いものとする」、「マーケティングを強化し、顧客の価値創造プロセスへの理解を深め、新たな価値創造に結びつける」、「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」、「tok経営基盤を強化する」に総力をあげて取り組み、事業ポートフォリオの変革の強化を図ることで、成長軌道への回帰を目指すものであります。」

    営業利益200億円という従来の具体的目標ではなく、「成長軌道への回帰」を目指す新中期計画上の目標を継続している。
  12. FY2019-Q1後退有価証券報告書

    「本中期計画は、「tok中期計画2018」で築き上げた成果を足掛かりに、全社戦略に掲げた「顧客の声を的確に捉え、迅速に応え、顧客とのパイプを、より太く、より強いものとする」、「マーケティングを強化し、顧客の価値創造プロセスへの理解を深め、新たな価値創造に結びつける」、「自ら調べ、自ら判断し、自ら行動できる人材を強化する」、「tok経営基盤を強化する」に総力をあげて取り組み、事業ポートフォリオの変革の強化を図ることで、成長軌道への回帰を目指すものであります。」

    従来の営業利益200億円や過去最高益更新という具体的な利益目標に代わり、新中期計画では「成長軌道への回帰」を目指す表現となっている。
  13. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「本中期計画の諸施策をグループ一丸となり着実に遂行していくことにより、過去最高益の更新を目指すとともに、持続的成長の基礎となる事業基盤の強化を図ってまいります。」

    従来の営業利益200億円という具体的目標ではなく、2020年のありたい姿と「過去最高益の更新」を目指す表現を継続している。
  14. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年度を初年度とする3カ年の中期計画「tok中期計画2018」では、2020年のありたい姿の実現に向けて、「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。本中期計画の諸施策をグループ一丸となり着実に遂行していくことにより、過去最高益の更新を目指すとともに、持続的成長の基礎となる事業基盤の強化を図ってまいります。」

    従来の営業利益200億円という具体的目標ではなく、2020年のありたい姿と「過去最高益の更新」を目指す表現を継続している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、事業活動の成果である連結営業利益を重視することとし、中長期的には過去最高益の更新を目標にしております。加えて、収益性や資本効率向上という企業価値拡大の観点から、連結ROE(自己資本利益率)を目標とする経営指標と位置づけております。」

    従来の営業利益200億円という具体的目標ではなく、過去最高益の更新と連結ROEを重視する方針を継続している。
  16. FY2017後退有価証券報告書

    「当企業集団は、事業活動の成果である連結営業利益を重視することとし、中長期的には過去最高益の更新を目標にしております。」

    営業利益200億円および平成32年度という従来の具体的な目標値・年度は当該記載では示されず、「過去最高益の更新」という表現に置き換えられている。
  17. FY2016-Q4再掲有価証券報告書

    「平成28年度を初年度とする3カ年の中期計画「tok中期計画2018」では、営業利益200億円の達成を目標の一つとする平成32年度のありたい姿の実現に向けて、「事業ポートフォリオの変革」、「顧客密着戦略の進化」、「グローバルに対応できる人材の開発を推進」および「経営基盤強化とTOKグループ構想の実現」を全社戦略に掲げております。」

    平成32年度のありたい姿と営業利益200億円の目標を継続して示している。
  18. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「営業利益200億円の達成を目標の一つとする平成32年度のありたい姿の実現に向けて」

    平成32年度のありたい姿と営業利益200億円の目標を継続して示している。
  19. FY2016-Q2再掲有価証券報告書

    「営業利益200億円の達成を目標の一つとする平成32年度のありたい姿の実現に向けて」

    平成32年度のありたい姿と営業利益200億円の目標を継続して示している。
  20. FY2016初出有価証券報告書

    「営業利益200億円の達成を目標の一つとする平成32年度のありたい姿の実現に向けて」

    平成32年度のありたい姿に向けた目標の一つとして営業利益200億円を明示している。
一緒に動いた変遷

「最先端微細化プロセス対応の生産・検査設備投資」は、この変遷が動いた21回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

866655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1最先端微細化プロセス対応の生産・検査設備投資8回
  3. 2顧客密着戦略の進化と海外市場展開6回
  4. 3エレクトロニクス業界の景気循環・需要変動6回
  5. 4株価連動報酬としてのストックオプション6回
  6. 5最先端エレクトロニクス分野と微細加工技術への集中5回
  7. 6連結ROEを目標指標とする収益性・資本効率向上5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京応化工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
平成32年度のありたい姿と営業利益200億円|東京応化工業(4186)の変遷 | Komori