東京応化工業（4186）・施策前進
デジタルトランスフォーメーション等の変化の取り込み
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備82社が書いているテーマ・逆風0社・追い風85社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「また、１人当たり教育研修費も近年大幅に増加しており、2024年には生産性向上を目的としたDXレディネス研修を導入し、役員・国内従業員の３分の１以上にあたる500名超が受講しています。」
デジタル人財・社内デジタルリテラシー強化に向け、DXレディネス研修を導入し、500名超が受講した。 - FY2024前進有価証券報告書
「加えて同協議会での議論を起点に、2024年３月には人財本部とITデジタル本部を、４月には経営企画本部の下にERM部を新設しました。」
DX・人財・リスク管理を担う人財本部、ITデジタル本部、ERM部を新設し、デジタル改革および経営基盤強化の組織面を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「業務効率化を推進する専門組織を新設し、社内におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を加速するなど、経営基盤強化に向けた諸施策を講じてまいりました。」
DXについて、情報分析技術の材料開発への活用に加え、業務効率化を担う専門組織を新設し、社内推進を加速している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、DX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みの一つとして、情報分析技術を活用した材料開発の効率化を推進いたしました。」
DXの具体的な施策として、情報分析技術を材料開発へ活用し、開発効率化を推進している。 - FY2020初出有価証券報告書
「あわせて、長期的な経営資源のあり方やキャッシュ創出力の最大化を追求するバランスシートマネジメントの推進や、デジタルトランスフォーメーション等のグローバルな変化を柔軟に取り入れていくことで、当社グループ経営基盤の強化を図ってまいります。」
経営基盤強化の手段として、デジタルトランスフォーメーション等のグローバルな変化を柔軟に取り入れる方針を初めて明示している。