東京応化工業（4186）・施策再定義
再生可能エネルギー・オプトエレクトロニクス・IoT向け材料
FY2016に初出。5回の記載のうち1回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2021。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境貢献型新素材・省エネルギー技術の研究開発29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社
東京応化工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「加えて、当社グループの微細加工技術を活かせるシリコン貫通電極形成システム「ゼロニュートンⓇ」や「オプトエレクトロニクス」、「ライフサイエンス」、「機能性材料」および「IoT」分野等に向けた材料の開発にも取り組んでまいりました。」
新規材料開発の対象分野が、従来の再生可能エネルギー・蓄電材料等を含む列挙から、「機能性材料」を含む構成へ表現を変えている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新規事業分野においては、機能性フィルムの販売継続に加え、外部機関との協業の成果となる遺伝子診断や創薬の発展に貢献する次世代ライフサイエンス向け材料の販売を開始いたしました。」
従来開発対象として掲げていたライフサイエンス分野について、次世代材料の販売開始という事業化の進展を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「加えて、当社グループの微細加工技術を活かせるシリコン貫通電極形成システム「ゼロニュートンⓇ」や「再生可能エネルギー」、「オプトエレクトロニクス」、「ライフサイエンス」、「蓄電材料」および「IoT」分野等に向けた材料の開発にも取り組んでまいりました。」
再生可能エネルギー、オプトエレクトロニクス、ライフサイエンス、蓄電材料、IoT等の材料開発を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「「再生可能エネルギー」、「オプトエレクトロニクス」、「ライフサイエンス」、「蓄電材料」および「IoT」分野等に向けた材料の開発にも取り組んでまいりました。」
従来記載されていた分野に加え、ライフサイエンスおよび蓄電材料を明示し、開発対象領域を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「再生可能エネルギー」、「オプトエレクトロニクス」および「IoT」分野等に向けた材料の開発にも取り組んでまいりました。」
微細加工技術を活用する新たな材料開発領域として、複数の分野を列挙している。