東京応化工業（4186）・リスク悪化
原材料の供給中断・価格上昇リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-05-11。
9記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体・原材料の需給逼迫とサプライチェーン混乱による調達長期化・コスト上昇172社が書いているテーマ・逆風177社・追い風1社
東京応化工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている172社のうち14社を表示しています。上の文は172社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-11悪化決算説明資料
「2Q以降原材料価格の上昇が想定されるものの、製品価格転嫁などの施策を実施。」
第2四半期以降の原材料価格上昇を想定していると記載し、製品価格転嫁などの対応策も併記している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかし、原材料メーカーの事故等による供給の遅延・中断の影響および地政学的リスクの影響から生産活動に支障をきたす可能性があり、その結果、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来の供給遅延・中断リスクに加え、地政学的リスクの影響を明示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原材料メーカーの事故等による供給の遅延・中断の影響から生産活動に支障をきたす可能性があり」
複数の調達先確保による安定調達を進める一方、供給遅延・中断および原材料価格上昇のリスクを継続して記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格の高騰による影響を受けたものの」
原材料価格の高騰が当年度も利益への影響要因として実際に発生した。一方、サプライチェーンマネジメントに注力し、安定供給体制の維持・向上を図っている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格の高騰による影響がありましたものの」
原材料価格上昇リスクについて、当年度も原材料価格の高騰が利益への影響要因として実際に発生したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「原油価格下落に伴う原材料費低減」
原材料価格上昇リスクに関し、当年度は原油価格下落に伴う原材料費低減が営業利益の増加要因となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「原油価格上昇等に伴う原材料価格の高騰」
原材料価格上昇リスクについて、原油価格上昇等に伴う原材料価格高騰が実際に発生し、営業利益への負担要因となったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料メーカーの事故等による供給の遅延・中断の影響から生産活動に支障をきたす可能性があり」
複数の調達先確保による安定調達を進める一方、供給遅延・中断および原材料価格上昇のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料メーカーの事故等による供給の遅延・中断の影響から生産活動に支障をきたす可能性があります。」
複数の調達先確保による安定調達を進める一方、供給遅延・中断や原材料価格上昇をリスクとして示している。