固定資産・のれんの減損リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失は、持分法で会計処理されている投資16,542百万円を含め、21,913百万円となりました。」
減損損失は前年度185億円から219億円へ増加した。SSMC持分譲渡決定に関連する減損78億98百万円、日本エム・ディ・エム投資減損68億30百万円等を計上した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 12,457 当中間連結会計期間において、持分法で会計処理されていた上海中石化三井化工有限公司に対する投資について当社持分の譲渡を決定したことに関連し、減損損失を計上しております。」
減損損失は前年中間期の56億22百万円から124億57百万円へ増加した。SSMC持分の譲渡決定に関連する投資減損も計上された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 5,622」
当中間連結会計期間の減損損失は56億22百万円となり、前年中間期の124億36百万円から減少した。ただし、減損損失は引き続き計上されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 14,202」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は142億02百万円となり、前年同期の39億53百万円から増加した。MCTIのPS事業等を売却目的保有に分類する過程で減損損失を計上している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 12,436」
当第2四半期累計期間の減損損失は124億36百万円となり、前年同期の37億84百万円から増加した。MCTIのPS事業等を売却目的保有に分類する過程で減損損失を計上している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 9,178」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は91億78百万円となり、前年同期の16億42百万円から大幅に増加した。MCTIのPS事業等を売却目的保有に分類する過程で減損損失を計上している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 3,953」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は39億53百万円となり、前年同期の2億51百万円から大幅に増加した。固定資産・のれんの減損リスクが継続して実績に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 3,784」
当第2四半期累計期間の減損損失は37億84百万円となり、前年同期の1億20百万円から増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,642」
当第1四半期連結累計期間に16億42百万円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が実績に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失合計 16,183」
減損損失は前年度の80億50百万円から161億83百万円へ増加した。基盤素材の大牟田製造設備等で132億67百万円、オランダのモビリティ製造設備で15億07百万円を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 251」
当第3四半期累計期間に251百万円の減損損失を計上し、前年同期の53百万円から増加した。固定資産・のれんの減損リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 120」
当第2四半期累計期間に120百万円の減損損失を計上し、前年同期の41百万円から増加した。固定資産・のれんの減損リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、株式会社アークグループに係るのれん及び無形資産については、自動車産業を中心とした製造業の企業収益低迷による開発案件数の減少により収益性が悪化したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。」
アークグループののれん・無形資産について48億68百万円を含む減損が発生し、年度の減損損失は80億50百万円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 53」
当第3四半期連結累計期間に53百万円の減損損失を計上し、前四半期に続き固定資産・のれんの減損が実績に現れている。一方、前年同期の1,211百万円からは減少している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 41」
当第2四半期連結累計期間に41百万円の減損損失を計上し、前四半期には計上がなかった減損損失が再び発生した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 －」
当第1四半期連結累計期間では減損損失の計上がなく、直前年度まで継続していた減損損失が当四半期には発生していない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業に供している資産を中心に、当社グループ全体で25億円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失は前年度の14億54百万円から25億08百万円へ増加し、減損リスクが継続して実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,151」
当第3四半期連結累計期間に1,151百万円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が継続して実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 673」
当第2四半期連結累計期間に673百万円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が継続して実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 603」
当第1四半期連結累計期間に603百万円の減損損失を計上し、固定資産・のれんの減損が継続して実績に現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「減損損失 1,454」
固定資産の減損損失は前年度の150億12百万円から14億54百万円へ減少したが、当年度にも減損損失を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 918」
当第3四半期連結累計期間に918百万円の減損損失を計上し、減損リスクが実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 660」
当第2四半期連結累計期間に660百万円の減損損失を計上し、重要な減損損失が発生していないとされた前四半期から状況が変化した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「重要な減損損失を認識していないため、また、のれん等の金額に重要な影響を及ぼす事象が生じていないため記載しておりません。」
当第1四半期連結累計期間では、重要な減損損失やのれん等に重要な影響を及ぼす事象を認識していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、歯科材料事業等において減損処理を行ったことにより、当社グループ全体で150億円の減損損失を計上しております。」
ドイツでの販売低迷やデジタル関連製品の立ち上げ遅れを背景に、歯科材料事業でのれん等143億50百万円を含む、全体で150億円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「重要な減損損失を認識していないため、また、のれん等の金額に重要な影響を及ぼす事象が生じていないため記載しておりません。」
当第3四半期連結累計期間では重要な減損損失を認識していないと記載され、当該期間の減損発生は確認されていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、事業構造改善等に伴い、事業に供している資産を中心に、当社グループ全体で41億円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失を当年度に41億円計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失350百万円」
当第3四半期累計期間にも350百万円の減損損失を計上しており、減損が継続して発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失344百万円」
当第2四半期累計期間にも344百万円の減損損失を計上しており、減損が継続して発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失343百万円」
当四半期にも減損損失343百万円を計上しており、減損が継続的に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社が平成25年度に買収した歯科材料事業で買収当初の利益計画に遅れが生じ、のれんの減損処理を行ったこと等により、事業に供している資産を中心に、当社グループ全体で241億円の減損損失を計上しております」
減損リスクが歯科材料事業の利益計画遅延などにより当期に実際に発生した。