工場事故・自然災害・事業継続のリスク
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
三井化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。111社中69社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、川下製品の需要減少及び大規模な定期修理の影響により低調に推移しました。」
工場設備の大規模定期修理と川下需要減少が、ナフサクラッカーの低稼働として年度実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、川下製品の需要減少及び大規模な定期修理の影響により低調に推移しました。」
工場設備の大規模定期修理と川下需要減少により、ナフサクラッカーの稼働率低下が実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「定期修理のため生産を停止していたエチレンプラントの生産再開の延期があったものの」
工場設備の生産再開延期が発生し、ナフサクラッカーの稼働率低下として事業継続・操業リスクが実績に現れた。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「現時点において、当社の各事業拠点に所在する主要な製造設備の稼働に影響は生じておりません。」
工場事故・自然災害等に関し、当四半期時点で主要製造設備の稼働への影響は生じていないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
工場事故、自然災害、輸送・保管事故及び事業継続に関するリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、市原工場の設備不具合の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
工場設備不具合が発生し、ナフサクラッカーの稼働率低下として工場事故・事業継続リスクが実績に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、市原工場の設備不具合及び台風の影響により前連結会計年度に比べ低下しました。」
市原工場の設備不具合及び台風により、ナフサクラッカーの稼働率低下が年度実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、市原工場の設備不具合及び台風の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
市原工場の設備不具合に加え、台風の影響も発生し、ナフサクラッカーの稼働率低下として操業への影響が現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、市原工場の設備不具合及び台風の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
市原工場の設備不具合に加え、台風の影響も発生し、ナフサクラッカーの稼働率低下として操業への影響が現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、市原工場の設備不具合の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
市原工場の設備不具合が発生し、ナフサクラッカーの稼働率低下という操業への影響が実際に生じた。 - FY2019対処有価証券報告書
「2018年６月に発生した大阪工場用役プラント火災においては、早期復旧に取り組み、８月に操業を再開しました。」
大阪工場火災は実際に発生したが、復旧作業により8月に操業を再開した。火災による損失は74億76百万円計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、大阪工場用役プラント火災の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
大阪工場用役プラント火災の影響が当第3四半期にも継続し、稼働率低下が記載された。四半期連結損益計算書では火災による損失62億61百万円を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ナフサクラッカーの稼働率は、大阪工場用役プラント火災の影響により前年同四半期連結累計期間に比べ低下したものの、概ね高水準で推移しました。」
大阪工場用役プラント火災の影響が当第2四半期にも継続し、ナフサクラッカー稼働率の低下及び火災による損失15億1百万円が記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「2018年６月21日に、当社大阪工場において、定期修理中の用役プラントで、補修工事中に火災事故が発生いたしました。」
提出日後の大阪工場火災事故が実際に発生し、原因究明、再発防止策、復旧作業が今後の対応事項として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、不測の大規模地震や台風等の自然災害による生産設備への被害、工場における事故、製品輸送・外部倉庫保管中の事故等、不測の事態が発生するリスクが考えられます。」
工場事故、自然災害、輸送・保管事故、事業継続のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不測の大規模地震や台風等の自然災害による生産設備への被害、工場における事故、製品輸送・外部倉庫保管中の事故等、不測の事態が発生するリスクが考えられます」
OHSAS18001の取得推進や事業継続計画の策定を対策として併記した。