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三菱瓦斯化学(4182)・事実悪化直近の決算説明資料(2026-08-07)では「対処」

天然ガス系化学品事業の市況下落による減益

FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

31記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 420172018: 320182019: 320192020: 320202021: 220212022: 120222023: 320232024: 320242025: 120252026: 62026
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三菱瓦斯化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中13社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収減益となりました。また、トリニダード・トバゴのメタノール生産会社にて減損損失を計上しました。」

    メタノール市況下落による減収減益に加え、トリニダード・トバゴのメタノール生産会社で減損損失が計上された。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収減益となりました。エネルギー資源・環境事業は、発電用LNGの販売数量減少と原油価格下落により減収減益となりました。」

    前中間期に市況上昇や販売数量回復で改善していた天然ガス・エネルギー関連事業で、メタノール市況下落、LNG販売数量減少、原油価格下落による減収減益が現れている。
  3. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ上昇したことなどから増収増益となりました。メタノール・アンモニア系化学品は、円安や、MMA系製品の販売数量の回復、市況の上昇等により増収増益となりました。エネルギー資源・環境事業は、発電用LNGの販売数量の増加や、ヨウ素の販売数量増加ならびに市況の上昇等により増収増益となりました。」

    前期まで市況下落や販売数量減少が減益要因となっていた天然ガス系・エネルギー関連事業で、メタノール市況、MMA系製品、LNG・ヨウ素の販売数量回復等による増収増益が確認された。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことや、持分法損益の悪化などにより減収減益となりました。」

    メタノール市況下落と持分法損益悪化による天然ガス系事業の減収減益が通期でも確認されている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収減益となりました。メタノール・アンモニア系化学品は、MMA系製品の販売数量が減少したことや、アンモニア等の市況下落により減収減益となりました。」

    メタノールおよびメタノール・アンモニア系化学品で、市況下落や販売数量減少による減収減益が前四半期から続いている。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収減益となりました。 メタノール・アンモニア系化学品は、MMA系製品の販売数量が減少したことや、アンモニア等市況の下落により減収減益となりました。」

    メタノールおよびメタノール・アンモニア系化学品について、市況下落や販売数量減少による減収減益が続いている。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収減益となりました。」

    前年同期の市況下落局面でも円安効果や持分法利益で増収増益となっていたメタノールが、今回は市況下落により減収減益となった。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「メタノールは、市況は前年同期をやや下回りましたが、円安効果に加え、持分法利益が増加したことなどから、増収増益となりました。」

    前回までの市況上昇による増収増益から、市況が前年同期を下回る一方、円安効果と持分法利益の増加で増収増益となる構図へ変化している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ大幅に上昇したことなどから、増収増益となりました。」

    メタノール市況の大幅上昇による増収増益が続いている。
  10. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ大幅に上昇したことなどから、増収増益となりました。」

    前年同期比で市況が大幅に上昇し、メタノールが減収減益または市況下落の状態から増収増益へ改善した。
  11. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから減収となったものの、第3四半期に市況が上昇したことなどから、損益は改善しました。」

    前年同期比では市況下落による減収が残るものの、第3四半期の市況上昇により損益が改善した。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから、減収となりました。」

    メタノール市況の前年同期比下落による減収が継続している。
  13. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「メタノールは、市況が前年同期に比べ下落したことなどから、減収減益となりました。」

    報告セグメント変更により天然ガス系化学品事業単独の比較は示されなくなったが、メタノールについては市況下落による減収減益が記載されている。
  14. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「以上の結果、売上高1,184億円(前年同期比196億円減(14.2%減))、営業損失0億円(前年同期比31億円悪化)となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失を59億円計上した結果、経常損失は65億円(前年同期比273億円悪化)となりました。」

    天然ガス系化学品事業は営業損失が続き、海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失59億円を含む経常損失65億円となった。
  15. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「以上の結果、売上高753億円(前年同期比128億円減(14.6%減))、営業損失5億円(前年同期比38億円悪化)となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失を55億円計上した結果、経常損失は64億円(前年同期比221億円悪化)となりました。」

    前四半期に続き厳しい状態にあり、営業利益は損失へ転じ、持分法損失を含む経常損失も64億円となった。前年同期比でも営業損益・経常損益が悪化している。
  16. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、売上高370億円(前年同期比45億円減(10.9%減))、営業利益1億円(前年同期比8億円減(83.0%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失を44億円計上した結果、経常損失は44億円(前年同期比99億円悪化)となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、前年度までの営業利益・経常利益の計上から、当四半期は営業利益が大幅に減少し、持分法損失を含む経常損失へ変化している。
  17. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「以上の結果、売上高1,380億円(前年同期比199億円増(16.9%増))、営業利益31億円(前年同期比1億円減(4.6%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を179億円計上した結果、経常利益は207億円(前年同期比97億円増(89.0%増))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、売上高が増加した一方、営業利益は減少した。持分法利益の増加により経常利益は大幅増益となっており、営業利益と経常利益の動きが分かれている。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高881億円(前年同期比128億円増(17.1%増))、営業利益32億円(前年同期比14億円増(79.6%増))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を126億円計上した結果、経常利益は157億円(前年同期比74億円増(89.9%増))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、メタノール市況の高止まり等を背景に、売上高・営業利益・経常利益の増加が続いている。
  19. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、売上高416億円(前年同期比73億円増(21.5%増))、営業利益9億円(前年同期比0億円減(6.6%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を46億円計上した結果、経常利益は55億円(前年同期比6億円増(12.3%増))となりました。」

    前年度の市況回復による営業利益増加から、当四半期は売上高が増加した一方で営業利益は減少し、持分法利益により経常利益が増加する構図へ変化している。
  20. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高1,181億円(前年同期比179億円増(17.9%増))、営業利益37億円(前年同期比28億円増(336.3%増))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を80億円計上した結果、経常利益は113億円(前年同期比22億円増(24.3%増))となりました。」

    前年度の市況下落による減収減益から反転した天然ガス系化学品事業の増収増益が続いている。
  21. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高752億円(前年同期比97億円増(15.0%増))、営業利益22億円(前年同期比18億円増(472.8%増))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を66億円計上した結果、経常利益は86億円(前年同期比46億円増(118.5%増))となりました。」

    天然ガス系化学品事業では、市況回復や原油販売価格上昇を背景に、売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回る状態が続いている。
  22. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、売上高342億円(前年同期比2億円増(0.8%増))、営業利益11億円(前年同期比4億円増(71.1%増))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を39億円計上した結果、経常利益は49億円(前年同期比23億円増(91.8%増))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、前年度の市況下落による減収減益から、当四半期は売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回る状態へ変化している。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高1,429億円(前期比225億円減(13.7%減))、営業利益25億円(前期比15億円減(38.3%減))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、メタノール、メタノール・アンモニア系化学品、原油その他のエネルギー販売の減収減益を受け、通期でも売上高・営業利益が前年を下回った。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高1,002億円(前年同期比277億円減(21.7%減))、営業利益8億円(前年同期比22億円減(72.9%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を91億円計上した結果、経常利益は91億円(前年同期比23億円減(20.8%減))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、第3四半期累計で売上高・営業利益・経常利益が前年同期を下回っている。メタノール、メタノール・アンモニア系化学品、原油その他のエネルギー販売で市況・円高等の影響が記載されている。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、売上高654億円(前年同期比221億円減(25.3%減))、営業利益3億円(前年同期比17億円減(82.4%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を40億円計上した結果、経常利益は39億円(前年同期比38億円減(49.6%減))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、上期累計で売上高・営業利益・経常利益が前年同期を下回った。
  26. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「以上の結果、売上高339億円(前年同期比85億円減(20.1%減))、営業利益6億円(前年同期比10億円減(61.2%減))となりました。また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を21億円計上した結果、経常利益は24億円(前年同期比15億円減(37.7%減))となりました。」

    天然ガス系化学品事業は、売上高、営業利益、経常利益が前年同期を下回った。
一緒に動いた変遷

「エンジニアリングプラスチックスを中心とした機能化学品事業の収益改善」は、この変遷が動いた31回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131212111010★123456
  1. ★この変遷
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  4. 3脱酸素剤の国内食品用途の販売安定と円高影響12回
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  7. 6液晶・半導体向け薬液の販売数量減少による無機化学品の減収減益10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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