海外メタノール生産会社・エンジニアリングプラスチックス関連会社からの持分法利益
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07悪化決算説明資料
「メタノールのサウジアラビア拠点での稼働低下等により持分法損益は悪化したものの」
持分法利益は前年同期の23億円から5億円へ減少し、サウジアラビア拠点の稼働低下等が持分法損益の悪化要因として示されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の減益に加え、メタノール市況の下落やトリニダード・トバゴのメタノール生産会社における減損損失の計上などにより持分法損益が悪化したことなどにより減益となりました。」
持分法損益は前期109億円から15億円へ減少した。メタノール市況下落とトリニダード・トバゴのメタノール生産会社の減損損失が持分法損益悪化の要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加に加え、メタノール市況の上昇等により持分法損益が改善したことなどから増益となりました。」
前期に持分法損失を計上していた状態から、メタノール市況上昇等により当中間期は持分法利益59億43百万円となり、持分法損益が改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「経常利益は、メタノール市況の下落や、トリニダード・トバゴのメタノール生産会社における減損損失の計上、ベネズエラのメタノール生産会社において前年同期に計上された繰延税金負債の取り崩しによる一過性利益の剥落などにより、持分法損益が悪化したことなどから、減益となりました。」
持分法損益は前期の利益175億46百万円から当期の損失56億96百万円へ悪化した。市況下落、トリニダード・トバゴでの減損、一過性利益剥落が要因として示されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は、メタノール市況の下落により海外メタノール生産会社における持分法利益が減少したことや、前年同期にベネズエラの海外メタノール生産会社において計上された繰延税金負債の取り崩しによる一過性の利益が剥落したこと、営業利益が減少したことなどから減益となりました。」
海外メタノール生産会社の持分法利益がメタノール市況下落で減少し、前年同期の一過性利益剥落も重なって持分法利益は14億27百万円へ大幅に減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、メタノール市況の下落等により海外メタノール生産会社における持分法利益が減少したことや、前年同期にベネズエラの海外メタノール生産会社において計上された繰延税金負債の取り崩しによる一過性の利益が剥落したこと、営業利益が減少したことなどから減益となりました。」
メタノール市況下落による持分法利益の減少に加え、前年同期の一過性利益剥落と営業利益減少が重なり、持分法損失10億16百万円、経常利益249億円となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益は、メタノール市況の下落等により海外メタノール生産会社における持分法利益が減少したことや、営業利益が減少したことなどから減益となりました。」
海外メタノール生産会社の持分法利益がメタノール市況下落等により減少し、持分法損失6億67百万円を計上した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「経常利益は、メタノール市況は下落したものの、海外メタノール生産会社における繰延税金負債の取り崩しにより持分法利益が増加したことなどにより、増益となりました。」
海外メタノール生産会社における繰延税金負債の取り崩しにより持分法利益が増加し、持分法利益は前年同期の109億76百万円から143億85百万円へ増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加に加え、為替差益の計上や、海外メタノール生産会社を中心に持分法利益が増加したことなどにより、増益となりました。」
前四半期にメタノール事業関連の為替差損で持分法利益が減少していた状態から、為替差益の計上と海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益の増加により経常利益が増益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益は、メタノール事業に係る持分法損益が為替差損により減少したものの、営業利益が増加したことなどから、増益となりました。」
メタノール事業関連会社の持分法損益が為替差損により減少し、持分法利益は前年同期比7億円減の22億円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加に加え、エンジニアリングプラスチックス関連会社および海外メタノール生産会社に係る持分法損益が増加したことなどから、増益となりました。」
エンジニアリングプラスチックス関連会社および海外メタノール生産会社の持分法損益増加が、経常利益の増益に引き続き寄与している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加に加え、エンジニアリングプラスチックス関連会社および海外メタノール生産会社に係る持分法利益が増加したことなどから、増益となりました。」
持分法利益は前年同期の17億2百万円から69億12百万円へ増加し、営業利益の増加に加えて経常利益の増益に寄与した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加に加え、エンジニアリングプラスチックス関連会社を中心に持分法利益が増加したことなどから、増益となりました。」
エンジニアリングプラスチックス関連会社を中心とする持分法利益が経常利益の増加に引き続き寄与している。持分法利益は30億62百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高4,281億円（前年同期比357億円減（7.7％減））、営業利益293億円（前年同期比29億円増（11.1％増））、持分法利益38億円（前年同期比70億円改善）、経常利益333億円（前年同期比107億円増（47.5％増））、親会社株主に帰属する四半期純利益260億円（前年同期比112億円増（76.2％増））となりました。」
持分法損益は前年同期比70億円改善して38億円の利益となり、持分法利益を通じた経常利益の押し上げが続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、営業利益が減少したものの、前年同期に計上したサウジアラビア合弁事業での一過性費用(78億円)の剥落により海外メタノール生産会社の持分法損益が改善したことなどから、増益となりました。」
前年同期に計上したサウジアラビア合弁事業の一過性費用78億円の剥落により、海外メタノール生産会社の持分法損益が改善した状態が続いている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益が減少したものの、前年同期に計上したサウジアラビア合弁事業での一過性費用(61億円)の剥落により海外メタノール生産会社の持分法損益が改善したことなどから、大幅な増益となりました。」
前年同期に計上したサウジアラビア合弁事業の一過性費用61億円が剥落し、海外メタノール生産会社の持分法損益が損失から利益へ改善した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失を59億円計上した結果、経常損失は65億円（前年同期比273億円悪化）となりました。」
海外メタノール生産会社を中心とする持分法損失が59億円となり、天然ガス系化学品事業の経常損失に影響している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法損失38億円（前年同期比211億円悪化）」
前四半期の持分法損失36億円から損失が拡大し、前年同期比でも211億円悪化した。サウジアラビア合弁事業等に関する一過性費用を含む持分法損失が継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「持分法損失36億円（前年同期比107億円悪化）」
前年度の持分法利益から当四半期は持分法損失へ転じた。サウジアラビア合弁事業における一過性費用や海外メタノール生産会社の持分法損益悪化が影響している。 - FY2019前進有価証券報告書
「持分法利益284億円（前期比101億円増（55.4％増）」
持分法利益は前期比101億円増の284億円となり、海外メタノール生産会社等からの持分法利益が増加した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「経常利益は、海外メタノール生産会社を中心に持分法利益が増加したものの、営業利益が減少したことにより、減益となりました。」
持分法利益は前年同期比で増加し、244億円を計上した一方、営業利益の減少を補えず経常利益は減益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、海外メタノール生産会社およびエンジニアリングプラスチックス関連会社に係る持分法利益が増加したことなどにより、増益となりました。」
海外メタノール生産会社およびエンジニアリングプラスチックス関連会社を中心とする持分法利益が、経常利益の増加に引き続き寄与している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「経常利益は、海外メタノール生産会社およびエンジニアリングプラスチックス関連会社に係る持分法利益が増加したことなどにより、営業利益の増加分を超えて増益となりました。」
持分法利益は前年同期の57億円から当四半期の70億円へ増加した。天然ガス系化学品では海外メタノール生産会社を中心に46億円、機能化学品ではエンジニアリングプラスチックス関連会社を中心に22億円を計上している。 - FY2018通期持分法利益減少有価証券報告書
「また、持分法利益を182億円（前期比28億円減（13.5％減））計上した結果、経常利益807億円（前期比182億円増（29.3％増））となり」
持分法利益は通期で182億円と利益に寄与したものの、前期比では28億円減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を80億円計上した結果、経常利益は113億円（前年同期比22億円増（24.3％増））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益が天然ガス系化学品事業の経常利益に引き続き寄与している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を66億円計上した結果、経常利益は86億円（前年同期比46億円増（118.5％増））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を上期累計で66億円計上し、天然ガス系化学品事業の経常利益に寄与している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を39億円計上した結果、経常利益は49億円（前年同期比23億円増（91.8％増））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益は前年同期の21億円から39億円へ増加し、天然ガス系化学品事業の経常利益増加に寄与している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を127億円計上した結果、経常利益は142億円（前期比3億円増（2.8％増））となりました。」
通期の持分法利益は210億円となり、天然ガス系化学品で127億円、機能化学品で68億円、特殊機能材で新たに持分法適用関連会社とした2社から12億円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を91億円計上した結果、経常利益は91億円（前年同期比23億円減（20.8％減））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心に持分法利益91億円を計上した。機能化学品ではエンジニアリングプラスチックス関連会社を中心に43億円、特殊機能材では新たに持分法適用関連会社とした2社から8億円を計上している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を40億円計上した結果、経常利益は39億円（前年同期比38億円減（49.6％減））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心に持分法利益40億円を計上した一方、前年同期比では減少した。機能化学品ではエンジニアリングプラスチックス関連会社を中心に27億円、特殊機能材では新たに持分法適用関連会社とした2社から6億円を計上している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を21億円計上した結果、経常利益は24億円（前年同期比15億円減（37.7％減））となりました。」
海外メタノール生産会社を中心とする持分法利益を21億円計上している。また、機能化学品事業ではエンジニアリングプラスチックス関連会社を中心に14億円を計上している。