人材の確保・育成と多様な働き方
FY2021に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026人材戦略の施策具体化有価証券報告書
「加えて、子会社において展開するリスキリング事業を当社グループ内でも積極的に活用し、デジタル化の進展や事業環境の変化に対応できる人材基盤の構築に取り組んでまいります。」
従来の採用・教育方針に加え、子会社のリスキリング事業のグループ内活用、人事考課制度の改定、評価指標の再設定及び収益力強化と賃上げの一体的推進を人材施策として具体化した。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「プロパーエンジニア獲得による内製強化のための、M&Aおよびアクハイアーを検討、「稼げる」開発体制へ」
エンジニア採用とアクハイアリングを組み合わせた内製開発体制の強化方針を具体化している。 - FY2025-H1人材採用・組織再整備の再推進有価証券報告書
「上記施策を速やかに履行するための人材採用、スキルアップ及び組織再整備の促進」
前事業年度には従業員数減少と採用抑制を開示していたが、本 filing では収益改善施策を実行するための人材採用、スキルアップ及び組織再整備を明示している。 - FY2024採用抑制に伴う従業員数減少有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末に比べ、７名減少しましたのは、自己都合退職に対する採用を抑制したためであります。」
人材の確保・育成方針を継続する一方、従業員数は前事業年度末から7名減少し、その理由を自己都合退職に対する採用抑制として説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社は、既存事業については、オンプレからクラウドへのリプレイス推進によるストック売上高の増加、成長戦略実現に向けた赤字サービスの停止・撤退、人材の拡充・再配置・社内教育・研修の実施、オペレーション効率化の実施・強化、利用シーン拡大に向けたマーケティング施策の強化を推進しております。」
人材の拡充・再配置、社内教育・研修を、事業立て直しに向けた施策として引き続き記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、人的資本への投資を重要だと認識しており、人材の育成に関する取り組みを強化することが中長期的な企業価値の向上に寄与するものと考えております。」「人材の育成及び社内環境整備に関する方針としては、テレワークの促進、時差出勤、スキルアップ補助、リモート備品手当、育児休業取得制度の拡充などがあります。」
人材育成・多様な働き方に関する施策を人的資本の方針として整理し、男性の育児休暇取得実績、女性従業員比率約40％、女性役員比率約28％、健康診断100％受診率の継続等を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、組織強化に伴う人件費増加等により、営業損失は229,530千円、経常損失は231,126千円、四半期純損失は231,839千円となりました。」
組織強化に伴う人件費増加を引き続き記載しており、人材・組織への投資を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、組織強化に伴う人件費増加等により、営業損失は148,620千円、経常損失は149,636千円、四半期純損失は150,111千円となりました。」
組織強化に伴う人件費増加を引き続き記載しており、人材・組織への投資を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、組織強化に伴う人件費増加により、営業損失は96,687千円、経常損失は97,155千円、四半期純損失は97,728千円となりました。」
組織強化に伴う人件費の増加を記載しており、人材・組織への投資を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が７名増加しております。主な理由は、新規事業等の業容拡大に伴い、営業部門と開発部門の人員が増加したことによるものであります。」
連結従業員数が41名から48名、提出会社の従業員数が28名から37名へ増加し、営業部門・開発部門の人員を拡充した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、従業員の多様な働き方を推進し採用力を高めるとともに、既存人材の能力及び技術の向上のため、教育・研修体制の充実化を進めていく方針であります。」
特にエンジニア、営業及びカスタマーサクセス等の人員確保を成長課題として説明。