販売価格適正化・拡販・製造合理化による業績改善
FY2017に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- 2026-10-29前進業績予想の修正
「中東情勢影響による原料市況上昇に対応した価格転嫁が進んだものの」
原料市況上昇に対する価格転嫁の進展が具体的に記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原料価格が大幅に上昇するとともに供給制限をも強いられる中、顧客需要への影響を最小限に抑制する最適生産の維持に努めます。・原燃料価格に応じ、タイムリーな販売価格への反映に努めます。」
原料価格上昇・供給制限に対して、最適生産の維持とタイムリーな価格反映を進める方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、全般的な交易条件の改善による６億２千万円の増益、労務費や補修費や経費などの固定費の増加による２億６千万円の減益、樹脂原料やワニスなどを中心に数量差による１億３千万円の増益、低価法損益の改善等によるその他差３億２万円の増益により、結果として、前連結会計年度に比べ８億12百万円の増益の18億87百万円となりました。」
価格施策・交易条件の改善、数量差、低価法損益の改善が金額付きで営業利益の増益要因として確認された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、交易条件の改善による７億２千万円の増益、固定費の減少による１億５千万円の増益、数量差による１億４千万円の増益、在庫の払出等によるその他差３億８千万円の減益により、結果として、前連結会計年度に比べ６億23百万円の増益の10億74百万円となりました。」
販売価格等による交易条件の改善、固定費削減、数量差が営業利益の増益要因として金額付きで確認された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量の減少や、ワニスの原料価格の低下に伴う販売価格の低下や出荷数量の減少により、売上高は87億29百万円となり、前年同四半期と比べて７億26百万円の減収となりました。」
前年度に販売価格上昇が増収要因となっていた状況から変化し、原料価格低下に伴うワニス販売価格低下と出荷数量減少が業績の押下げ要因として継続している。 - FY2024-Q2販売価格低下の影響が発生有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量の減少及びワニスの原料価格の低下に伴う販売価格の低下により、売上高は55億85百万円となり、前年同四半期と比べて３億96百万円の減収となりました。」
原料価格高騰に伴う販売価格上昇が増収要因となっていた前年度から変化し、当第２四半期はワニスの原料価格低下に伴う販売価格低下が減収要因となった。 - FY2023販売価格上昇の増益寄与拡大有価証券報告書
「販売価格の上昇での増益約33億50百万円はあったものの、原料価格等の上昇による約30億円の減益」
販売価格の適正化・価格転嫁は継続し、当年度は約33億50百万円の増益要因となった一方、原料価格等の上昇が約30億円の減益要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「可塑剤の出荷数量は減少したものの、ワニスの中国での販売開始や、原料価格の高騰に伴う販売価格の上昇の結果、売上高は94億56百万円となり、前年同四半期と比べて21億１百万円の増収となりました。」
原料価格高騰に対応した販売価格の上昇が、引き続き業績改善・増収の手段として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「可塑剤やワニスの原料価格の高騰に伴う販売価格の上昇の結果、売上高は29億71百万円となり、前年同四半期と比べて６億84百万円の増収となりました。」
原料価格高騰に対応する販売価格の引上げが実施され、販売価格適正化の施策が当四半期の増収要因として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「販売価格の上昇での増益12億円、数量差等で２億円の増益となりましたが」
販売価格の適正化を継続し、当年度は販売価格上昇が12億円の増益要因となった一方、原料価格等の変動費上昇が利益を押し下げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目である2020年度は、樹脂原料の旺盛な需要に対しての短期的対策の実施や、製造合理化、積極的な拡販努力などによる一層の業績改善に注力してまいりました。」
短期的対策、製造合理化、拡販による業績改善施策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化、製造合理化、積極的な拡販努力などによる一層の業績改善に注力してまいりました。」
販売価格、製造合理化、拡販による業績改善施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化、積極的な拡販努力、製造合理化、安価購買推進などによる一層の業績改善に注力してまいりました。」
販売価格、拡販、製造合理化に加え、安価購買を含む業績改善施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「販売価格の適正化、積極的な拡販努力、製造合理化などによる一層の業績改善に注力してまいりました。」
中期経営計画に沿った当年度の業績改善手段として、販売価格、販売数量、製造面の施策を挙げている。