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田岡化学工業(4113)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2022-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 220202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変199社が書いているテーマ・逆風0社・追い風188社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの203件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における化学工業セグメントの研究開発人員は65名であり、研究開発費は843百万円です。」

    研究開発人員は65名、研究開発費は843百万円となった。光学レンズ用樹脂モノマーの新規製法、ケミカルリサイクル、バイオ可塑剤、シンチレータ材料等の具体的な開発を進め、バイオ可塑剤は工業技術賞を受賞した。
  2. 2026-05-30前進株主総会

    「この度、当該共同研究の成果として、2026年3月27日に、新規有機シンチレーション材料、並びに有機シンチレーションカクテル液の添加剤及び溶媒に関する特許(計6件)を、国立大学法人東海国立大学機構と共同で出願致しました。」

    新規有機シンチレーション材料に関する共同研究成果が、計6件の共同特許出願として具体化した。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は4億35百万円です。」

    研究開発活動は継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費は4億35百万円となった。前年中間期の4億39百万円から小幅に減少している。
  4. FY2025後退有価証券報告書

    「研究開発費については、10億円/年としていましたが、一部経費の執行減等などにより8億円程度となりました。」

    前中期計画で掲げた研究開発費10億円/年に対し、実績は8億円程度となり、計画水準を下回った。研究開発活動自体は継続している。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は4億39百万円です。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。当中間連結会計期間の研究開発費は4億39百万円である。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末における化学工業セグメントの研究開発人員は62名であり、研究開発費は858百万円です。」

    研究開発人員は62名、研究開発費は858百万円となり、光学レンズ用樹脂モノマー、バイオマス可塑剤、生分解性可塑剤、グラフェンナノリボン等の具体的な開発を進めている。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は6億40百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は4億24百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2億4百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「新規事業に関しては、当連結会計年度において、新たに研究所内にNEXT事業開発・IP戦略部を創設し、マーケティング活動を強化するとともに、当社の強みを活かした新たな事業開発を推進します。」

    研究開発を継続するだけでなく、NEXT事業開発・IP戦略部を新設し、マーケティングを含む新規事業開発体制を具体化した。研究開発人員は59名、研究開発費は837百万円である。
  11. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は6億30百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。当第3四半期連結累計期間の研究開発費は6億30百万円である。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2億3百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  13. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「研究開発費…10億円/年」

    研究開発活動を継続する中、新中期経営計画で研究開発費10億円/年の計画を掲げた。当年度の研究開発費は907百万円、研究開発人員は58名である。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は6億72百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は4億46百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2億30百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  17. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループは、国際競争がますます激化する市場の変化と、多様化する顧客ニーズに素早く対処するため、種々の新製品や工業化プロセスの開発を積極的に進めており、当連結会計年度末における研究開発人員は58名であり、研究開発費は783百万円であります。」

    新製品・工業化プロセスの開発を継続し、研究開発人員58名、研究開発費7億83百万円を計上している。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は5億74百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3億85百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は5億80百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3億86百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1億89百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は5億94百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は4億2百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1億92百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、国際競争がますます激化する市場の変化と、多様化する顧客ニーズに素早く対処するため、種々の新製品や工業化プロセスの開発を積極的に進めており、当連結会計年度末における研究開発人員は52名であり、研究開発費は7億19百万円であります。」

    新製品・工業化プロセスの開発を継続し、研究開発人員52名、研究開発費7億19百万円を計上している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は5億38百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3億66百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1億82百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、国際競争がますます激化する市場の変化と、多様化する顧客ニーズに素早く対処するため、種々の新製品や工業化プロセスの開発を積極的に進めており、当連結会計年度末における研究開発人員は53名であり、研究開発費は7億11百万円であります。」

    研究開発を継続し、研究開発人員53名、研究開発費7億11百万円を計上している。各部門で新規製品、プロセス開発、性能・品質改良、新規用途開発に取り組んでいるが、名指しできる上市等の達成事項はない。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は5億39百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3億61百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の支出が継続している。前年同四半期の3億41百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は3億61百万円となった。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1億84百万円であります。」

    四半期の研究開発費総額が記載されているが、具体的な研究テーマや達成目標は記載されていない。
一緒に動いた変遷

「主力製品の生産能力増強・供給体制構築と新規受託品目の獲得」は、この変遷が動いた33回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1主力製品の生産能力増強・供給体制構築と新規受託品目の獲得5回
  3. 2独自製品の継続的開発上市と新製品化比率の向上4回
  4. 3ATV-2020+の3ヶ年設備投資75億円計画4回
  5. 4気候変動・廃棄物削減・廃プラスチックリサイクル3回
  6. 5人権尊重・ダイバーシティと人材の活躍3回
  7. 6光学樹脂用原料・グラフェンナノリボン等の新規事業開発3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
田岡化学工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-30の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発活動の継続|田岡化学工業(4113)の変遷 | Komori