研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は、2億1千6百万円であります。 また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費216百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「研究所は環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善、ＤＸ化を目的とした取組を実施しております。技術調査部では新事業創出に向けた研究開発により一層注力するために外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料等の開発を進めております。」
既存プロセスの環境負荷低減に加え、DX化、有機半導体及び次世代ディスプレイ材料の開発を進め、研究開発費は370百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は、1億8千7百万円であります。また、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費は1億87百万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、7千6百万円であります。 また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費は76百万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、1億8千8百万円であります。 また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費は188百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、1億1千9百万円であります。 また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費は119百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、6千9百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費は69百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、2億7百万円であります。 また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期連結累計期間の研究開発費を207百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、1億3千3百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費を133百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、6千3百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、第１四半期累計の研究開発費は63百万円となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料や生産技術に関する研究開発活動を行っております。」
コア技術の深耕・革新、技術融合、環境・情報エレクトロニクス分野への応用及び研究開発体制を継続し、研究開発費は264百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、1億9千7百万円であります。 また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期連結累計期間の研究開発費は197百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、1億3千万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費は130百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、6千3百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は63百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究所では環境負荷低減に向けた既存プロセスの改善を目的とした取り組みを実施しております。技術調査部は外部機関と連携し、有機半導体や次世代ディスプレイ材料の開発を進めております。」
研究開発体制の継続に加え、既存プロセスの環境負荷低減、有機半導体及び次世代ディスプレイ材料という具体的な開発対象が示され、研究開発費は248百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するための体制整備を目的として、新たに開発本部を技術本部から独立させ、研究所及び技術調査部を組織し、また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部に市場開拓室を新設し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。外部との技術協力につきましては、輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、1億8千7百万円であります。」
コア技術の深耕・革新、開発本部を中心とする新事業・新製品開発、産官学連携を継続している。研究開発費は第３四半期累計で187百万円。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するための体制整備を目的として、新たに開発本部を技術本部から独立させ、研究所及び技術調査部を組織し、また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部に市場開拓室を新設し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、1億2千万円であります。」
開発本部の独立、研究所・技術調査部及び市場開拓室の設置、新事業・新製品開発に向けた研究開発体制を継続している。研究開発費は120百万円。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するための体制整備を目的として、新たに開発本部を技術本部から独立させ、研究所及び技術調査部を組織し、また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部に市場開拓室を新設し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発を行っております。外部との技術協力につきましては、従来のものに加え輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、5千6百万円であります。」
開発本部の独立、研究所・技術調査部及び市場開拓室の設置、産官学連携による研究開発を継続し、研究開発費は56百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「2020年２月21日付で新事業創出に向けた研究開発に、より一層注力するための体制整備を目的として、新たに開発本部を技術本部から独立させ、研究所及び技術調査部を組織し、また、新製品開発に向けたマーケティング等を目的として、営業本部に市場開拓室を新設し、開発本部と連携を図り、全社一丸となって研究開発に注力して参ります。」
研究開発費は224百万円となり、開発本部の独立、研究所・技術調査部及び市場開拓室の新設によって新事業・新製品開発に向けた体制を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、1億6千8百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は168百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、1億1千9百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は119百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、４千８百万円であります。また、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は48百万円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。」
コア技術の深耕・革新、技術融合、専門部署間の連携及び産官学の研究開発への参画を継続し、研究開発費は205百万円となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億５千６百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は156百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は１億８百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない状態を継続し、研究開発費は4千万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。外部との技術協力につきましては、従来のものに加え輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。当連結会計年度の研究開発費は、187百万円であります。」
コア技術の深耕・革新、技術融合、専門部署間の連携及び産官学の研究開発への参画を継続し、研究開発費は187百万円となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。外部との技術協力につきましては、従来のものに加え、輸出資源としてのヨウ素の高付加価値化、有効活用を目指した産官学が一丸となった研究開発の取り組みにも参画しております。当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億４千８百万円であります。」
コア技術の深耕・革新、技術融合、技術本部を中心とした研究開発体制及び産官学の研究開発への参画を継続し、研究開発費は１億４千８百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素及び天然ガス事業、金属化合物事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、１億５百万円であります。」
コア技術の深耕・革新、技術融合、技術本部を中心とした研究開発体制を継続し、研究開発費は１億５百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「これらを推進するために技術本部を中心に営業、製造の各本部と連携して研究開発活動を進めております。技術本部では研究所、生産技術部、エンジニアリング部等の専門部署を組織しており、関連部署が一丸となって製造プロセス技術、付加価値製品の開発を行っております。」
コアテクノロジーの深耕・革新と技術融合による研究開発を継続し、技術本部、営業及び製造の連携や専門部署による開発体制を記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループはヨウ素、ヨウ素化合物、天然ガス、金属化合物の各事業で培ったコアテクノロジーをさらに深耕・革新し、それらの技術の融合化により、次世代のリーディングインダストリーである「エネルギー・環境」「情報・エレクトロニクス」の各分野に応用される材料の研究開発活動を行っております。」
コア技術の深耕・革新と技術融合による材料開発を継続し、研究開発費は通期で186百万円となっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、１億３千７百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を１億３千７百万円と記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、９千３百万円であります。また、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費は９千３百万円。