関係会社の損失と持分法損益による業績影響
FY2016に初出。33回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
戸田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業外収支においてはEV市場の成長鈍化の影響を受け、持分法による投資損失を計上いたしました。」
持分法による投資損失は1,078百万円となり、前期の427百万円から増加した。BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社の当期純損失も3,517百万円と開示されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業外収支においては、着色材料や磁石材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益は好調に推移しているものの、LIB用材料の製造を営んでいる持分法適用関連会社の収益がEV需要の低迷により減少したことにより、持分法による投資損失を計上いたしました。」
EV需要の低迷によりLIB用材料の持分法適用関連会社の収益が減少し、持分法による投資損失628百万円を計上した。前年同期の持分法による投資利益187百万円から損失へ転じ、関係会社損益の影響が悪化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業外収支においては、EV需要の低迷により持分法適用関連会社の収益が減少いたしました。」
EV需要の低迷により持分法適用関連会社の収益が減少し、持分法による投資利益は前年同期の568百万円から187百万円へ減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 673」
通期の持分法による投資利益は673百万円となり、前期の1,704百万円から減少した。関係会社収益の減少が経常利益の下押し要因となった。 - FY2024-Q3持分法投資利益減少継続有価証券報告書
「持分法による投資利益 789」
持分法による投資利益は789百万円となり、前年同期の1,349百万円から減少した。持分法適用関連会社の収益減少が経常利益の下押し要因として記載されている。 - FY2024-Q2持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 568」
持分法による投資利益は前年同期の736百万円から568百万円へ減少したが、投資損失ではなく利益を計上している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 401」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、持分法による投資利益401百万円を計上した。前年同期の390百万円を上回り、関係会社損益による下押し影響は引き続き抑制されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,349」
持分法による投資利益は前年同期の1,069百万円から1,349百万円へ増加した。関係会社損益による下押し影響は引き続き抑制され、投資利益が拡大している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 736」
持分法による投資利益は前年同期の639百万円から736百万円へ増加した。持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、関係会社損益による下押し影響が縮小している。 - FY2023-Q1持分法投資利益減少有価証券報告書
「営業外収支においては、急激な円安進行により為替差益167百万円を計上したものの、持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回りました。」
持分法適用関連会社の収益が前年同期を下回り、持分法による投資利益は前年同期の390百万円から91百万円へ減少した。ただし、当四半期は投資損失ではなく投資利益を計上している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益1,069百万円を計上したこと等から、」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、投資利益は前年同期の投資損失189百万円から1,069百万円へ転換した。関係会社損益による下押し影響がさらに改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益639百万円を計上したこと等から、経常利益は1,865百万円（前年同四半期は経常損失568百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,550百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失725百万円）となりました。」
持分法適用関連会社の収益好調により、投資損失ではなく投資利益639百万円を計上した。関係会社損益による下押し影響が前年同期からさらに改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「営業外収支においては、持分法適用関連会社の収益が好調に推移しており、持分法による投資利益390百万円を計上したこと等から、経常利益は1,047百万円（前年同四半期は経常損失193百万円）となりました。」
持分法適用関連会社の収益が好調に推移し、前年同期の投資損失35百万円から投資利益390百万円へ転じた。関係会社損益による下押し影響が改善している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 189」
持分法による投資損益は前年同期の投資利益94百万円から当第3四半期累計では投資損失189百万円へ転じ、前四半期累計の投資損失145百万円からも損失額が増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 145」
持分法による投資損益は前年同期の投資利益10百万円から当第2四半期累計では投資損失145百万円へ転じ、関係会社損益の影響が悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 35」
持分法による投資損失は前年同期の8百万円から35百万円へ増加し、関係会社損益の影響が前年同期より悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法適用関連会社において固定資産の減損を行ったこと等の影響により、持分法による投資損失663百万円を計上したこと等から、経常損失は1,307百万円となりました。」
第3四半期累計の持分法による投資利益94百万円から、通期では投資損失663百万円へ転じ、関係会社損益の影響が悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 94」
持分法による投資損益は第3四半期累計で94百万円の利益となり、関係会社損益が損失ではなく利益として推移している状態を再確認している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 10」
持分法による投資損益は前年同期の投資損失67百万円から当第2四半期累計では投資利益10百万円へ改善した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 8」
持分法による投資損失は8百万円となり、前年同期の44百万円から減少した。関係会社に係る損失影響は縮小している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資利益102百万円を計上し、」
持分法適用会社の収益改善により、前年同期の持分法による投資損失から投資利益102百万円へ改善した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 67」
第2四半期累計の持分法による投資損失は67百万円となり、前年同期の142百万円から75百万円減少した。持分法適用会社の収益改善への取り組みと損失の縮小を記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善への取り組みにより、持分法による投資損失は前年同期比70百万円改善した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 22」
第3四半期累計の持分法による投資損失は22百万円となり、前年同期の216百万円から減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 128 持分法による投資損失 142」
持分法による投資損失142百万円を計上し、関係会社に係る損失が上期の営業外損益に引き続き現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益80百万円、保険解約返戻金83百万円および持分法による投資損失115百万円等があり、経常利益は510百万円（前年同四半期は経常損失205百万円）となりました。」
持分法による投資損失115百万円を計上し、関係会社に係る損失が当四半期の経常損益に引き続き影響している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損107百万円、持分法による投資損失694百万円等があり、経常損失は1,116百万円（前期は経常損失1,440百万円）となりました。」
持分法による投資損失694百万円を計上し、関係会社に係る損失が通期経常損益に影響している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損58百万円、持分法による投資損失216百万円等があり、経常損失は478百万円（前年同四半期は経常損失132百万円）となりました。」
持分法による投資損失は第3四半期累計で216百万円となり、関係会社に係る損失が引き続き経常損益を押し下げている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、為替差損326百万円、持分法による投資損失180百万円等があり、経常損失は528百万円（前年同四半期は経常損失460百万円）となりました。」
持分法による投資損失180百万円を計上し、関係会社に係る損失が引き続き経常損益を押し下げた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、為替差損248百万円、持分法による投資損失108百万円等があり、経常損失は205百万円（前年同四半期は経常利益85百万円）となりました。」
持分法による投資損失108百万円を計上し、経常損失205百万円となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「なお、持分法による投資損失1,942百万円、為替差損607百万円等があり、経常損失は1,440百万円（前期は経常利益963百万円）となりました。」
持分法による投資損失が1,942百万円に達し、北米の戸田アドバンストマテリアルズINC.は債務超過額4,425百万円と記載されている。