TS2（Toda Step Two）による収益改善活動の定着・発展
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-07前進決算
「セグメント利益においては製品の価格是正活動の効果や販売構成の変化等により前年同期比14.7％増の403百万円となりました。」
製品価格是正活動の効果が機能性顔料セグメントの利益増加として引き続き表れた。 - FY2026前進有価証券報告書
「機能性顔料においては、原価低減及び諸経費削減に加え、製品の価格是正活動等の効果により前期比48.4％増の1,498百万円となりました。」
原価低減、諸経費削減、製品価格是正を組み合わせた収益改善活動により、機能性顔料のセグメント利益が1,009百万円から1,498百万円へ増加した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「セグメント利益においては、原価低減及び諸経費削減に加え、製品の価格是正活動等の効果により前期比48.4％増の1,498百万円となりました。」
機能性顔料で、原価低減・諸経費削減・製品価格是正活動の効果が年間セグメント利益の増加として示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「(機能性顔料) 売上高は前年同期比0.9％増の3,999百万円となりました。セグメント利益は、原価低減及び諸経費削減に加え、製品の価格是正活動等の効果により前年同期比62.2％増の710百万円となりました。」
製品価格是正、原価低減、諸経費削減の効果により、機能性顔料のセグメント利益が前年同期比62.2％増の710百万円となった。電子素材でも原価低減・販管費削減等によりセグメント利益が66.5％増の1,285百万円となり、収益改善施策の効果が数値化されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、収益改善の取組みとして製品価格の是正活動、継続的な原価低減活動及び諸経費の削減等も注力いたしました。」
製品価格是正、原価低減、諸経費削減を収益改善施策として継続している。新たな具体的マイルストーンの記載はない。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、セグメント利益は製品価格是正活動の効果等により前年同期比9.7％増の1,964百万円となりました。」
製品価格是正活動の効果が明示され、電子素材セグメント利益が前年同期比9.7％増の1,964百万円となった。売上高が減少する中で収益改善効果が利益面に表れている。 - FY2024-Q2減収・コスト高による収益改善効果の圧迫継続有価証券報告書
「利益面においては、売上高の減少に加え、原材料及びエネルギー価格が前期よりも高水準で推移していることにより、営業利益は前年同期を下回りました。」
収益改善活動に関する新たな施策の記載はない。売上高減少と原材料・エネルギー価格の高止まりにより、営業利益は前年同期を下回り、上期は営業損失となった。 - FY2024-Q1減収・コスト高による収益改善効果の圧迫継続有価証券報告書
「利益面においては、売上高の減少に加え、原材料及びエネルギー価格が前期よりも高水準で推移していることにより、営業利益は前年同期を下回りました。」
収益改善活動に関する新たな施策の記載はない。売上高の減少と原材料・エネルギー価格の高止まりにより、営業利益は前年同期を下回り、営業損失77百万円となった。 - FY2023-Q3コスト高による収益改善効果の圧迫継続有価証券報告書
「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰の影響により営業利益及び経常利益は前年同期を下回ったものの」
収益改善施策の新たな記載はない。原材料・エネルギー価格および輸送費の高騰により営業利益は前年同期比27.0％減となり、コスト高による収益改善効果の圧迫が続いている。 - FY2023-Q2コスト高による収益改善効果の圧迫有価証券報告書
「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰等の影響により営業利益は前年同期を下回ったものの、営業外収支において、持分法適用関連会社の収益が好調に推移したこと及び円安進行により為替差益319百万円を計上したこと等により、経常利益は前年同期を上回りました。」
収益改善活動を示す新たな施策の記載はない。原材料・エネルギー価格および輸送費高騰により営業利益は前年同期を下回ったが、持分法適用関連会社の収益好調などにより経常利益は増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原燃料価格やコンテナ不足による海上輸送費の高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
収益改善活動として、高採算製品の販売、安定稼働による生産性向上が進み、営業利益は前年同期の営業損失354百万円から1,649百万円へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、コンテナ不足による海上輸送費高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
収益改善活動として、高採算製品の販売、安定稼働による生産性向上を進め、営業利益は前年同期の損失から1,259百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高の増加に伴う利益の増加及び利益率の高い製品の売上が伸長したことに伴い、限界利益率が上昇いたしました。また、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当第１四半期連結累計期間においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
原価・生産性改善を含む収益改善活動について、限界利益率の上昇と安定稼働による生産性向上が営業利益640百万円として表れた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、売上高減少による影響はあるものの、売上商品構成の変化やコスト削減へ向けて積極的に原価低減活動の取組みを行ったことから、限界利益が改善いたしました。また、全社的に諸経費削減に努めたことに加え、テレワークの実施及びオンライン会議システムの活用等、多様な働き方による業務効率化を推進したことにより、営業損失は354百万円（前年同四半期は営業損失657百万円）」
TS2に関連する原価低減、諸経費削減、働き方の効率化が継続され、営業損失が前年同期比303百万円縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループにおきましては、今後拡大すると見込まれる電子素材市場を中心に販路拡大等の活動を進めるとともに、原価低減活動及び諸経費削減に努めてまいりました。」
電子素材市場を中心とする販路拡大、原価低減、諸経費削減に加え、テレワークやオンライン会議による業務効率化を進め、営業損失が前年同期より縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループにおきましては、今後拡大すると見込まれる電子素材市場を中心に販路拡大等の活動を進めるとともに、原価低減活動及び諸経費削減に努めてまいりました。」
電子素材市場を中心とする販路拡大、原価低減、諸経費削減を継続し、営業損失が前年同期より縮小した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ビジネスの拡大」、「高収益体質の強化」、「経営基盤の充実」をキーワードに、業績のさらなる向上に向けた活動を進めてまいります。」
収益改善、事業拡大、経営基盤強化を柱とする活動を継続し、原価低減、価格是正、子会社・持分法適用関連会社の利益拡大などを進めると記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き販路拡大及びコスト削減を進めて環境の変化に対応してまいります。」
機能性顔料について、販路拡大およびコスト削減を継続する方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は544百万円（前年同四半期は営業利益330百万円）となりました。」
原価低減活動および諸経費削減を継続しているが、売上商品構成の変化等により第2四半期累計では営業損失となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は322百万円（前年同四半期は営業利益238百万円）となりました。」
原価低減活動および諸経費削減を継続しているが、当四半期は売上商品構成の変化等により営業損失となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資利益102百万円を計上し、」
持分法適用会社の収益改善への取り組みの結果、前年同期の投資損失から持分法による投資利益102百万円の計上へ転じた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業外収支については、持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比74百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善への取り組みにより、持分法による投資損失が前年同期比74百万円改善した。原価低減活動や諸経費削減も継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「持分法適用会社の収益改善に取り組んだ結果、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善したものの、」
持分法適用会社の収益改善活動により、持分法による投資損失が前年同期比70百万円改善したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の高騰の影響があったものの内製化による原価低減活動等を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の削減に向けた取組みを継続して実施したことから、営業利益は1,519百万円（前年同四半期は営業損失146百万円）と大幅な増加となりました。」
収益改善活動として内製化による原価低減、稼働率向上、販売費及び一般管理費削減を継続し、営業利益1,519百万円として効果を数値化している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては徹底した原価低減活動や原価管理を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の見直しを徹底的に行ったことから、営業利益は1,098百万円（前年同四半期は営業利益1百万円）と大幅な増加となりました。」
収益改善施策の効果として原価率が大幅に改善し、営業利益が1,098百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「基幹システムの構築から原価、在庫管理等を迅速に行い、また売上高伸長に伴う稼働率の向上から採算性が改善し、さらに諸経費の削減を行ったことから営業利益は424百万円（前年同四半期比179.6％増）となりました。」
収益改善活動について、基幹システムの構築・原価および在庫管理の迅速化と諸経費削減が実施され、営業利益の改善として数値化された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度から積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、徐々に改善効果は現れております。」
連結子会社・持分法適用会社に対する収益改善および縮小等の活動を継続し、改善効果が徐々に現れていると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
連結子会社・持分法適用会社に対する収益改善および縮小等の活動を当連結会計年度も継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
連結子会社・持分法適用会社に対する収益改善および縮小等の活動を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施していく所存であります。」
連結子会社・持分法適用会社に対する収益改善および縮小等の活動を、当連結会計年度も継続すると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画ＴＳＯ（Toda Step One）として活動してきたものを、2016年度より確実に定着・発展するために新たにＴＳ２（Toda Step Two）として本活動を全社的に推し進め、販売の拡大、原価の低減、持分法損益の改善、販売管理費の削減等を実施してまいります。」
従来のTSOを2016年度からTS2へ移行し、販売拡大、原価低減、持分法損益改善、販売管理費削減を施策として列挙している。