予期し得ない事業環境急変による収益・資金繰り悪化
FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
戸田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。184社中157社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに85社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当期における当社グループを取り巻く事業環境は、雇用・所得環境の改善等を背景に、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、米国の通商政策の動向や日中関係の悪化、中東情勢の緊迫化による原材料及びエネルギー価格の高騰が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
景気の緩やかな回復を記載する一方、米国通商政策、日中関係の悪化、中東情勢による原材料・エネルギー価格高騰を新たな不透明要因として挙げている。 - 2026-05-15悪化業績予想の修正
「一方で、米国の通商政策の動向や日中関係の悪化、中東情勢の緊迫化による原材料及びエネルギー価格の高騰が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
米国の通商政策、日中関係の悪化、中東情勢の緊迫化を外部環境の不透明要因として記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、物価上昇の継続や米国の通商政策の影響による世界経済の下振れリスク等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の物価上昇等に加え、米国の通商政策の影響による世界経済の下振れリスクを具体的に挙げ、外部環境の不確実性が続いていると記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢や中国における景気の下振れリスク等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
不安定な国際情勢や中国景気の下振れリスクを挙げ、先行き不透明との認識を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で、長期化するウクライナ情勢や中東地域を巡る地政学的リスクの高まり、各国での物価高騰に対する金融引き締め、中国経済の減速等、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢、物価高騰、金融引き締め、中国経済減速に加え、中東地域の地政学的リスクの高まりを挙げ、事業環境の不透明要因を継続・拡大している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、コロナ禍からの脱却による社会経済活動の正常化を背景に景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、国際情勢の緊迫化、世界的な物価の上昇や金融引き締めによる影響、中国経済の減速懸念等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化と景気の緩やかな回復基調を記載する一方、国際情勢、物価上昇、金融引き締め、中国経済の減速懸念による先行き不透明感を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、国際情勢の不安定化や中国経済の先行き懸念に加え、世界的な物価の高騰とそれに対応する各国の金融引き締めによる海外景気の下振れリスク等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の物価高騰・金融引き締め・海外景気下振れリスクに加え、国際情勢の不安定化と中国経済の先行き懸念を挙げ、事業環境の不透明要因を拡大している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、人流の増加やインバウンドの回復等、社会経済活動の正常化と景気の緩やかな持ち直しの動きが見られました。一方で、ウクライナ情勢の長期化、世界的な物価の高騰とそれに対応する各国の金融引き締めによる海外景気の下振れリスク等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和やインバウンド回復による正常化の動きがある一方、ウクライナ情勢の長期化、物価高騰、金融引き締めによる海外景気の下振れリスクを挙げ、先行き不透明との認識を継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、徐々に経済活動が正常化に向かい、景気に緩やかな持ち直しの動きが見られたものの、原材料及びエネルギー価格の高騰による物価上昇、米中関係の緊張の高まりやウクライナ情勢の長期化、世界的な金融引き締めによる海外景気の下振れ等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
経済正常化の動きがある一方、米中関係の緊張の高まり、ウクライナ情勢の長期化、世界的な金融引き締めによる海外景気の下振れを挙げ、事業環境の不透明要因が継続・拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動の正常化に向けた動きが見られたものの、ウクライナ情勢の長期化に伴う原材料及びエネルギー価格の高騰、世界的な金融引き締め等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和による正常化の動きがある一方、ウクライナ情勢の長期化、原材料・エネルギー価格高騰、世界的な金融引き締めを不透明要因として挙げている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和が進み、経済活動の正常化に向けた動きが見られたものの、新たな変異株の出現による感染再拡大リスク、ウクライナ情勢の長期化や原材料及びエネルギー価格の高騰、急激な為替相場の変動等により、先行き不透明感は一層強まっております。」
行動制限緩和による正常化の動きがある一方、新たにウクライナ情勢の長期化を挙げ、変異株、原材料・エネルギー価格高騰、急激な為替変動など不透明要因を拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症に対して世界的なワクチン接種の進展等により行動制限が緩和され、景気に持ち直しの動きが見られました。しかしながら、新たな変異株の出現による感染再拡大の懸念、原燃料価格及び輸送費の高騰、半導体を中心とした部品供給不足等の影響が広がりをみせ、先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
行動制限緩和による景気持ち直しの動きがある一方、新たな変異株、原燃料・輸送費高騰、半導体を中心とした部品供給不足を新たな不透明要因として挙げており、下振れ要因の影響が広がっている。 - FY2022-Q2正常化の兆しと下振れ懸念の併存有価証券報告書
「当期における当社グループを取り巻く事業環境は、世界的なワクチン接種の進展等、各国における新型コロナウイルス感染症拡大防止策の効果により、経済活動に正常化の兆しが見られたものの、半導体不足による自動車市場への影響、原燃料価格の高騰及び中国における電力不足問題等により、経済の下振れリスクが懸念され、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
ワクチン接種等による経済活動の正常化の兆しを記載する一方、半導体不足、原燃料高騰、中国の電力不足問題を下振れ要因として追加的に挙げ、先行き不透明との認識を維持している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「未だ同感染症の収束時期は見通せないことに加え、半導体不足による自動車市場への影響や原燃料の高騰、コンテナ不足による海上輸送費の高騰等もあり、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
感染症収束時期の不透明さが続くなか、半導体不足、原燃料高騰、コンテナ不足・海上輸送費高騰が事業環境の懸念要因として加わった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、各国においてロックダウンや行動自粛が実施された影響により、複写機・プリンターや磁気切符等に使用される当社製品の需要は落ち込み、極めて厳しい状況となりました。また、徐々に経済活動が再開され、個人消費や生産に持ち直しの動きが見られる等、一部に回復の兆しがあったものの、同感染症の感染再拡大により依然として収束時期の見通しが立たず、先行き不透明な状態が続いております。」
経済活動の再開による一部回復の兆しがある一方、感染再拡大により収束時期の見通しが立たず、製品需要が落ち込む極めて厳しい事業環境が続いている。 - FY2021-Q2感染症影響継続・回復兆し有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、各国において外出禁止令や企業の操業停止、移動制限等による経済・社会活動の抑制が行われ、世界経済は急速に悪化し、極めて厳しい状況となりました。足元では、経済活動の再開に伴い、緩やかな回復の兆しが見られるものの、感染症の収束は未だ見通せず、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
新型コロナウイルス感染症により世界経済が極めて厳しい状況となった一方、経済活動の再開に伴う緩やかな回復の兆しにも言及している。感染症収束の見通しは立たず、先行き不透明な状態が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、各国において外出禁止令や企業の操業停止、移動制限等による経済・社会活動の抑制が行われ、世界経済は急速な悪化が続く厳しい状況で推移いたしました。また、緊急事態宣言解除後も景気回復の見通しは立たず、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
新型コロナウイルス感染症拡大により企業の操業停止や移動制限が行われ、世界経済の急速な悪化と景気回復見通しの不透明さを記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響により、金融市場では動揺が続くとともに、個人消費や企業活動の自粛が始まる等、経済・社会活動は停滞しており、世界経済の減速懸念は一層高まる状況となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による金融市場の動揺、個人消費・企業活動の停滞、需要低迷が事業環境に実際に現れたと記載している。 - FY2020-Q3不確実性要因の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境は、米中間の通商交渉が進展する等、貿易摩擦が良化傾向を見せているものの、英国のＥＵ離脱問題、中東や香港等における地政学的緊張の高まり等から、世界経済において様々な不確実性があり、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
米中間の通商摩擦は良化傾向とする一方、英国のEU離脱問題や中東・香港等の地政学的緊張を新たな不確実性要因として挙げ、先行き不透明な状態が続くと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、リチウムイオン二次電池市場拡大に伴う需要の増加により、電池関連材料の売上が伸長しているものの、中国をはじめとする世界経済の減速の影響等を受け、基幹事業である磁石材料及び着色材料の国内外の需要が低迷したことから、売上高は15,657百万円（前年同期比10.7％減）となりました。」
米中間の貿易摩擦や世界経済の不確実性が続くなか、中国をはじめとする世界経済の減速により基幹事業の需要低迷と10.7％の減収が実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰や人手不足に伴う生産及び物流コストの上昇、米中間の通商問題の激化や海外経済の不確実性等により依然として先行き不透明な状態が続いております。こうした状況のもと、当社グループにおきましては、リチウムイオン二次電池市場拡大に伴う需要の増加により、電池関連材料の売上が伸長しているものの、中国をはじめとする世界経済の減速の影響等を受け、基幹事業である磁石材料及び着色材料の国内外の需要が低迷したことから、売上高は7,486百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
原材料・人手不足によるコスト上昇、米中通商問題および海外経済の不確実性を挙げ、世界経済の減速による基幹事業の需要低迷と減収が実績に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰や人手不足の影響により企業活動が圧迫される懸念があることに加え、世界的な貿易摩擦や英国のＥＵ離脱等に起因する海外経済の不確実性により依然として先行き不透明な状態が続いております。」
原材料高騰、人手不足、世界的な貿易摩擦、英国のEU離脱等による海外経済の不確実性を挙げ、先行き不透明な状態が続くと記載している。なお、事業等のリスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料高騰や人手不足の影響により企業活動が圧迫される懸念があることに加え、世界的な貿易摩擦や相次ぐ自然災害による経済への影響から依然として先行き不透明な状態が続いております。」
従来の原材料高騰、人手不足、世界的な貿易摩擦に加え、相次ぐ自然災害による経済への影響を懸念材料として挙げている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格の高騰や人手不足の影響から企業活動が圧迫される懸念があり、また、世界的な貿易摩擦が激しさを増すなど懸念材料も多く、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
従来の原材料価格高騰や人手不足に加え、世界的な貿易摩擦の激化を新たな懸念材料として挙げている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格の高騰や人手不足の影響から企業活動が圧迫される懸念があり、地政学リスクの高まりなどから依然として先行き不透明な状態が続いております。」
原材料価格高騰、人手不足、地政学リスクの高まりを事業環境の不透明要因として挙げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益が引き続き安定して推移するとともに、個人消費も緩やかに持ち直しの兆しが見られましたものの、政治情勢や地政学リスクの顕在化によって大きく影響を受ける懸念があり、依然として先行き不透明な状態が続いております。」
政治情勢や地政学リスクの顕在化を不透明要因として挙げ、先行き不透明な状態が続いていると記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調が続いているものの、新興国の成長鈍化や朝鮮半島の情勢不安、米国新政権の政策運営方針等、政治経済の不安により先行きの不透明感は、一層高まりました。」
新興国の成長鈍化、朝鮮半島情勢不安、米国新政権の政策運営方針などを挙げ、先行きの不透明感が一層高まったと記載している。なお、事業等のリスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループにおきましては、海外経済の減速から国内外の販売が低迷し、また為替が乱高下したこと、戸田アメリカINC.、戸田アドバンストマテリアルズINC.を連結子会社とした影響等を受け、売上高は27,889百万円（前期比2.2％減）となり、営業損失は151百万円（前期は営業利益1,051百万円）となりました。」
海外経済の減速や為替変動が国内外の販売低迷および通期営業損失として実績に現れている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境に改善が見られるものの、個人消費の伸び悩み、中国経済をはじめとした海外経済の減速、英国のＥＵ離脱問題、米国新政権の政策動向等により、景気の先行きは依然として不透明な状況となっております。」
従来の円高・海外経済減速等に加え、米国新政権の政策動向が不透明要因として加わった。海外経済の減速等から国内外の販売が低迷したとも記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境に改善が見られるものの、円高や個人消費の伸び悩み、中国経済をはじめとした海外経済の減速、英国のＥＵ離脱問題等により、景気の先行きは依然として不透明な状況となっております。」
円高、海外経済の減速、個人消費の伸び悩み、英国のEU離脱問題など、事業環境の不透明要因が具体化し、国内外の販売低迷にもつながったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら世界経済等の予期し得ない環境の変化があった場合、当社グループの資金繰り環境、財政状態等に重大な影響を与える可能性があります。」
グローバル展開を背景に、海外資本市場の不安定化や新興国経済の減速が資金繰り・財政状態へ影響する可能性を記載している。