ワークライフバランスと生産性・品質の両立
FY2021に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「さらに、成長戦略を支える経営基盤の強化として本社移転を実施しました。創造性・生産性の向上と顧客・パートナー企業との共創促進を目的とした取り組みであり、提案活動の強化や新たなビジネス機会の創出を通じて、中長期的な成長を支える基盤整備を進めています。」
前期に示していた新オフィス計画を実行し、本社移転を実施した。創造性・生産性向上、顧客・パートナー企業との共創、提案活動強化を目的としている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「新オフィス賃借の目的」
2025年10月31日予定の新オフィスについて、社員が顔を合わせるコミュニケーションを通じたエンパワーメント・エンゲージメント向上、創造力・生産性向上、事業継続に資する環境整備を目的としている。従来のフルテレワーク制度を撤回したとの記載はない。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年5月期には、離職率の低下、及び働き方の多様化促進を目的にフルテレワーク制度を導入いたしました。」
ワークライフバランスと生産性・品質の両立に向け、2024年5月期にフルテレワーク制度を導入した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年５月期より、離職率の低下、及び働き方の多様化促進を目的にフルテレワーク制度を運用してまいります。」
ワークライフバランスと生産性・品質の両立に向け、2024年5月期からフルテレワーク制度を運用する方針を具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、働きやすい環境づくりに向け引き続きテレワークを推進し、顧客企業への安定かつ継続的なサービスの提供を行っております。また、当連結会計年度期初より、「Creating New value for Sustainable～持続可能な新しい価値の創造～」を新たな方針に掲げ社会的価値の向上にも取り組み始めており、2022年11月には、サステナビリティ基本方針を策定・公開いたしました。当社の取り組みに関する現状の把握と改善を目的に、第三者による評価を実施したところ、東京都による「TOKYOテレワークアワード」推進賞、企業のサステナビリティに関する国際的な評価機関EcoVadisによるCSR審査におけるブロンズメダルを受賞しました。また、連結子会社の株式会社シイエヌエス北海道では、経済産業省と日本健康会議が共同で取り組む健康経営優良法人認定制度にて「健康経営優良法人2023（中小規模法人部門）」に認定されました。」
テレワーク推進や健康経営の取り組みについて、TOKYOテレワークアワード推進賞、EcoVadisブロンズメダル、健康経営優良法人2023認定という外部評価・認定を得た。 - FY2021初出有価証券報告書
「社員の働き方については、ワークライフバランスに配慮しつつ、生産性及び品質の向上を実現することが重要な課題であると認識しております。」
社員の健康・意欲を維持しながら、生産性と品質を高める働き方改革を進める。