大口顧客への依存
FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの総売上高に対するNTTデータグループへの販売額は34.8％、野村総合研究所グループへの販売額は19.9％を占めております。」
大口顧客への集中度は、前年度のNTTデータグループ36.3％、野村総合研究所グループ21.4％から低下した。ただし、両グループで54.7％を占める状態は継続している。 - 2026-07-13対処業績予想の修正
「株式会社ＮＴＴデータ 1,643,393千円 株式会社ＮＴＴデータグループ 874,363千円 株式会社野村総合研究所 811,074千円」
主要顧客3社の売上高合計は約33.3億円で、連結売上高に占める比率は約42.8％となった。前年度に両グループで57.7％を占めた状態から集中度が低下した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの総売上高に対するNTTデータグループへの販売額は36.3％、野村総合研究所グループへの販売額は21.4％を占めております。」
大口顧客への集中度は、前年度のNTTデータグループ38.2％、野村総合研究所グループ24.5％から低下した。ただし、両グループで合計57.7％を占める状態は継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの総売上高に対するNTTデータグループへの販売額は38.2％、野村総合研究所グループへの販売額は24.5％を占めております。」
大口顧客への売上集中を引き続き主要リスクとして開示し、NTTデータグループと野村総合研究所グループへの依存度を数値で示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの総売上高に対する株式会社エヌ・ティ・ティ・データグループへの販売額は40.1％、株式会社野村総合研究所グループへの販売額は22.6％、生活協同組合コープさっぽろグループへの販売額は9.4％を占めております。」
主要3顧客グループへの売上集中度が合計72.1％となり、前年度の主要3社合計54.1％から上昇した。会社は大口顧客との取引拡大と並行して依存度低減を図るとしている。 - FY2022顧客構成が変化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの総売上高に対する株式会社エヌ・ティ・ティ・データへの販売額は29.3％、株式会社野村総合研究所への販売額は16.3％、生活協同組合コープさっぽろへの販売額は8.5％を占めております。」
NTTデータの比率は24.7％から29.3％へ上昇した一方、第三位顧客はデュアルカナムの11.6％からコープさっぽろの8.5％へ変化し、主要3社の構成が変わった。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年５月期連結累計期間における当社グループの総売上高に対する株式会社エヌ・ティ・ティ・データへの販売額は24.7％、株式会社野村総合研究所への販売額は16.4％、デュアルカナム株式会社への販売額は11.6％を占めております。」
主要3社で売上高の52.7％を占める数値を示し、その他顧客との取引拡大による依存度低減を掲げている。