新中期経営計画による組織改革・提案力強化・社会課題ビジネス創出
FY2024に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの取り組みにより、2027年５月期の連結業績は、売上高9,278百万円（前期比19.3％増）、営業利益966百万円（同40.9％増）、経常利益986百万円（同35.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益679百万円（同14.9％増）を予想しております。」
中期経営計画の2年目における2027年5月期の業績予想として、売上高9,278百万円、営業利益966百万円等を示し、既存事業拡大と成長領域へのリソースシフト、生成AI活用、ERP強化等を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「同計画の２年目となる当中間連結会計期間の経営成績は、売上高3,753,159千円(前年同期比11.6％増)、営業利益350,616千円(同55.0％増)、経常利益360,230千円(同49.7％増)、親会社株主に帰属する中間純利益273,630千円(同68.7％増)となりました。各事業は引き続き好調に推移し、売上・利益ともに前年同期を上回る進捗となりました。このような業績進捗のもと、当社グループは中期経営計画に基づき、成長戦略の実行および経営基盤の強化を進めました。」
中期経営計画の2年目において、売上高・営業利益・経常利益・中間純利益が前年同期を上回り、計画に基づく成長戦略と経営基盤強化の実行を進めた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「初年度である2025年５月期は業績予想を達成することができませんでした。反省を踏まえ、中期経営計画の達成に向けて取り組みを加速させるため、2026年５月期は組織体制を大きく変えて本部制を敷き、中期経営計画の施策も以下のとおりより具体的にし、明確化いたしました。」
中期経営計画の初年度で業績予想未達となったことを明示し、その対応として2026年５月期から本部制へ移行し、５つの戦略を具体化・明確化する方針を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは2030年度における目指す姿「『人を想う』事業やサービスを通じて社会的課題を解決し、人や社会、未来に貢献する企業グループ」の実現に向けて『中期経営計画（2025～2027年度）』を開始いたしました。基本方針「エンパワーメントの促進とイノベーションの醸成」に基づき、「１. 事業基盤の強化」「２. 新たな顧客獲得による事業規模拡大」「３. ソリューションの拡充による市場拡大」「４. 新たなビジネス機会の創出に向けた提案力の強化」「５. 社会課題を起点としたビジネスの創出」の５つの戦略に取り組み、最終年度における数値目標の売上高100億円、営業利益率10.0％以上の達成を目指します。」
新中期経営計画（2025～2027年度）を開始し、5つの戦略と最終年度の売上高100億円・営業利益率10.0％以上という数値目標を明示した。 - FY2024初出有価証券報告書
「これら展望を踏まえ、当社グループは次なるステージ上がるべく３か年の新たな経営計画を策定いたしました。2030年をターゲットとする当社の目指す『「人を想う」事業やサービスを通じて社会的課題を解決し、人や社会、未来に貢献する企業グループ』の実現に向けて、新中期経営計画（2025年５月期～2027年５月期）では、組織改革の推進と提案力強化、及び社会課題解決に向けたビジネスの創出に取り組んでまいります。」
2025年5月期から2027年5月期までの3か年計画を新たに策定し、組織改革、提案力強化、社会課題解決型ビジネス創出を計画の柱として示した。