Komori
信越化学工業(4063)・施策再定義

カーボンニュートラル対応と温室効果ガス削減技術の導入

FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。

7記載
6年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021前進FY2022 – FY2023その他FY2024 – FY20252021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
GHG排出量(Scope1〜3)の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達986社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1043社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1050件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「なお、2026年5月28日に、当社グループは温室効果ガス排出量(スコープ1、2)削減の新たな中間目標を公表しました。新中間目標:2025年を基準年として、1.2035年までに、温室効果ガス排出量を生産量原単位で30%削減 2.2040年までに、温室効果ガス排出量を35%削減」

    従来の2025年度原単位45%目標に加え、2025年基準の2035年原単位30%削減、2040年排出量35%削減という新たな中間目標を公表した。FY2025実績はスコープ1が2,318千CO2-t、スコープ2が4,501千CO2-t、原単位指数54.7%。
  2. 2026-05-28前進株主総会

    「さらに、2026年5月に新たな中間目標を定めました。」

    2050年カーボンニュートラル計画について、2026年5月に新たな中間目標を設定したと記載している。
  3. FY2025温室効果ガス排出量・原単位指数を更新有価証券報告書

    「スコープ1 排出量 2,326 / スコープ2 排出量 4,443 / 1990年度比生産量原単位指数 56.9」

    2050年スコープ1・2実質ゼロと2025年度原単位45%目標を継続し、2024年度実績としてスコープ1排出量2,326千CO2-t、スコープ2排出量4,443千CO2-t、原単位指数56.9%を開示した。
  4. FY2024温室効果ガス排出量・原単位指数を更新有価証券報告書

    「当社グループは、2050年に温室効果ガス排出量(スコープ1、2)の実質ゼロを目指します。……2025年度に1990年度比で温室効果ガス排出の生産量原単位を45%にする……スコープ1 排出量 2,242 / スコープ2 排出量 4,266 / 1990年度比生産量原単位指数 57.0」

    2050年スコープ1・2実質ゼロと2025年度原単位45%目標を継続し、2023年度実績としてスコープ1排出量2,242千CO2-t、スコープ2排出量4,266千CO2-t、原単位指数57.0%を開示した。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは2050年に温室効果ガス排出量(スコープ1、2)の実質ゼロを目指します。さらに、引き続き、生産量原単位での温室効果ガス排出量の削減も推進します。2016年度に掲げた新たな中期目標「2025年度に1990年度比で温室効果ガス排出の生産量原単位を45%にする」の達成に向けて、取り組んでいきます。」

    2050年のスコープ1・2実質ゼロ目標と、2025年度に1990年度比で生産量原単位45%とする中期目標を明示した。再生可能エネルギー、水素、CCUS、効率化、リサイクル等の削減策も具体化している。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「自らによる温室効果ガス排出の削減に加え、脱炭素に役立つ技術と素材の提供に注力していきます。」

    カーボンニュートラル対応について、既存事業の拡充と削減技術の導入という前期の方針から、自社排出削減と脱炭素技術・素材の提供を経営の基本方針に組み込んでいる。
  7. FY2021初出有価証券報告書

    「近年、主要国が温室効果ガス排出量の削減目標を設定し、いわゆるカーボンニュートラル(気候中立)の達成に向けて動き出しました。当社の事業には総じて、それ自体が温室効果ガス排出量の削減に役立つものが揃っています。それを拡充し、かつ時代の要請に適合すべく取り組んでいきます。加えて、温室効果ガス排出量の削減に役立つ技術の導入を実施していきます。」

    主要国の削減目標とカーボンニュートラルの動きを踏まえ、削減に役立つ既存事業の拡充と、温室効果ガス削減技術の導入を新たな施策として明示している。
一緒に動いた変遷

「次年度1,800億円の設備投資計画」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1次年度1,800億円の設備投資計画3回
  3. 2シリコーンの能力増強・供給体制拡充と技術センター活用3回
  4. 3事業収益拡大と企業体質強化の成果を株主に還元する配当方針2回
  5. 4高品質半導体シリコンの安定供給と先端デバイス対応による競争力強化2回
  6. 5シンテックにおける塩化ビニル樹脂設備の増強・合理化とエチレン設備の新設2回
  7. 6連結経常利益の二桁増益を業績連動報酬の目標に設定2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
信越化学工業の次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-28の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
カーボンニュートラル対応と温室効果ガス削減技術の導入|信越化学工業(4063)の変遷 | Komori