円高を含む為替変動リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 426」
前年同期の為替差損599百万円から、当中間期は為替差益426百万円へ転じ、為替変動の影響の現れ方が変化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,079 為替差損 1,336」
前年度の為替差益10億79百万円から、当年度は為替差損13億36百万円へ転じ、為替変動の影響が通期実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,119 為替差損 599」
前年同期の為替差益11億19百万円から、当中間期は為替差損5億99百万円へ転じ、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2024為替差益減少有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度の38億14百万円の利益（純額）から当連結会計年度は35億71百万円の利益（純額）となり、利益（純額）が減少しました。主な変動要因は、為替差益が３億26百万円減少したことによります。」
前年度から続く為替差益の減少が通期の営業外損益に現れ、為替差益は前年より3億26百万円減少した。 - FY2024-Q3為替差益減少継続有価証券報告書
「為替差益 1,674 859」
営業外収益の為替差益は、前年同期の1,674百万円から859百万円へ減少した。前年度から続く為替差益の減少が第3四半期累計でも示されている。 - FY2023為替差益減少有価証券報告書
「主な変動要因は、受取利息が８億52百万円増加したことや為替差益が６億46百万円減少したことによります。」
前年度に比べ為替差益が6億46百万円減少した。円安・為替差益拡大が記載された前四半期までの状況から、為替差益の動きが変化している。 - FY2023-Q2円安・為替差益拡大有価証券報告書
「為替差益 3,034」
急速な円安が国内経済の不透明要因として記載される一方、営業外収益の為替差益は前年同期の872百万円から3,034百万円へ増加した。 - FY2023-Q1円安への環境変化と為替差益有価証券報告書
「国内経済は、COVID-19の影響が継続したことに加え、急速な円安や各種資材等の価格上昇に伴い不透明感が継続しました。」
従来の円高による売上減少・為替差損の記載から、急速な円安を外部環境要因として記載する内容に変化した。当四半期には為替差益12億26百万円を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主な要因は、為替差益が前連結会計年度では10億98百万円の計上に対し、当連結会計年度では為替差損を17億13百万円計上したことによります。」
円高を含む為替変動の影響が、通期の為替差損17億13百万円として実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ＮＯｘ浄化用触媒担体（SCR）は、エネルギー関連向けの定置式用途製品が堅調に推移したものの、円高及びその他用途向け製品の販売が低調に推移したことにより、前年同期に比べて売上高は減少しました。」
円高がSCRの売上減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「DPF及び触媒担体保持・シール材(AFP)は、自動車市場が堅調に推移したことにより受注数量は増加しましたが、円高及び商品構成の変化により、両事業合計の売上高は、前年同期に比べ減少しました。」
自動車市場と受注数量が堅調である一方、円高と商品構成の変化がDPF・AFPの売上減少要因として実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「DPFは、商品構成の変化及び円高の影響により、前年同期に比べ売上高は減少しました。」
円高がDPF売上の減少要因として実績に現れ、為替変動リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、為替相場の変動リスクを縮小あるいはヘッジするための対策を講じておりますが、為替相場の変動による影響を完全に排除することは不可能であり、米ドル、ユーロ等の主要通貨及び現地通貨に対して、円高が急激かつ長期に進行した場合には、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建て取引と海外子会社の円換算を背景とするリスク。為替予約によるヘッジ方針も記載されている。