建材会社の合併と特徴ある製品による事業拡大
FY2016に初出。22回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数の減少影響を受けたものの、昨年度実施した買収の効果もあり、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ増加しました。」
住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数減少がある中、昨年度実施した買収の効果により建材部門が増収・増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数の減少影響を受けたものの、住宅材料事業を強化したことにより、売上高・営業利益ともに前連結会計年度に比べ増加しました。」
住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数減少があった一方、住宅材料事業の強化により、建材部門は売上高・営業利益ともに増加した。 - FY2024-Q1住宅着工減による減収減益有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工の落ち込みによる販売棟数の減少などにより、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ減少しました。」
従来の建材製品の拡販方針に対し、住宅着工の落ち込みによる販売棟数減少が売上高・営業利益の減少として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、原材料費の高騰による影響を受けたものの、販売価格の見直しによる効果に加えて、抗ウイルスメラミン化粧板及びその関連商材の販売が増加したことなどにより、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ増加しました。」
原材料費高騰への対応として販売価格を見直し、抗ウイルス関連商材の販売増加と合わせて建材部門の増収・増益につなげた状況を再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「建材部門におきましては、原材料費の高騰による影響を受けたものの、販売価格の見直しによる効果に加えて、抗ウイルスメラミン化粧板及びその関連商材の販売が増加したことなどにより、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ増加しました。」
原材料費高騰の影響下で、販売価格の見直しと抗ウイルス関連商材の販売増加により、建材部門が増収・増益となった。 - FY2023-Q1抗ウイルス製品増・原材料高で増収増益有価証券報告書
「建材部門におきましては、原材料費の高騰による影響を受けたものの、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売が増加し、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ増加しました。」
原材料費高騰の影響を受けながらも、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売増加により、建材部門は増収・増益となった。 - FY2022抗ウイルス製品増・ウッドショック影響で売上横ばい有価証券報告書
「建材部門におきましては、原材料費の高騰や資材調達難などウッドショックの影響を受けたものの、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売が増加し、売上高は前連結会計年度並みとなりました。」
抗ウイルス関連商材の販売増加が続いた一方、ウッドショックによる原材料費高騰・資材調達難の影響を受け、建材部門の売上高は前年度並みにとどまった。 - FY2022-Q3抗ウイルス製品増・ウッドショックで住宅資材減有価証券報告書
「建材部門におきましては、抗ウイルスへの関心が高まり、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売は増加しましたが、ウッドショックに伴う資材調達難により住宅資材事業の売上が減少し、売上高は前年同期に比べ減少しました。」
抗ウイルス関連商材の販売増加が続く一方、ウッドショックに伴う資材調達難により住宅資材事業が減収となった。 - FY2022-Q2抗ウイルス製品増・集合住宅着工低迷有価証券報告書
「建材部門におきましては、抗ウイルスへの関心が高まり、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売は増加しましたが、COVID-19の影響を受け集合住宅の着工数が低迷したことにより、売上高は前年同期に比べて減少しました。」
抗ウイルス関連商材の販売増加が続く一方、COVID-19による集合住宅着工数の低迷により、建材部門は減収となった。 - FY2022-Q1抗ウイルス製品増・住宅資材減有価証券報告書
「建材部門におきましては、COVID-19によって抗ウイルスへの関心が高まり、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売は増加しましたが、米国からの輸入材減少に伴う住宅着工数の減少により、住宅資材事業における販売が減少し、売上高は前年同期に比べて減少しました。」
抗ウイルス関連商材の販売増加が続く一方、住宅着工数の減少により住宅資材事業の販売が減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「その他事業におきましては、国内グループ各社の独自競争力を持った製品群及び抗ウイルス製品など、顧客ニーズに対応した新製品による事業拡大と安定した電力利益により、当社グループの電子事業・セラミック事業に次ぐ「第3の収益の柱」としての位置づけを確かなものにしてまいります。」
従来の建材・住宅関連製品に加え、抗ウイルス製品を顧客ニーズに対応する新製品として位置づけ、その他事業の拡大策を広げている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「建材部門・その他事業におきましては、COVID-19によって抗ウイルスへの関心が高まり、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材は増加しましたが、外出自粛の影響を受け、石油製品等の販売が減少し、全体として前年同期に比べ売上高は減少しました。」
COVID-19による抗ウイルス需要を受け、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売が増加した一方、石油製品等の減少により建材・その他全体では減収となった。 - FY2021-Q1COVID-19影響で建材販売減少有価証券報告書
「建材部門・その他事業におきましては、COVID-19による住宅市場の低迷や外出自粛の影響を受け、化粧板や住宅設備機器、石油製品等の販売が減少し、前年同期に比べ売上高は減少しました。」
従来拡販を掲げていた化粧板・住宅設備機器等について、COVID-19による住宅市場低迷と外出自粛の影響で販売減少が記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅設備機器販売部門は、コンポーネント住宅の販売が増加したことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。」
コンポーネント住宅の販売増加による住宅設備機器販売部門の増収を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、化粧板関連販売部門は、トイレブース向けメラミン化粧板及び不燃化粧板の拡販に努めた結果、前連結会計年度に比べ売上高は増加しました。」
メラミン化粧板・不燃化粧板の拡販を継続し、年度売上高の増加につながったと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、化粧板関連販売部門は、トイレブース向けメラミン化粧板及び不燃化粧板の拡販に努め、売上高は前年同期並みとなりました。また、住宅設備機器販売部門は、コンポーネント住宅および賃貸住宅関係の販売が増加したことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。」
メラミン化粧板・不燃化粧板の拡販と、コンポーネント住宅・賃貸住宅向け販売の拡大を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、化粧板関連販売部門は、トイレブース向けメラミン化粧板及び不燃化粧板の拡販に努め、売上高は前年同期並みとなりました。また、住宅設備機器販売部門は、コンポーネント住宅および賃貸住宅関係の販売が増加したことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。」
メラミン化粧板・不燃化粧板の拡販と、コンポーネント住宅・賃貸住宅向け販売の拡大を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、化粧板関連販売部門は、トイレブース向けメラミン化粧板及び不燃化粧板の拡販に努めたことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。また、住宅設備機器販売部門は、コンポーネント住宅及び賃貸住宅向けの販売が増加したことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。」
メラミン化粧板、不燃化粧板、コンポーネント住宅及び賃貸住宅向け製品の拡販・販売増加を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、化粧板関連販売部門は、トイレブース向けメラミン化粧板及び不燃化粧板の拡販に努めたことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。また、住宅設備機器販売部門は、コンポーネント住宅及び賃貸住宅向けの販売が増加したことにより、前年同期に比べ売上高は増加しました。」
メラミン化粧板、不燃化粧板、コンポーネント住宅及び賃貸住宅向け製品の拡販・販売増加を継続している。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、連結子会社であるイビケン㈱は、連結子会社であるイビデン建装㈱を吸収合併しております。」
前年度に決定されたイビケンとイビデン建装の吸収合併が実施済みであることを改めて記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、連結子会社であるイビケン㈱は、連結子会社であるイビデン建装㈱を吸収合併しております。」
前年度に決定していたイビケンとイビデン建装の合併が、当四半期に吸収合併として実施された。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内グループ会社において、建材事業の一層の強化を狙い、イビケン株式会社とイビデン建装株式会社の合併を決定しました。今後、独自のコンポーネント住宅や抗ウイルスメラミン化粧版といった特徴を持った製品による事業拡大を目指してまいります。」
合併と特徴ある建材製品を組み合わせた建材事業強化策。