東亞合成（4045）・リスク対処
新規住宅着工戸数減少による管工機材の販売環境悪化
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
住宅着工減少・建材価格競争による事業悪化24社が書いているテーマ・逆風24社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「環境インフラシステム製品（旧 管工機材製品）は、下水道関連向けの販売数量の増加により、増収となりました。」
住宅着工戸数低迷による管工機材製品の販売数量減・減収が記載されていた状態から、下水道関連向け販売数量増・増収へ変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工数の低迷の影響を受け、販売数量が減少し、減収となりました。」
住宅着工数の低迷による管工機材製品の販売環境悪化、販売数量減および減収を継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工件数の伸び悩みにより販売数量減となり減収となりました。」
住宅着工件数の伸び悩みが管工機材製品の販売数量減・減収として実際に現れ、住宅関連の販売環境悪化が再び具体化している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、住宅着工件数の減少や天候不順による工事遅延の影響などから減収となりました。」
第2四半期のほぼ前年並みから、住宅着工件数の減少および天候不順による工事遅延が減収要因として実際に現れている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「管工機材製品は、底堅い需要に支えられほぼ前年並みの売上となりました。」
新規住宅着工戸数減少等による減収から、底堅い需要に支えられ売上がほぼ前年並みとなり、販売環境悪化の影響が弱まっている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「管工機材製品は、新規住宅着工戸数の減少など販売環境の悪化により減収となりました。」
新規住宅着工戸数の減少を含む販売環境の悪化が、管工機材製品の減収として実際に現れている。