新製品・新事業・海外展開・M&Aによる成長戦略
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、注力分野における販売拡大、採算是正および生産効率化等に取り組んでまいりました。」
注力分野の販売拡大、採算是正および生産効率化を組み合わせた成長・収益力強化の取り組みを継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「海外売上高の拡大」については、米国接着剤事業の再編およびアジア域拠点（上海・深圳・ベトナム・インド）の立上げを実施し、現地ニーズの獲得をめざす体制と今後の拡販体制を確立しました。」
海外展開を含む成長戦略について、米国接着剤事業の再編と上海・深圳・ベトナム・インドの拠点立上げを実施し、現地ニーズ獲得・拡販体制を確立したと記載している。 - 2026-02-27前進その他開示
「今回の出資を通じて、電池分野で技術協力を進め、革新的な材料の実用化や新しい事業の創出に共同で取り組みます。」
新製品・新事業開発および成長戦略について、電池分野の外部企業への出資と技術協力を通じた事業化の具体的な進展が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、トウアゴウセイ・ケミカル・インディア・プライベート・リミテッドを新たに設立したため、連結の範囲に含めております。」
海外展開を含む成長戦略について、インドに接着材料事業の新法人を設立し、連結子会社化する具体的な進展が記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年は、研究開発力強化のために川崎フロンティエンスR&Dセンターを開所いたしました。また、メディカルケア製品の早期事業化を推進するためペプチド、核酸等の医薬品開発製造受託機関への出資を行ったほか、新たな事業分野への参画としてアトランティックサーモンの陸上養殖への薬液供給、出資を決定いたしました。」
新製品・新事業開発の施策について、研究拠点の開所、医薬品開発製造受託機関への出資、アトランティックサーモン陸上養殖への参画決定という具体的な進展を記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「①重点事業（モビリティ、半導体関連高機能製品）の推進 ②メディカルケア、セルロースナノファイバーの早期事業化」
新製品・新事業開発について、モビリティ・半導体関連高機能製品の推進、メディカルケアおよびセルロースナノファイバーの早期事業化を継続して重点施策としている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この中期経営計画では研究開発と設備投資に一層の経営資源を投入し、特異な研究開発力のさらなる強化と生産基盤の強化を実現します。これにより、ユニークで付加価値の高い事業の一層の拡大を図り、激しい事業環境の変化にも揺るがない事業基盤を築いていくこととしました。」
従来の高付加価値製品、新ビジネスユニットおよび基盤事業強化の三本柱が、研究開発・設備投資への一層の資源投入、特異な研究開発力および生産基盤強化を軸とする新計画へ再整理されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
高付加価値製品、新ビジネスユニットおよび基盤事業強化を含む中期的な成長戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
高付加価値製品事業、新ビジネスユニットおよび基盤事業強化を含む成長戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような経営成績の状況に関する認識および分析、検討内容を踏まえ、当社グループは、中期経営計画「Stage up for the Future」で掲げる基本方針である「高付加価値製品事業の拡大」、「将来を支える『第４の柱』事業を含む新ビジネスユニットの創出」および「基盤事業の強靭化」の達成に向け、引き続き成長につながる投資は積極的に実施するとともに、これまで行った投資の成果を早期に実績化することに努めます。」
高付加価値製品、新ビジネスユニットおよび基盤事業を成長戦略の三本柱として、投資と成果の早期実績化を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「本中期経営計画では、「高付加価値製品事業の拡大」「将来を支える『第４の柱』事業を含む新ビジネスユニットの創出」「基盤事業の強靭化」を基本方針として、持続的成長と中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
従来の新製品・新事業、海外展開およびM&Aを中心とする成長戦略から、高付加価値製品の拡大、「第4の柱」を含む新ビジネスユニット創出、基盤事業の強靭化を柱とする新計画へ表現が変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、高付加価値製品事業を強化し、海外展開を含む成長戦略を推進することを主眼に、各部門のアクションプランを実行し、2025年のグループビジョンの達成を確実なものとするための歩みを進めてまいります。」
高付加価値製品事業の強化、海外展開および各部門のアクションプランによる成長戦略を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、高付加価値製品事業を強化し、海外展開を含む成長戦略を推進することを主眼に、各部門のアクションプランを実行し、2025年のグループビジョンの達成を確実なものとするための歩みを進めてまいります。」
高付加価値製品事業の強化、海外展開および各部門のアクションプランによる成長戦略を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、高付加価値製品事業を強化し、海外展開を含む成長戦略を推進することを主眼に、各部門のアクションプランを実行し、2025年のグループビジョンの達成を確実なものとするための歩みを進めてまいります。」
高付加価値製品事業の強化と海外展開を含む成長戦略を、各部門のアクションプランによって推進する方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「中期経営計画「成長への軌道 2019」の最終年となる2019年は、 ・新製品・新事業の創出 ・海外事業展開の加速 ・業務変革および生産性の向上 ・社員が力を発揮できる環境の整備 ・CSR活動の深化 を重要課題として設定し、2020年から開始する予定の次期中期経営計画に向けた経営基盤の強化を進めてまいります。」
従来の新製品・新事業、海外展開、経営基盤強化に加え、業務変革・生産性向上、社員が力を発揮できる環境、CSR活動の深化を最終年の重要課題として明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本中期経営計画２年目となる2018年は、下記の事項に重点的に取り組み、成長に向けた歩みを確かなものといたします。①新製品・新事業の創出 ②海外事業展開の加速 ③経営基盤の強化」
中期経営計画2年目の2018年について、新製品・新事業、海外展開、経営基盤強化を重点事項として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
中期経営計画の戦略を推進する手段として実施した組織改編およびセグメント変更を継続して記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
中期経営計画の戦略を推進する手段として実施した組織改編およびセグメント変更を継続して記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
中期経営計画の戦略を推進する取り組みが継続していることを、組織改編およびセグメント変更の理由として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長戦略の中核として、新製品開発、新事業開発、海外展開、M&Aを具体化する。」
中期経営計画のアクションプランとして、新製品開発、新事業開発、海外展開およびM&Aを成長手段として名指ししている。