中期経営計画「成長への軌道2019」の連結数値目標
FY2016に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2022最終年度の一部目標達成・未達有価証券報告書
「2020年から2022年を対象期間とする中期経営計画「Stage up for the Future」の数値目標に対する結果は以下のとおりです。」
最終年度の2022年は、売上高1,687億円が計画1,630億円を上回り、設備投資額累計627億円も計画440億円を上回った。一方、営業利益144億円、EBITDA249億円、高付加価値製品比率43.6％、海外売上高314億円、EPS101.31円、ROA6.3％は計画値を下回ったと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む中期的な経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む中期的な経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む中期的な経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
旧中期経営計画から新中期経営計画へ整理された中期的な経営戦略および課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの中期的な経営戦略および対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
旧計画から新中期経営計画へ整理された中期的な経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2022年目標 売上高 1,630億円 営業利益 170億円 （参考）売上高営業利益率 10.4％ 利払い前、税引き前、減価償却前利益（EBITDA）270億円 高付加価値製品比率（売上高比）47％ 設備投資額 440億円 海外売上高 325億円 （参考）海外売上高比率 20％ １株当たり純利益（EPS）106円 総資産経常利益率（ROA）7.0％」
旧計画の2019年数値目標から、2022年を期限とする売上高、利益、高付加価値製品比率、設備投資、海外売上高、EPSおよびROAの新目標へ整理されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「本中期経営計画では、「高付加価値製品事業の拡大」「将来を支える『第４の柱』事業を含む新ビジネスユニットの創出」「基盤事業の強靭化」を基本方針として、持続的成長と中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
2019年を期限とする売上高・営業利益等の数値目標を掲げた旧計画から、2020～2022年の新計画では、高付加価値製品、新ビジネスユニットおよび基盤事業強化を基本方針として示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む、当社グループが対処すべき課題について重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、高付加価値製品事業を強化し、海外展開を含む成長戦略を推進することを主眼に、各部門のアクションプランを実行し、2025年のグループビジョンの達成を確実なものとするための歩みを進めてまいります。」
2019年を対象期間とする中期経営計画について、高付加価値製品事業の強化、海外展開および各部門のアクションプランの実行を継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「2018年12月期の業績は、売上高1,500億６百万円(進捗率96.8%)・営業利益164億８百万円(進捗率91.1%)・営業利益率10.9％・親会社株主に帰属する当期純利益127億４千８百万円(進捗率101.9%)となり、2019年12月期の業績予想は、売上高1,500億円・営業利益165億円・営業利益率11.0％・親会社株主に帰属する当期純利益119億円としております。」
2018年実績の中期計画目標に対する進捗率を示し、2019年業績予想として売上高1,500億円、営業利益165億円、営業利益率11.0％、当期純利益119億円を記載している。従来掲げた2019年目標に対して、予想値は各指標で異なる水準となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む、当社グループが対処すべき課題について重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「＜中期経営計画「成長への軌道2019」連結数値目標＞平成31（2019）年目標 売上高 1,550億円 営業利益 180億円 売上高営業利益率 11.6％ 親会社株主に帰属する当期純利益 125億円」
2019年目標として売上高1,550億円、営業利益180億円、営業利益率11.6％、親会社株主帰属当期純利益125億円を継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
中期経営計画「成長への軌道2019」が当連結会計年度の初年度として進行していることを、セグメント変更の背景として再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
平成29年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道2019」が進行中であることを、組織改編およびセグメント変更の背景として再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この変更は、当連結会計年度を初年度とする中期経営計画「成長への軌道 2019」の戦略を推進するために、平成29年１月１日付で実施いたしました組織改編を反映したものであります。」
中期経営計画「成長への軌道2019」が当連結会計年度の初年度として進行していることを、セグメント変更の背景として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成31（2019）年目標 売上高 1,550億円 営業利益 180億円 売上高営業利益率 11.6％ 親会社株主に帰属する当期純利益 125億円」
平成31年を期限として、売上高1,550億円、営業利益180億円、営業利益率11.6％、親会社株主帰属当期純利益125億円を設定している。