シンガポール子会社の採算改善
FY2016-Q3に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「シンガポール アクリル酸エステル製造設備等 建設仮勘定他 86」
シンガポール子会社のアクリル酸エステル製造設備等について、2025年度にも8,600万円の減損損失が計上され、収益性低下が継続して実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「シンガポール アクリル酸エステル製造設備等 リース資産・機械装置他 1,412」
シンガポール子会社のアクリル酸エステル製造設備等について、収益性低下を背景に14億1,200万円の減損損失が実際に計上され、採算改善テーマの悪化が具体化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において基幹化学品事業に属する連結子会社ＴＧＳに事業環境の変化に伴う収益性の低下が認められたため、減損の兆候があると判断いたしました。」
シンガポール子会社について、過去の販売数量回復の記載に加え、事業環境変化に伴う収益性低下と減損兆候が年度の重要な見積り事項として記載された。ただし、将来キャッシュ・フローの現在価値が帳簿価額を上回ったため減損損失は認識していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、アクリルゴムや塗料向けなどの需要の増加が見られ、また、シンガポール子会社においても販売数量は増加しました。」
シンガポール子会社について、過去の生産停止・販売終息等による悪化から、販売数量増加が続く状況を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、アクリルゴムや塗料向けなどの需要の増加が見られ、また、シンガポール子会社においても販売数量は増加しました。」
シンガポール子会社について、過去の生産停止・販売終息や収益性低下の記載から、販売数量増加が継続している状況を記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「アクリルモノマーは全般的に需要が回復し、海上輸送の混乱がありましたものの、その影響は軽微にとどまり、販売数量はシンガポール子会社も含め増加し増収となりました。」
シンガポール子会社の生産停止・販売終息や設備収益性低下が記載されていた状況から、同子会社を含む販売数量増と増収が記載され、販売面の悪化が弱まっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性が低下したアクリル酸エステル製造設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（183百万円）として特別損失に計上しております。」
シンガポールのアクリル酸エステル製造設備等について収益性低下と1億8,300万円の減損損失が発生しており、従来の採算改善テーマが悪化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、シンガポール子会社における一部製品の生産停止の影響や原料価格低下に伴う販売価格の値下がりなどから減収となりました。」
シンガポール子会社における一部製品の生産停止の影響が、原料価格低下に伴う販売価格の値下がりとともに減収要因として継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、国内販売は堅調でしたが、シンガポール子会社における一部製品の販売終息の影響から減収となりました。」
シンガポール子会社について、従来の採算改善から、一部製品の販売終息がアクリルモノマー製品の減収要因となる説明へ悪化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは、昨年上半期にシンガポール子会社で実施した一部アクリルモノマー製品の生産停止の影響などから減収となりました。」
シンガポール子会社の一部製品生産停止の影響が翌期にも減収要因として残っている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「アクリルモノマー製品は、シンガポール子会社において一部製品の生産停止の影響などから販売数量は減少しましたが、原燃料価格上昇に伴う販売価格の是正を行い増収となりました。」
従来のシンガポール子会社での採算改善・減販の説明に加え、一部製品の生産停止が販売数量減少要因として現れている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、カセイソーダや工業用ガスは増益となりましたが、アクリルモノマー製品がシンガポール子会社での減販や国内における大型定修の影響などから減益となり、27億９百万円（前年同期比9.3％減益）となりました。」
従来のシンガポール子会社の採算改善という説明から、同子会社での減販がアクリルモノマー製品の減益要因となる説明へ変化している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「アクリル系ポリマーの増販や原料価格低下による変動費低減に加え、シンガポール子会社などにおける固定費改善効果などから」
シンガポール子会社を含む固定費改善効果を、アクリル製品事業の営業利益増益要因として年度でも記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「アクリル系ポリマーの増販や主要原料価格低下による変動費低減に加え、シンガポール子会社の採算改善などから」
シンガポール子会社の採算改善を、アクリル製品事業の営業利益増益要因の一つとして記載している。