東亞合成（4045）・リスク再掲
修繕費等の固定費増加による基幹化学品事業の減益
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2023-Q1。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、販売数量減や技術研究費含めた固定費の増加で減益となり、４億７千８百万円（前年同期比17.2%減益）となりました。」
技術研究費を含む固定費の増加が販売数量減とともに利益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、減価償却費や技術研究費の増加により、16億７千６百万円（前年同期比10.8%減益）となりました。」
減価償却費等の固定費増加が、高機能材料事業の利益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、減価償却費や修繕費等の増加があり、５億７千８百万円（前年同期比5.0%減益）となりました。」
減価償却費・修繕費等の固定費増加が、高機能材料事業の営業利益を圧迫する事象として継続して現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、アクリルモノマー製品の減販や国内における大型定修の影響などから減益となりましたが、カセイソーダや工業用ガスの増益により、45億２千８百万円（前年同期比5.0%増益）となりました。」
国内における大型定修の影響が、アクリルモノマー製品の減販とともに基幹化学品事業の利益要因として実際に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、カセイソーダや工業用ガスは増益となりましたが、アクリルモノマー製品がシンガポール子会社での減販や国内における大型定修の影響などから減益となり、27億９百万円（前年同期比9.3％減益）となりました。」
国内における大型定修の影響が固定費負担として基幹化学品事業の営業利益を前年同期比9.3％減少させる要因として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、アジア市場におけるアクリルモノマー製品の採算悪化や修繕費などの固定費増加から、14億２千７百万円（前年同期比18.8%減益）となりました。」
修繕費などの固定費増加が、基幹化学品事業の営業利益を前年同期比18.8％減少させる要因として実際に現れている。