Komori
多木化学(4025)・リスク対処

石油・ガス価格上昇と製品価格転嫁遅延によるエネルギーコストリスク

FY2020-Q2に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

16記載
7年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1悪化FY2022-Q1 – FY2023-Q3対処FY2024-Q1 – FY2026-H12020: 220202021: 220212022: 420222023: 420232024: 120242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加354社が書いているテーマ・逆風366社・追い風1社

多木化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「加えてエネルギーコストの減少により、営業利益は87百万円と前年同期に比べ673.4%の大幅な増加となりました。」

    エネルギーコストの減少が建材事業の営業利益改善として実績化し、エネルギー価格上昇による収益圧迫が軽減された。
  2. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「燃料価格の大幅な下落によるエネルギーコストの減少などもあり、営業利益は21百万円(前年同期は1億70百万円の営業損失)となりました。」

    燃料価格の大幅な下落によるエネルギーコスト減少が、建材事業の営業損失から営業利益への改善として現れている。
  3. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「石こうボードの販売数量は前年同期並みに推移したものの、販売価格が上昇し、売上高は22億92百万円と前年同期に比べ9.1%の増加となりましたが、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は3億33百万円(前年同期は2億11百万円の営業損失)となりました。」

    燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期の2億11百万円から3億33百万円へ拡大した。
  4. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「石こうボードの販売数量が増加したことに加え、販売価格が上昇し、売上高は15億6百万円と前年同期に比べ10.4%の増加となりましたが、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は2億89百万円(前年同期は1億38百万円の営業損失)となりました。」

    燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期比で拡大した。
  5. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は1億70百万円(前年同期は59百万円の営業損失)となりました。」

    燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業の営業損失は前年同期の59百万円から170百万円へ拡大した。
  6. FY2022悪化有価証券報告書

    「欧米を中心に高いインフレ率とその抑制のための金融引き締めが進む中、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴うエネルギーと資源価格の高騰や、中国の政策の影響などが重なり」

    エネルギー・資源価格高騰の背景として高インフレ、金融引き締め、ウクライナ侵攻の長期化が明示され、エネルギーコストリスクの外部要因が具体化された。
  7. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などにより、営業損失は2億11百万円(前年同期は16百万円の営業利益)となりました。」

    燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業では前年同期の営業利益から2億11百万円の営業損失へ影響が拡大している。
  8. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「石こうボードの販売数量が減少したことに加え、販売価格が下落し、売上高は13億64百万円(前年同期は14億12百万円)となり、また、燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は1億38百万円(前年同期は33百万円の営業利益)となりました。」

    燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコスト増加が続き、建材事業で前年同期の営業利益から営業損失への転換として影響が拡大している。
  9. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「燃料価格の大幅な上昇によるエネルギーコストの増加などもあり、営業損失は59百万円(前年同期は36百万円の営業利益)となりました。」

    石油・ガス等の価格上昇によるエネルギーコストリスクが、建材事業のコスト増加と営業損失として実績に現れている。
  10. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループは、脱炭素社会・カーボンニュートラルの実現に貢献するため、気候関連財務情報開示タスクフォース(以降、TCFD)提言に基づいた情報開示を行っております。今後シナリオ分析を進め情報開示を拡充していくとともに、策定したロードマップに沿って、脱炭素エネルギーの調達や省エネルギー施策などへの投資・資源配分を通じて気候変動問題への対応に努めてまいります。」

    エネルギー価格上昇・炭素税リスクへの対応が、エネルギー管理・ベストミックスから、TCFD開示、シナリオ分析、ロードマップに沿った投資・資源配分へ具体化された。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    石油・ガス価格上昇と製品価格転嫁遅延によるエネルギーコストリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされている。
  12. FY2020再定義有価証券報告書

    「また中長期的には、気候変動問題解決のため環境規制の強化策として、炭素税等が導入された場合、エネルギーコストの上昇につながる可能性があります。…当社グループは、脱炭素社会・カーボンニュートラルの実現に貢献するため、ロードマップを策定し、脱炭素エネルギーの調達や省エネルギー施策などへの投資・資源配分を通じて気候変動問題への対応に努めてまいります。」

    エネルギー価格急騰・価格転嫁遅延リスクに、炭素税等による中長期的なコスト上昇リスクと、脱炭素ロードマップ・投資による対応が加わった。
  13. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当該リスクへの対応策として、エネルギー管理の徹底・強化及びエネルギーのベストミックスに関する取り組みなどを行っておりますが、状況によっては当社グループの生産・販売活動への影響を十分に回避できない可能性があります。」

    石油・ガス価格の急騰と価格転嫁遅延のリスクに対し、エネルギー管理の徹底・強化およびエネルギーのベストミックスへの取り組みが対応策として追加的に明示されている。
  14. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループが生産・販売にあたって購入する石油・ガスの価格は、中東情勢や世界経済の変動の影響を受け、急激な価格変動を起こすことがあります。これらの価格が急激に上昇することによりエネルギーコストが高騰した場合、製品価格への転嫁が遅れることなどにより、当社グループの経営成績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」

    石油・ガス価格の急騰と製品価格への転嫁遅延による全社的なエネルギーコストリスクが、影響度評価3・蓋然性評価5とともに初めて明示されている。
一緒に動いた変遷

「建材事業におけるエネルギー費用の大幅な低減」は、この変遷が動いた16回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1387654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1建材事業におけるエネルギー費用の大幅な低減13回
  3. 2円高・世界経済減速・金融資本市場変動による先行き不透明感8回
  4. 3原油価格下落と販売数量減少による石油事業の減収7回
  5. 4新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞・業績影響6回
  6. 5荷動き低調による運輸事業の減収減益5回
  7. 6海外原料市況低迷を見越した肥料の買い控え4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
多木化学の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
石油・ガス価格上昇と製品価格転嫁遅延によるエネルギーコストリスク|多木化学(4025)の変遷 | Komori