為替相場変動の影響
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
クレハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1在外営業活動体の換算差額がプラスに転換有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 2,088 55」
在外営業活動体の換算差額は、前年同期のマイナス20億88百万円から当中間期はプラス55百万円となった。為替変動の影響がその他の包括利益に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 4,079 △ 2,088」
為替変動の影響が、在外営業活動体の換算差額のマイナス20億88百万円として当中間期のその他の包括利益に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「これは、自己株式の取得を100億4百万円、剰余金の配当を52億68百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する当期利益を97億34百万円計上するとともに、投資有価証券の評価額の増加や為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響が、投資有価証券の評価額の増加とともにその他の資本の構成要素の増加として通期の資本状況に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、自己株式の取得を100億3百万円、剰余金の配当を52億68百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する四半期利益を102億38百万円計上するとともに、投資有価証券の評価額の増加や為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響が、投資有価証券の評価額の増加とともにその他の資本の構成要素の増加として当第3四半期末の資本状況に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、剰余金の配当を28億30百万円、自己株式の取得を26億88百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する四半期利益を32億37百万円計上するとともに、為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の増加として当第1四半期末の資本状況に実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「資本合計につきましては、前期末比160億49百万円増の2,167億74百万円となりました。これは、剰余金の配当を48億79百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する当期利益を168億68百万円計上するとともに、為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の増加として通期の資本状況に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、剰余金の配当を48億79百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する四半期利益を176億57百万円計上するとともに、為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の増加として、当第3四半期末の資本状況に実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、剰余金の配当を24億39百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する四半期利益を121億90百万円計上するとともに、為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の増加として当第2四半期末の資本状況に実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、剰余金の配当を24億39百万円実施した一方で、親会社の所有者に帰属する四半期利益を54億60百万円計上するとともに、為替市場での円安の影響によりその他の資本の構成要素が増加したこと等によるものです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の増加として実際の資本状況に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「為替変動については、為替予約等によるリスクの低減に努めております。」
為替相場変動リスクに対し、為替予約等を利用して低減する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症以外の主要なリスクについては、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した内容についての重要な変更はありません。」
為替相場変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症以外の主要なリスクは、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した内容についての重要な変更はありません。」
為替相場変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替相場変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替相場変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替相場変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは為替予約等により、為替相場の変動による影響を最小限にとどめるよう努めておりますが、予測を超えた為替相場の変動により、当社グループの業績および財政状態が影響を受ける可能性があります。」
為替予約等によるヘッジと、予測超過の為替変動を残存リスクとする説明を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間のわが国経済は、個人消費や設備投資に力強さが欠け、先行きが懸念される状況が続きました。」
円高に関する個別の記載は業績概況の引用箇所では強調されていないが、為替変動リスクについて従前からの重要な変更はないとして扱われている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間のわが国経済は、個人消費や設備投資に力強さが欠け、円高傾向も継続し、先行きが懸念される状況が続きました。」
円高傾向が継続し、在外営業活動体の換算差額は27億63百万円の減少となるなど、為替変動の影響が包括利益・資本に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「急速に円高が進むなど、先行きが懸念される状況となりました。」
急速な円高を当四半期の経済環境として記載している。また、外貨換算レートの変動により持分法投資が減少したと開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは為替予約等により、為替相場の変動による影響を最小限にとどめるよう努めておりますが、予測を超えた為替相場の変動により、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
為替予約等によるヘッジを行う一方、予測超過の為替変動を残存リスクとしている。