ナフサ・石炭等の原燃料価格変動
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
クレハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- 2026-05-12悪化決算
「中東情勢の動向によっては、原燃料価格の急激な変動や調達環境の悪化が見込まれ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原燃料価格変動リスクについて、急激な価格変動と調達環境悪化の可能性を明示している。一方、価格転嫁、調達先分散、コスト削減を対応策として継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「工業薬品分野では、有機薬品類の売上げが減少したことから、この分野での売上げは減少しましたが、原材料価格の下落により営業利益は増加しました。」
原材料価格の下落が工業薬品の営業利益増加要因として現れ、原燃料価格変動による利益圧迫の影響は当中間期の一部事業で軽減されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「原燃料価格の変動については顧客の理解を得ながら製品販売価格への転嫁、調達面では、購買先の複数化推進、価格変動のヘッジ等により、影響の低減に努めております。」
原燃料価格変動リスクに対し、価格転嫁、購買先の複数化に加え、価格変動のヘッジを対応策として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前期に続き原燃料価格に応じた製品価格への転嫁等の取組みを、顧客の理解を得ながら、進めております。」
原燃料価格高騰への対応として、顧客の理解を得ながら製品価格への転嫁等を進める方針を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原燃料価格の変動については顧客の理解を得ながら製品販売価格への転嫁、調達面では、購買先の複数化推進等により、影響の低減に努めております。」
原燃料価格変動リスクに対し、製品価格への転嫁に加えて購買先の複数化を進める調達面の対応を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原燃料価格の高騰による業績への悪影響はあるものの、顧客の理解を得ながら、製品価格への転嫁等の対策を進めております。 「(1)財政状態および経営成績の状況」に記載のとおり、原燃料価格の高騰が続いており、一部製品では製品価格への転嫁等の対策を実施いたしました。 引き続き業績に悪影響を与えることが懸念される原燃料価格の高騰に対して、適切な製品価格への転嫁等の対策を図っていくことが重要と認識しております。」
原燃料価格高騰による業績への悪影響が続く一方、顧客の理解を得ながら一部製品で価格転嫁を実施し、今後も転嫁策を進める方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、原燃料価格の高騰による業績への悪影響はあるものの、顧客の理解を得ながら、製品価格への転嫁等の対策を進めております。 「(1)財政状態および経営成績の状況」に記載のとおり、原燃料価格の高騰が続いており、一部製品では製品価格への転嫁等の対策を実施いたしました。 引き続き業績に悪影響を与えることが懸念される原燃料価格の高騰に対して、適切な製品価格への転嫁等の対策を図っていくことが重要と認識しております。」
原燃料価格高騰による業績への悪影響が続く一方、顧客の理解を得ながら一部製品で価格転嫁を実施し、引き続き転嫁策を進める方針を再確認している。 - FY2023-Q1価格高騰影響継続下で価格転嫁を推進有価証券報告書
「また、原燃料価格の高騰による業績への悪影響はあるものの、顧客の理解を得ながら、製品価格への転嫁等の対策を進めております。」
原燃料価格高騰による業績への悪影響が続く一方、顧客の理解を得ながら製品価格への転嫁等を進めている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、機能製品事業を中心に、原燃料価格の高騰による業績への悪影響はあるものの、これに対し適宜、製品価格への転嫁等の対策を進めております。」
原燃料価格高騰の悪影響が実際の業績に生じている一方、製品価格への転嫁等の対応を進めていると説明している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州の熱収縮多層フィルムは売上げが増加したものの原料価格上昇の影響により前年同期並みの営業損失となり」
原料価格上昇の影響が、欧州の熱収縮多層フィルム事業で営業損失が続く要因として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一方、機能製品事業を中心に原燃料等の価格の上昇による業績への悪影響が懸念されますが、これに対し適切な製品価格への転嫁等の対策を図っております。 「(1)財政状態および経営成績の状況」に記載の通り、原燃料等の価格の急激な上昇があり、一部製品では製品価格への転嫁等の対策を実施いたしました。」
原燃料価格の急激な上昇による悪影響が引き続き懸念される一方、一部製品で価格転嫁等の対策を実施したと説明している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、原燃料等の価格の上昇が業績に悪影響を与えることが懸念されますが、適切な製品価格への転嫁等の対策を図ってまいります。 業務用食品包装材分野では、熱収縮多層フィルム等の売上げは増加し、この分野での売上げは増加しましたが、原材料価格の高騰により営業利益は減少しました。」
原燃料価格上昇への懸念と製品価格への転嫁策を示すとともに、原材料価格高騰が業務用食品包装材の営業利益減少として実際に現れた。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループが使用する原燃料は市況の影響を受けるため、価格上昇時に当社グループの経営成績等が影響を受ける可能性があります。また、希少原料や海外調達原料等については、供給元の状況や物流状況等の影響による調達リスクにより、当該原料を使用する製品生産に影響が出る可能性があります。」
従来の原燃料価格変動リスクに加え、希少原料・海外調達原料の供給元や物流による調達リスクを明示し、リスクの範囲を広げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症以外の主要なリスクについては、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した内容についての重要な変更はありません。」
ナフサ・石炭等の原燃料価格変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症以外の主要なリスクは、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した内容についての重要な変更はありません。」
原燃料価格変動リスクについて、新型コロナウイルス感染症以外の主要なリスクとして重要な変更はないと扱っている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「工業薬品分野では、無機薬品類の売上げが増加し、この分野での売上げは増加しましたが、コストの上昇により営業利益は前年同期並みとなりました。」
原燃料を含むコストの上昇が、工業薬品分野の営業利益を前年同期並みにとどめる要因として実際の業績に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ナフサ・石炭等の原燃料価格変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「工業薬品分野では、有機薬品類の売上げは減少し、無機薬品類の売上げが増加しました。この分野の売上げは増加しましたが、原燃料価格の上昇により営業利益は減少しました。」
原燃料価格の上昇が工業薬品分野の営業利益減少要因として実際の四半期業績に現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ナフサ・石炭等の原燃料価格変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格変動リスクについて、重要な変更はないと扱っている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の動向および為替変動などによっては、景気の先行き不透明感が強まる状況にあります。」
原燃料価格の変動を景気・事業環境上の不確実性として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原燃料価格変動リスクについて重要な変更はないと扱っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが使用するナフサ・石炭等の石油化学原料や燃料は市況の影響を受けるため、これらの原燃料価格が上昇し、当該価格の変動分を適時適切に製品価格に転嫁できない場合等には、当社グループの業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
原燃料価格上昇と製品価格への転嫁遅れをリスクとしている。