新規事業への注力
FY2016に初出。34回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月１日付でRAMM開発センターを改編し、新たに開発センターを設置いたしました。開発センターでは、化成品・機械・電子材料の各事業部との連携を進めながら、市場調査、技術探索、知的財産活動等を通じて、資源循環、高機能材料、先端材料分野を中心とした新規テーマ探索及びコア技術育成を推進しております。」
新規事業創出に向け、既存の研究開発体制を改編して開発センターを設置し、事業部横断で新規テーマ探索とコア技術育成を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2024年３月期より安全保障の確保の推進に関する法律に基づく供給確保計画に採択された「高純度リン酸のリサイクル事業」において、量産化に向けた実証試験を継続して進めております。さらに、放射性ヨウ素吸着剤関連では、2020年３月期より経済産業省「原子力産業基盤強化事業補助金」の間接補助事業者に５年連続して採択され実施してきた「銀ゼオライトによる放射性物質除去システムの高度化」につきましては、総合評価が完了いたしました。」
新規事業・成長事業に関して、高純度リン酸リサイクルの量産化実証を継続し、銀ゼオライトによる放射性物質除去システムでは総合評価を完了した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「コア事業の収益力強化と成長事業の拡大への取組みによる資本収益性の向上を推進していく」
従来の新規事業の探索・育成に関連する成長事業の拡大を、中期経営計画2026の取組みとして継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「②新規事業の創出 研究開発の強化とエンジニアリングチェーンの強化をはかってまいります。」
従来の「新規事業の探索・育成」から、中期経営計画2026では「新規事業の創出」として、研究開発及びエンジニアリングチェーンの強化を手段に位置付けている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画2023の最終年度を迎え、引き続き「次世代への変化に対応した事業戦略の推進と将来に向けた事業基盤の更なる強化」を基本方針とした、既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
中期経営計画2023の最終年度において、新規事業の探索・育成を継続施策として明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画2023の最終年度を迎え、引き続き「次世代への変化に対応した事業戦略の推進と将来に向けた事業基盤の更なる強化」を基本方針とした、既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
中期経営計画2023の最終年度において、新規事業の探索・育成を継続施策として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画2023の最終年度を迎え、引き続き「次世代への変化に対応した事業戦略の推進と将来に向けた事業基盤の更なる強化」を基本方針とした、既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
中期経営計画2023の最終年度において、新規事業の探索・育成を継続施策として明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製品開発と営業の連携強化により、成長が期待できる製品のユーザー拡大と高付加価値化に努め、成長事業の拡大と新製品の早期市場投入をはかってまいります。」
新規事業の探索・育成を継続し、製品開発と営業の連携、ユーザー拡大、高付加価値化、新製品の早期投入を手段として再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
中期経営計画2023の2年目において、新規事業の探索・育成を継続施策として再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
中期経営計画2023の2年目において、新規事業の探索・育成を継続施策として再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「既存事業の強化・領域拡大やグローバル市場への対応強化、新規事業の探索・育成などの事業戦略を推進していく」
新規事業の探索・育成を、中期経営計画2023の2年目においても継続施策として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で、当社グループは、2021年度を初年度とする中期経営計画2023（2021年度～2023年度）を策定し、「次世代への変化に対応した事業戦略の推進と将来に向けた事業基盤の更なる強化」を基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新事業の育成、ＤＸなどの経営課題の解決に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んでまいりました。」
持続的成長に向けた新事業の育成を含む中期経営計画2023の施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益力の向上、持続的成長に向けた新事業の育成、ＤＸなどの経営課題の解決に努め」
持続的成長に向けた新事業の育成を、中期経営計画2023の施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年度を初年度とする中期経営計画2023（2021年度～2023年度）を策定し、「次世代への変化に対応した事業戦略の推進と将来に向けた事業基盤の更なる強化」を基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新事業の育成、ＤＸなどの経営課題の解決に努め」
持続的成長に向けた新事業の育成を、中期経営計画2023の施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製品開発と営業の連携強化により、成長が期待できる製品のユーザー拡大と高付加価値化に努め、成長事業の拡大と新製品の早期市場投入をはかってまいります。」
新規事業の探索・育成を継続し、製品開発と営業の連携、ユーザー拡大、高付加価値化、新製品の早期投入を手段として掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは、中期経営計画の最終年度を迎え、引き続き「事業基盤の更なる安定と強化」を目指すことを基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んでまいりました。」
持続的成長に向けた新規事業の育成を含む施策を、中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは、中期経営計画の最終年度を迎え、引き続き「事業基盤の更なる安定と強化」を目指すことを基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んでまいりました。」
持続的成長に向けた新規事業の育成を含む施策を、中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の最終年度を迎え、引き続き「事業基盤の更なる安定と強化」を目指すことを基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め」
新規事業の育成を含む中期経営計画の施策を、最終年度においても継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは、中期経営計画の２年目を迎え、引き続き「事業基盤の更なる安定と強化」を目指すことを基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んでまいりました。」
中期経営計画2年目において、持続的成長に向けた新規事業の育成を継続施策として再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画の２年目を迎え、引き続き「事業基盤の更なる安定と強化」を目指すことを基本方針として、収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んでまいりました。」
中期経営計画2年目において、持続的成長に向けた新規事業の育成を継続施策として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「持続的成長に向けた新規事業の育成」
中期経営計画2年目において、持続的成長に向けた新規事業の育成を継続施策として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「③「新規事業の探索・育成」製品開発と営業の連携強化により、成長が期待できる製品のユーザー拡大と高付加価値化に努め、成長事業の拡大と新製品の早期市場投入をはかってまいります。」
「持続的成長に向けた新規事業の育成」が、「新規事業の探索・育成」として再掲され、製品開発と営業の連携、ユーザー拡大、高付加価値化、新製品の早期投入が手段として示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め」
新規事業を持続的成長に向けて育成する施策を、新中期経営計画の一環として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「持続的成長に向けた新規事業の育成」
新規事業を単なる注力対象ではなく、持続的成長に向けて育成する施策として、前四半期と同じ新中期経営計画の文脈で再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「収益力の向上、持続的成長に向けた新規事業の育成、財務体質の更なる強化に努め」
従来の「新規事業への注力」が、新中期経営計画では「持続的成長に向けた新規事業の育成」と位置付け直されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは最終年度を迎えた中期経営計画に基づき、「安定した収益力」と「財務健全化の達成」の両立を目指すことを基本方針として、既存事業の強化・領域拡大、グローバル化への対応強化、新規事業への注力、財務体質の強化に努め、業績の向上と収益の確保に取り組んで参りました。」
中期経営計画最終年度の継続施策として、新規事業への注力を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業への注力」
既存事業の強化等と並ぶ継続施策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新規事業への注力」
新規事業への注力を継続的な成長施策として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新規事業への注力」
新規事業への注力を継続的な成長施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業への注力」
新規事業への注力を継続的な成長施策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新規事業への注力」
新規事業への注力を、既存事業の強化等と並ぶ継続的な成長施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規事業への注力」
既存事業の強化と並ぶ成長手段として記載。