ストック・オプションによる株式価値の希薄化
FY2020に初出。17回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-15。
MITホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- 2026-10-15顕在化決算
「①期末発行済株式数（自己株式を含む） 2026年11月期３Ｑ 2,134,400株 2025年11月期 2,126,200株」
期末発行済株式数が前年同期末の2,126,200株から2,134,400株へ増加している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年12月１日～2026年５月31日（注） 4,200 2,130,400 420 293,550 420 207,077」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により4,200株が増加し、発行済株式総数は2,130,400株となった。提出前の2026年6月にも2,400株増加し、2,132,800株となっている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年12月１日～2025年５月31日（注） 1,600 2,118,200 160 292,330 160 205,857」
新株予約権の行使により当中間連結会計期間に1,600株が増加し、発行済株式総数は2,118,200株となった。新株予約権行使による希薄化が継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は54,400株であり、発行済株式総数の2.6％に相当しております。」
新株予約権7,200株の行使と6,200株の失効により、潜在株式数は前期67,800株・3.2％から54,400株・2.6％へ減少した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日（注） 1,200 2,110,600 120 291,570 120 205,097」
新株予約権の行使により2024年3月から5月に1,200株が増加し、発行済株式総数は2,110,600株となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日から2024年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,200株増加し、2,110,600株となっております。」
四半期末後も新株予約権の行使による株式増加が発生し、発行済株式総数が1,200株増加して2,110,600株となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は67,800株であり、発行済株式総数の3.2％に相当しております。」
新株予約権の行使により当期に200株が増加し、潜在株式数は67,800株となった。希薄化が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「200 2,109,400 20 291,450 20 204,977」
当第1四半期に新株予約権の行使により200株が増加し、発行済株式総数は2,109,400株となった。新株予約権の行使による株式増加が継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は68,000株であり、発行済株式総数の3.2％に相当しております。」
潜在株式数は前期の115,200株・5.6％から68,000株・3.2％へ減少した。年度中には新株予約権47,200株が行使されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年６月１日～2022年８月31日（注）1,200 2,105,200 120 291,030 120 204,557」
第3四半期に新株予約権の行使により1,200株が増加し、発行済株式総数は2,105,200株となった。提出日現在では9月中にも1,600株増加し、2,106,800株となっている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年3月から5月にかけて新株予約権の行使により1,600株が増加し、発行済株式総数は2,104,000株となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により40,400株が増加し、発行済株式総数は2,102,400株となった。提出日現在までにはさらに1,600株増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は115,200株であり、発行済株式総数の5.6％に相当しております。」
当年度に新株予約権70,400株が行使され、2,000株が失効した結果、潜在株式数は前期の187,600株・9.4％から115,200株・5.6％に減少した。行使による株式発行は継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 4,200 発行済株式総数残高（株） 2,062,000」
2021年6月から8月にかけて新株予約権の行使により4,200株が増加し、発行済株式総数が2,062,000株となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日～2021年５月31日（注）１ 9,600 2,057,800 960 286,290 960 199,817」
2021年3月から5月にかけて新株予約権の行使により9,600株が増加し、発行済株式総数が2,057,800株となった事実を開示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日から2021年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,400株増加し、2,052,600株となっております。」
新株予約権の行使により株式発行が実際に発生しており、既存株主の持分希薄化が現実化した事実を開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、これらの新株予約権による潜在株式数は187,600株であり、発行済株式総数の9.4％に相当しております。」
新株予約権の行使による潜在株式を、発行済株式総数に対する割合で定量開示している。