MITホールディングス（4016）・リスク顕在化
不採算プロジェクトの発生
FY2020に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-07-15。
8記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
プロジェクトの工数超過・納期遅延による不採算化92社が書いているテーマ・逆風91社・追い風3社
MITホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-15顕在化決算
「工事損失引当金 － 376」
中間連結貸借対照表に工事損失引当金376千円が計上され、不採算プロジェクトに関する損失見込みが財務諸表上に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 376」
中間連結貸借対照表に工事損失引当金376千円が計上され、請負プロジェクトに関連する損失見込みが財務諸表上に現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「対価や納期を定めた請負契約において、納期遅延や開発工数の増加等による追加コストや、納品後に不具合等が発生した場合には、不具合の対応・修正による追加コストにより、不採算プロジェクトが発生する可能性があります。」
不採算プロジェクトの発生可能性と、受注前の判定、進捗管理、品質レビューによる対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「対価や納期を定めた請負契約によるプロジェクト開発を受託するにあたり、プロジェクト判定会議等により発生が見込まれるコストやリスクを判定しております。」
不採算プロジェクトの発生可能性と、受注前判定・受注後管理・毎週レビューによる対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスのプロジェクトにおいては、対価や納期を定めた請負契約において不採算プロジェクトが発生する可能性があります。」
不採算プロジェクトの発生可能性と、プロジェクト判定会議・進捗管理・毎週レビューによる未然防止策を継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては一部不採算案件が発生した影響による利益減少があったものの、プライム案件の受注が拡大したことにより回復傾向にある」
一部不採算案件の発生が利益減少要因となったことを年度でも開示している。一方、プライム案件の受注拡大により回復傾向と記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては一部不採算案件が発生した影響による利益減少があったものの」
一部不採算案件が実際に発生し、利益減少の要因となったことを開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「対価や納期を定めた請負契約において不採算プロジェクトが発生する可能性があります。」
受注前のプロジェクト判定会議、受注後の進捗管理、毎週のレビューを対応策としている。